二級ボイラー技士（令和2年10月） | 解答一覧

1. LNGは、天然ガスを産地で精製後、−162℃に冷却し液化したものである。

2. 気体燃料は、固体燃料に比べて燃料中の硫黄分や灰分が少なく、公害防止上有利で、また、伝熱面、火炉壁などを汚染することがほとんどない。

3. 都市ガスは、液体燃料に比べてNOXやCO₂の排出量が少なく、また、SOXは排出しない。

4. LPGは、漏えいすると窪（くぼ）みなどの底部に滞留しやすい。

5. 気体燃料は、液体燃料に比べ、一般に配管口径が小さくなるので、配管費、制御機器費などが安くなる。

気体燃料は、液体燃料に比べ、一般に配管口径が小さくなるので、配管費、制御機器費などが安くなる。

1. 燃焼には、燃料、空気及び温度の三つの要素が必要である。

2. 燃料を完全燃焼させるときに、理論上必要な最小の空気量を理論空気量という。

3. 実際空気量は、一般の燃焼では、理論空気量より多い。

4. 着火性が良く燃焼速度が速い燃料は、完全燃焼させるときに、狭い燃焼室で良い。

5. 排ガス熱による熱損失を少なくするためには、空気比を大きくして完全燃焼させる。

排ガス熱による熱損失を少なくするためには、空気比を大きくして完全燃焼させる。

1. ボイラー用ガスバーナの燃焼方式には、拡散燃焼方式と予混合燃焼方式とがある。

2. 予混合燃焼方式のガスバーナは、安定した火炎を作りやすく、逆火の危険性が低いため、大容量のボイラーに用いられる。

3. センタータイプガスバーナは、空気流の中心にガスノズルを有し、先端からガスを放射状に噴射する。

4. リングタイプガスバーナは、リング状の管の内側に多数のガス噴射孔を有し、ガスを空気流の外側から内側に向けて噴射する。

5. マルチスパッドガスバーナは、空気流中に数本のガスノズルを有し、ガスノズルを分割することによりガスと空気の混合を促進する。

予混合燃焼方式のガスバーナは、安定した火炎を作りやすく、逆火の危険性が低いため、大容量のボイラーに用いられる。

1. 多翼形ファンは、羽根車の外周近くに、短く幅長で前向きの羽根を多数設けたものである。

2. 多翼形ファンは、小形・軽量で、かつ、効率が高い。

3. 後向き形ファンは、高温・高圧及び大容量のボイラーに適する。

4. ラジアル形ファンは、中央の回転軸から放射状に6～12枚の羽根を設けたものである。

5. ラジアル形ファンは、形状が簡単で羽根の取替えが容易である。

多翼形ファンは、小形・軽量で、かつ、効率が高い。

1. 燃焼域での酸素濃度を低くする。

2. 空気予熱器を設けて燃焼温度を高くする。

3. 高温燃焼域における燃焼ガスの滞留時間を短くする。

4. 二段燃焼法によって燃焼させる。

5. 濃淡燃焼法によって燃焼させる。

空気予熱器を設けて燃焼温度を高くする。

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1. 0.15m

2. 0.30m

3. 0.45m

4. 1.20m

5. 2.00m

0.45m

1. 定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に、行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「自動制御装置」の電気配線については、端子の異常の有無について点検しなければならない。

4. 「附属装置及び附属品」の水処理装置については、機能の異常の有無について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを5年間保存しなければならない。

定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを5年間保存しなければならない。

1. A：落成検査　　B：使用検査

2. A：落成検査　　B：性能検査

3. A：構造検査　　B：使用検査

4. A：構造検査　　B：性能検査

5. A：使用検査　　B：性能検査

A：落成検査　　B：性能検査

1. ボイラーの給水装置に変更を加えたとき。

2. ボイラーの安全弁に変更を加えたとき。

3. ボイラーの燃焼装置に変更を加えたとき。

4. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとするとき。

5. 構造検査を受けた後、1年以上設置されなかったボイラーを設置しようとするとき。

ボイラーの燃焼装置に変更を加えたとき。

1. A：最高使用圧力　　B：1.2　　C：2

2. A：常用圧力　　　　B：1.2　　C：2

3. A：最高使用圧力　　B：1.2　　C：3

4. A：常用圧力　　　　B：1.5　　C：3

5. A：最高使用圧力　　B：1.5　　C：3

A：最高使用圧力　　B：1.5　　C：3

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1. A：ボイラー明細書　　B：資格

2. A：ボイラー明細書　　B：所属

3. A：ボイラー検査証　　B：所属

4. A：ボイラー検査証　　B：資格

5. A：最高使用圧力及び伝熱面積　　B：所属

A：ボイラー検査証　　B：資格

1. 使用検査　→　構造検査　→　設置届

2. 使用検査　→　設置届　　→　落成検査

3. 設置届　　→　落成検査　→　使用検査

4. 溶接検査　→　使用検査　→　落成検査

5. 溶接検査　→　落成検査　→　設置届

使用検査　→　設置届　　→　落成検査

1. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の面積は、伝熱面積に算入しない。

2. 貫流ボイラーの過熱管の伝熱面は、伝熱面積に算入しない。

3. 立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、横管の外径側で算定する。

4. 炉筒煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側で算定する。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の面積は、伝熱面積に算入しない。

1. 過熱器には、ドレン抜きを備えなければならない。

2. ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 給水装置の給水管には、逆止め弁を取り付けなければならないが、給水弁は取り付けなくてもよい。

4. 起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

5. 吹出し管は、設けなくてもよい。

給水装置の給水管には、逆止め弁を取り付けなければならないが、給水弁は取り付けなくてもよい。

1. 多管式立て煙管ボイラー

2. 鋳鉄製ボイラー

3. 炉筒煙管ボイラー

4. 水管ボイラー

5. 貫流ボイラー

鋳鉄製ボイラー

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