2級建築施工管理技士「令和4年（2022年）前期」 | 解答一覧

1. Y形ストレーナーは、円筒形のスクリーンを流路に対して45度傾けた構造で、横引きの配管では、上部にスクリーンを引き抜く。

2. U形ストレーナーは、上部のカバーを外し上方にスクリーンを引き抜く。

3. ストレート形ストレーナーは、流体がストレートに流れる構造でY形及びU形のストレーナーに比べ圧力損失が小さい。

4. 複式バケット形のオイルストレーナーは、ストレーナーの点検が容易な構造である。

Y形ストレーナーは、円筒形のスクリーンを流路に対して45度傾けた構造で、横引きの配管では、上部にスクリーンを引き抜く。

1. スパイラルダクトの接続には、差込み継手又はフランジ継手を用いる。

2. エルボの内側半径は、円形ダクトではダクトの直径の1／2以上とする。

3. ダクトの断面を変形させる場合、上流側の拡大角度及び下流側の縮小角度は45度以内とする。

4. 長方形ダクトの板厚は、長辺と短辺とも同じである。

ダクトの断面を変形させる場合、上流側の拡大角度及び下流側の縮小角度は45度以内とする。

1. 現場説明に対する質問回答書

2. 実施工程表

3. 仕様書

4. 設計図面

実施工程表

1. 施工期間中の各工事において養生が必要となる場合は、あらかじめ施工計画書に明記する。

2. 工事現場の施工体制において、主任技術者は現場代理人を兼任することはできない。

3. 現場説明書と設計図面の内容に相違がある場合は、現場説明書の内容を優先する。

4. 施工図は、作成範囲、作成順序、作成予定日等をあらかじめ定め、逐次完成させる。

工事現場の施工体制において、主任技術者は現場代理人を兼任することはできない。

1. 12日

2. 13日

3. 14日

4. 15日

15日

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1. 防火区画の穴埋めは、全数検査で確認する。

2. 給水配管の水圧試験は、全数検査で確認する。

3. ボイラーの安全弁の作動は、全数検査で確認する。

4. 防火ダンパーの温度ヒューズの作動は、全数検査で確認する。

防火ダンパーの温度ヒューズの作動は、全数検査で確認する。

1. 重大災害とは、一時に3人以上の労働者が、業務上死傷または罹病した災害事故をいう。

2. 指差呼称は、指で差し示し、目で確認して、大きな声で呼称する安全確認の手法である。

3. 荷を吊り上げるワイヤーロープは、安全係数3を確保し、吊り角度を考慮して長さを選定する。

4. 一つの荷物で重量が100kg以上のものを貨物自動車に積む作業を行うときは、当該作業を指揮する者を定める。

荷を吊り上げるワイヤーロープは、安全係数3を確保し、吊り角度を考慮して長さを選定する。

1. 吸収冷温水機は、運転時の振動が大きいため、一般的に、防振基礎に据え付ける。

2. アンカーボルトは、機器の据付け後、ボルトの頂部のねじ山がナットから3山程度出る長さとする。

3. パッケージ形空気調和機は、コンクリート基礎上に防振ゴムパッドを敷いて水平に据え付ける。

4. アンカーボルトを選定する場合、常時荷重に対する許容引抜き荷重は、長期許容引抜き荷重とする。

吸収冷温水機は、運転時の振動が大きいため、一般的に、防振基礎に据え付ける。

1. 冷媒配管の銅管の接合には、差込接合（ろう付け）、フランジ接合、フレア接合がある。

2. 水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合においては、配管切断後、ライニング部の面取りを行う。

