二級ボイラー技士（平成31年4月） | 解答一覧

1. 燃焼には、燃料、空気及び温度の三つの要素が必要である。

2. 燃料を完全燃焼させるときに、理論上必要な最小の空気量を理論空気量という。

3. 燃焼ガスの成分割合は、燃料の成分、空気比及び燃焼の方法によって変わる。

4. 微粉炭を燃焼させる場合の空気比は、一般に気体燃料を燃焼させる場合より小さい。

5. 排ガス熱による熱損失を小さくするためには、空気比を小さくし、かつ、完全燃焼させる。

微粉炭を燃焼させる場合の空気比は、一般に気体燃料を燃焼させる場合より小さい。

1. A：ファン　　　　　B：圧力噴霧　　C：狭く

2. A：ファン　　　　　B：圧力噴霧　　C：広く

3. A：ノズルチップ　　B：蒸気噴霧　　C：狭く

4. A：ノズルチップ　　B：蒸気噴霧　　C：広く

5. A：アトマイザ　　　B：圧力噴霧　　C：広く

A：ファン　　　　　B：圧力噴霧　　C：狭く

1. バーナの火炎が伝熱面や炉壁を直射しない構造であること。

2. 燃料と燃焼用空気との混合が有効に、かつ、急速に行われる構造であること。

3. 炉壁は、空気や燃焼ガスの漏入・漏出がなく、放射熱損失の少ない構造であること。

4. 燃焼室は、燃焼ガスの炉内滞留時間が燃焼完結時間より短くなる大きさであること。

5. バーナタイルを設けるなど、着火を容易にする構造であること。

燃焼室は、燃焼ガスの炉内滞留時間が燃焼完結時間より短くなる大きさであること。

1. ボイラー用ガスバーナの燃焼方式には、拡散燃焼方式と予混合燃焼方式とがある。

2. 予混合燃焼方式のガスバーナは、逆火の危険性が低いため、大容量のボイラーに用いられる。

3. センタータイプガスバーナは、空気流の中心にガスノズルを有し、先端からガスを放射状に噴射する。

4. リングタイプガスバーナは、リング状の管の内側に多数のガス噴射孔を有し、ガスを空気流の外側から内側に向けて噴射する。

5. マルチスパッドガスバーナは、空気流中に数本のガスノズルを有し、ガスノズルを分割することによりガスと空気の混合を促進する。

予混合燃焼方式のガスバーナは、逆火の危険性が低いため、大容量のボイラーに用いられる。

1. 多翼形ファンは、羽根車の外周近くに、浅く幅長で前向きの羽根を多数設けたものである。

2. 多翼形ファンは、小形で軽量であるが効率が低いため、大きな動力を必要とする。

3. 後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に8〜24枚の後向きの羽根を設けたものである。

4. 後向き形ファンは、形状は大きいが効率が低いため、高温・高圧のものに用いられるが、大容量のものには用いられない。

5. ラジアル形ファンは、強度が強く、摩耗や腐食にも強い。

後向き形ファンは、形状は大きいが効率が低いため、高温・高圧のものに用いられるが、大容量のものには用いられない。

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1. A：3　　B：専用の建物

2. A：3　　B：耐火構造物の建物

3. A：25　　B：密閉された室

4. A：30　　B：耐火構造物の建物

5. A：30　　B：密閉された室

A：3　　B：専用の建物

1. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

2. 急激な負荷の変動を与えないように努めること。

3. 1日に1回以上水処理装置の機能を点検すること。

4. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

1日に1回以上水処理装置の機能を点検すること。

1. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の面積は、伝熱面積に算入しない。

2. 水管ボイラーのドラムの面積は、伝熱面積に算入しない。

3. 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側で算定する。

4. 貫流ボイラーの過熱管の面積は、伝熱面積に算入しない。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の面積は、伝熱面積に算入しない。

1. ボイラーを移設して設置場所を変更したとき。

2. ボイラー取扱作業主任者を変更したとき。

3. ボイラーの伝熱面積を変更したとき。

4. ボイラー検査証を損傷したとき。

5. ボイラーの最高使用圧力を変更したとき。

ボイラー検査証を損傷したとき。

1. A：0.1　　B：100

2. A：0.1　　B：120

3. A：0.3　　B：100

4. A：0.3　　B：120

5. A：0.4　　B：130

A：0.3　　B：120

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1. 伝熱面積が25m²の立てボイラー

2. 伝熱面積が25m²の鋳鉄製蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が40m²の鋳鉄製温水ボイラー

4. 伝熱面積が240m²の貫流ボイラー

5. 最大電力設備容量が500kWの電気ボイラー

伝熱面積が240m²の貫流ボイラー

1. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。

2. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。

3. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80°C以上の温度にならない措置を講ずること。

4. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温その他の措置を講ずること。

5. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温その他の措置を講ずること。

1. A：100　　B：温水温度自動制御装置

2. A：100　　B：安全弁

3. A：120　　B：安全弁

4. A：120　　B：温水温度自動制御装置

5. A：130　　B：温水循環装置

A：120　　B：安全弁

1. 過熱器には、ドレン抜きを備えなければならない。

2. ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 給水装置の給水管には、給水弁を取り付けなければならないが、逆止め弁は取り付けなくてもよい。

4. 起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

5. 吹出し管は、設けなくてもよい。

起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

1. A：10　　B：ボイラー検査証

2. A：10　　B：ボイラー明細書

3. A：14　　B：ボイラー検査証

4. A：30　　B：ボイラー検査証

5. A：30　　B：ボイラー明細書

A：10　　B：ボイラー検査証

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