26 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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霧化媒体を必要とするボイラーの油バーナは、次のうちどれか。
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詳細
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1. 空気噴霧式バーナ
2. プランジャ式圧力噴霧バーナ
3. 戻り油式圧力噴霧バーナ
4. 回転式バーナ
5. ガンタイプバーナ
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空気噴霧式バーナ
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27 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラーにおける気体燃料の燃焼方式について、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 拡散燃焼方式は、安定した火炎を作りやすいが、逆火の危険性が高い。
2. 拡散燃焼方式は、火炎の広がり、長さなどの調節が容易である。
3. 拡散燃焼方式は、ガスと空気を別々にバーナに供給し、燃焼させる方法である。
4. 予混合燃焼方式は、ボイラー用パイロットバーナに採用されることがある。
5. 予混合燃焼方式は、気体燃料に特有な燃焼方式である。
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拡散燃焼方式は、安定した火炎を作りやすいが、逆火の危険性が高い。
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28 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラーの燃料の燃焼により発生する大気汚染物質について、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 排ガス中のSOxは、大部分がSO₂である。
2. 排ガス中のNOxは、大部分がNO₂である。
3. 燃焼により発生するNOxには、サーマルNOxとフューエルNOxがある。
4. 燃料を燃焼させた際に発生する固体微粒子には、すすやダストがある。
5. SOxは、NOxとともに酸性雨の原因となる。
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排ガス中のNOxは、大部分がNO₂である。
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二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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油だきボイラーの燃焼室が具備すべき要件に関する、AからDまでの記述で、適切なもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。
A 燃焼室の耐火材は、長期間使用しても焼損、スラグの溶着などの障害を起こしにくいこと。
B 炉壁は、空気や燃焼ガスの漏入又は漏出がなく、放射熱損失が少ない構造であること。
C バーナの火炎が伝熱面や炉壁を直射し、伝熱効果を高める構造であること。
D 燃焼室は、燃焼ガスの炉内滞留時間が燃焼完結時間より短くなる大きさであること。
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詳細
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1. A,B
2. A,B,D
3. A,C
4. B,C,D
5. C,D
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A,B
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30 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラーの通風に関して、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 炉及び煙道を通して起こる空気及び燃焼ガスの流れを、通風という。
2. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突内ガスの密度と外気の密度との差に煙突の高さを乗じたものである。
3. 押込通風は、一般に、常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。
4. 誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、炉内の気密が不十分であると燃焼ガスが外部へ漏れる。
5. 平衡通風は、通風抵抗の大きなボイラーでも強い通風力が得られる。
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誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、炉内の気密が不十分であると燃焼ガスが外部へ漏れる。
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31 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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法令上、ボイラーの伝熱面積に算入しない部分は、次のうちどれか。
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詳細
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1. 節炭器管
2. 煙管
3. 水管
4. 炉筒
5. 管寄せ
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節炭器管
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32 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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次の文中の 内に入れるAからCまでの数値又は語句の組合せとして、該当する法令の内容と一致するものは(1)~(5)のうちどれか。
ただし、当該ボイラーは、胴の内径が500㎜を超えるものとする。
「本体を被覆していないボイラーの外壁から [ A ] 、配管その他のボイラーの [ B ] にある構造物までの距離は、 [ C ] m以上としなければならない。」
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詳細
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1. 壁 側部 0.3
2. 壁 側部 0.45
3. 天井 上部 0.3
4. 天井 上部 0.45
5. 天井 上部 1.2
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壁 側部 0.45
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33 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラー取扱作業主任者の職務に関するAからDまでの記述で、その内容が法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。
A 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。
B 急激な負荷の変動を与えないように努めること。
C 安全弁の機能の保持に努めること。
D 1日に1回以上ボイラー排水の測定濃度を記録すること。
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詳細
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1. A,B
2. A,B,C
3. A,C,D
4. B,D
5. C,D
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A,B,C
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34 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行わなければならない事項として、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
2. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
3. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講ずること。
4. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温その他の措置を講ずること。
5. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
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燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温その他の措置を講ずること。
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35 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラー(移動式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)について、次の文中の[ ]内に入れるAからCまでの語句の組合せとして、該当する法令の内容と一致するものは(1)~(5)のうちどれか。
「ボイラー検査証並びにボイラー取扱 [ A ] の [ B ] 及び [ C ] をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。」
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詳細
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1. 作業主任者 資格 氏名
2. 作業主任者 所属 職名
3. 作業責任者 資格 氏名
4. 作業責任者 所属 職名
5. 作業管理者 資格 氏名
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作業主任者 資格 氏名
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36 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証について、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. ボイラー(移動式ボイラーを除く。)を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。
2. 性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければならない。
3. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年である。
4. ボイラーの胴に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。
5. ボイラーを輸入した者は、原則として構造検査を受けなければならない。
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ボイラーを輸入した者は、原則として構造検査を受けなければならない。
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37 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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法令上、ボイラー(小型ボイラーを除く。)の変更検査を受けなければならない場合は、次のうちどれか。
ただし、所轄労働基準監督署長が当該検査の必要がないと認めたボイラーではないものとする。
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詳細
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1. ボイラーの煙管に変更を加えたとき。
2. ボイラーのステーに変更を加えたとき。
3. ボイラーの空気予熱器に変更を加えたとき。
4. ボイラーの水処理装置に変更を加えたとき。
5. ボイラー検査証の有効期間をこえて使用を休止しているボイラーを再び使用しようとするとき。
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ボイラーのステーに変更を加えたとき。
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38 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の安全弁について、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 伝熱面積が50㎡を超える蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならない。
2. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。
3. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。
4. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
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過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
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39 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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鋳鉄製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)に取り付けなければならない附属品で、法令に定められているものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 水柱管
2. ガラス水面計
3. 験水コック
4. 吹出しコック
5. 温度計
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温度計
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40 |
二級ボイラー技士(令和6年4月) |
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法令上、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならないボイラー(小型ボイラーを除く。)は、次のうちどれ
か。
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詳細
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1. 鋳鉄製蒸気ボイラー
2. 炉筒煙管ボイラー
3. 強制循環式水管ボイラー
4. 貫流ボイラー
5. 廃熱ボイラー
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貫流ボイラー
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