3. 排水立て管は、下層階に行くに従い、途中で合流する排水量に応じて管径を大きくする。

4. 給水管の埋設深さは、私道内の車両通路（重車両通路部は除く。）では600mm以上とする。

排水立て管は、下層階に行くに従い、途中で合流する排水量に応じて管径を大きくする。

1. 低圧ダクトに用いるコーナーボルト工法ダクトの板厚は、アングルフランジ工法ダクトの板厚と同じとしてよい。

2. 防火区画を貫通するダクトと当該防火区画の壁又は床との隙間には、グラスウール保温材を充てんする。

3. 送風機吸込口がダクトの直角曲り部近くにあるときは、直角曲がり部にガイドベーンを設ける。

4. アングルフランジ工法ダクトの横走り主ダクトでは、ダクトの末端部にも振れ止め支持を行う。

防火区画を貫通するダクトと当該防火区画の壁又は床との隙間には、グラスウール保温材を充てんする。

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1. 冷温水配管の吊りバンドの支持部には、合成樹脂製の支持受けを使用する。

2. 天井内に隠ぺいされる冷温水配管の保温は、水圧試験後に行う。

3. アルミニウムペイントは、蒸気管や放熱器の塗装には使用しない。

4. 塗装場所の相対湿度が85％以上の場合、原則として、塗装を行わない。

アルミニウムペイントは、蒸気管や放熱器の塗装には使用しない。

1. A　→　B　→　D　→　G　→　E

2. A　→　B　→　D　→　E　→　G

3. B　→　A　→　D　→　G　→　E

4. C　→　A　→　D　→　F　→　E

C　→　A　→　D　→　F　→　E

1. 蒸気 ―――― 青

2. 油 ――――― 茶色

3. ガス ―――― うすい黄

4. 電気 ―――― うすい黄赤

蒸気 ―――― 青

1. 事業者は、最大積載量が5トン未満の貨物自動車に荷を積む作業を行うときは、床面と荷台上の荷の上面との間を安全に昇降するための設備を設けなくてもよい。

2. 事業者は、労働者に危険を及ぼすおそれのないときを除き、フォークリフトを荷のつり上げの用途に使用してはならない。

3. 事業者は、高所作業車を用いて作業（道路上の走行の作業を除く。）を行うときは、あらかじめ、作業の方法を示した作業計画を定めなければならない。

4. つり上げ荷重が5トン未満の移動式クレーンには、「クレーン等安全規則」は適用されない。

つり上げ荷重が5トン未満の移動式クレーンには、「クレーン等安全規則」は適用されない。

1. 使用者は、常時使用する労働者について、定められた様式によって労働者名簿を作成しなければならない。

2. 親権者若しくは後見人又は行政官庁は、労働契約が未成年者に不利であると認める場合においては、将来に向かって労働契約を解除することができる。

3. 使用者は、満18才に満たない者を危険な業務、衛生上又は福祉の面から有害な業務に従事させてはならない。

4. 使用者が、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならないのは、満16才に満たない者を雇入れる場合である。

使用者が、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場に備え付けなければならないのは、満16才に満たない者を雇入れる場合である。

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1. 建築基準法は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めている。

2. 建築物に設ける避雷針は、建築設備である。

3. 熱源機器の過半を更新する工事は、大規模の修繕である。

4. コンクリートとガラスは、いずれも耐水材料である。

熱源機器の過半を更新する工事は、大規模の修繕である。

1. 有効容量が2m³以上の給水タンクには、圧力タンク等を除き、ほこりその他衛生上有害なものが入らない構造の通気のための装置を有効に設けなければならない。

2. 給水タンクには、外部から保守点検できる小規模な給水タンクを除き、保守点検を容易かつ安全に行うことができる位置に、直径45cm以上の円が内接できるマンホールを設けなければならない。

3. 給水タンク等の上部にポンプ、ボイラー、空気調和機等の機器を設ける場合においては、飲料水を汚染することのないように、衛生上必要な措置を講じなければならない。

4. 金属製の給水タンクには、衛生上支障のない有効なさび止めのための措置を講じなければならない。

給水タンクには、外部から保守点検できる小規模な給水タンクを除き、保守点検を容易かつ安全に行うことができる位置に、直径45cm以上の円が内接できるマンホールを設けなければならない。

1. 「建設業」とは、建設工事の完成を請け負う営業をいい、下請契約によるものを含まない。

2. 「下請契約」とは、建設工事を他の者から請け負った建設業を営む者と他の建設業を営む者との間で当該建設工事の全部又は一部について締結される請負契約をいう。

3. 「発注者」とは、建設工事の注文者のうち、他の者から請け負った建設工事の注文者を除いた者をいう。

4. 「元請負人」とは、下請契約における注文者で建設業者である者をいい、「下請負人」とは、下請契約における請負人をいう。

「建設業」とは、建設工事の完成を請け負う営業をいい、下請契約によるものを含まない。

1. 許可を受けた建設業の建設工事を請け負い、それに附帯する他の建設業の建設工事も請け負おうとする者

2. 二以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業しようとする者

3. 建設工事を発注者から直接請け負い、施工しようとする者

4. 4000万円以上の下請契約を締結して管工事を施工しようとする者

二以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業しようとする者

1. 消防計画作成届出書 ――――――――――――――― 施工者

2. 工事整備対象設備等着工届出書 ―――――――――― 消防設備士

3. 危険物製造所・貯蔵所・取扱所設置許可申請書 ――― 設置者

4. 消防用設備等設置届出書 ――――――――――――― 防火対象物の関係者

消防計画作成届出書 ――――――――――――――― 施工者

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1. 家庭用エアコンディショナー

2. ビル用マルチエアコンディショナー

3. ターボ冷凍機

4. 冷水機

家庭用エアコンディショナー

1. 終末処理下水道又はし尿処理施設で処理する場合を除き、浄化槽で処理した後でなければ、し尿を公共用水域等に放流してはならない。

2. 浄化槽工事を行うときは、浄化槽設備士の資格を有する者が自ら工事を行う場合を除き、浄化槽設備士に実地に監督させなければならない。

3. 浄化槽を設置した場合、使用を開始する前に、指定検査機関の水質検査を受けなければならない。

4. 浄化槽を工場で製造する場合、浄化槽の型式について、国土交通大臣の認定を受けなければならない。

浄化槽を設置した場合、使用を開始する前に、指定検査機関の水質検査を受けなければならない。

1. 建設工事の元請業者が、当該工事において発生させた産業廃棄物を自ら処理施設へ運搬する場合は、産業廃棄物収集運搬業の許可を必要としない。

2. 産業廃棄物の不法投棄があった場合、責任を問われるのは産業廃棄物の処分業者で、排出事業者に責任が及ぶことはない。

3. 建築物の改築に伴い廃棄する蛍光灯の安定器にポリ塩化ビフェニルが含まれている場合、特別管理産業廃棄物として処理しなければならない。

4. 建築物の改築に伴って生じる紙くず及び繊維くずは、産業廃棄物として処理しなければならない。

産業廃棄物の不法投棄があった場合、責任を問われるのは産業廃棄物の処分業者で、排出事業者に責任が及ぶことはない。

1. ガントチャート工程表は、現時点における各作業の進捗状況が容易に把握できる。

2. バーチャート工程表は、ネットワーク工程表に比べ、工程が複雑な工事に適している。

3. バーチャート工程表は、ガントチャート工程表に比べ、作業間の作業順序が分かりやすい。

4. ネットワーク工程表は、ガントチャート工程表に比べ、工事途中での計画変更に対処しにくい。

バーチャート工程表は、ネットワーク工程表に比べ、工程が複雑な工事に適している。

1. 小型温水ボイラーをボイラー室内に設置する場合、ボイラー側面からボイラー室の壁面までの距離は、原則として、450mm以上とする。

2. 送風機やポンプのコンクリート基礎をあと施工する場合、当該コンクリート基礎は、ダボ鉄筋等で床スラブと一体化する。

3. ボイラー室内の燃料タンクに液体燃料を貯蔵する場合、当該燃料タンクからボイラー側面までの距離は、原則として、1.2m以上とする。

4. 飲料用給水タンクの直上に天井スラブの梁がある場合、当該タンク上面から梁下面までの距離は、300mm以上を標準とする。

ボイラー室内の燃料タンクに液体燃料を貯蔵する場合、当該燃料タンクからボイラー側面までの距離は、原則として、1.2m以上とする。

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