二級ボイラー技士（令和6年10月） | 解答一覧

1. バーナの数を加減する。

2. バーナのノズルチップを取り替える。

3. 油加熱器を用いる。

4. 戻り油式圧力噴霧バーナを用いる。

5. プランジャ式圧力噴霧バーナを用いる。

油加熱器を用いる。

1. 燃焼させる際に、微粒化や蒸発のプロセスが不要である。

2. 空気との混合状態を比較的自由に設定でき、火炎の広がり、長さなどの調節が容易である。

3. 安定した燃焼が得られ、点火及び消火が容易で、かつ、自動化しやすい。

4. 燃料の加熱及び霧化媒体の高圧空気又は蒸気が不要である。

5. ガス火炎は、油火炎に比べて火炉での放射伝熱量は増えるが、接触伝熱面での伝熱量は減る。

ガス火炎は、油火炎に比べて火炉での放射伝熱量は増えるが、接触伝熱面での伝熱量は減る。

1. 燃焼域での酸素濃度を低くする。

2. 空気予熱器を設けて燃焼温度を高くする。

3. 高温燃焼域における燃焼ガスの滞留時間を短くする。

4. 排煙脱硝装置を設置する。

5. 排ガス再循環法によって燃焼させる。

空気予熱器を設けて燃焼温度を高くする。

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1. 押込通風は、ファンを用いて、燃焼用空気を大気圧より高い圧力の炉内に押し込むものである。

2. 押込通風は、空気流と燃料噴霧流が有効に混合するため、燃焼効率が高まる。

3. 誘引通風は、燃焼ガスを煙道又は煙突入口に設けたファンによって吸い出すもので、燃焼ガスの外部への漏れ出しがほとんどない。

4. 平衡通風は、必要とする動力が押込通風より小さい。

5. 平衡通風は、押込ファンと誘引ファンを併用したもので、炉内圧を大気圧よりわずかに低く調節する。

平衡通風は、必要とする動力が押込通風より小さい。

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1. 管寄せ

2. 煙管

3. 水管

4. 蒸気ドラム

5. 炉筒

蒸気ドラム

1. 伝熱面積が3㎡を超える蒸気ボイラーは、ボイラー室に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として、1.2m以上としなければならない。

3. 金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、金属製の材料で被覆しなければならない。

4. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するために支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

5. ボイラー室に燃料の重油を貯蔵するときは、原則として、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、金属製の材料で被覆しなければならない。

1. 伝熱面積が15㎡の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が30㎡の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 伝熱面積が3㎡の蒸気ボイラー

5. 内径が400mmで、かつ、その内容積が0.2㎥の気水分離器を有する伝熱面積が25㎡の貫流ボイラー

伝熱面積が15㎡の温水ボイラー

1. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。

2. 蒸気ボイラーの安全低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。

3. 水高計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が80℃以上の温度にならない措置を講ずること。

4. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。

5. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。

蒸気ボイラーの安全低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。

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1. 所轄労働基準監督署長は、落成検査に合格したボイラー又は落成検査の必要がないと認めたボイラーについて、ボイラー検査証を交付する。

2. ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、性能検査を受けなければならない。

3. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年であるが、性能検査の結果により、1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新することができる。

4. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

5. ボイラーを輸入した者は、原則として構造検査を受けなければならない。

ボイラーを輸入した者は、原則として構造検査を受けなければならない。

1. ボイラーの給水装置に変更を加えたとき。

2. ボイラーの空気予熱器に変更を加えたとき。

3. ボイラーの燃焼装置に変更を加えたとき。

4. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとするとき。

5. 構造検査を受けた後、1年以上設置されなかったボイラーを設置しようとするとき。

ボイラーの燃焼装置に変更を加えたとき。

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1. 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。

2. 近接した2以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、当該結合して使用する蒸気ボイラーを1の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。

3. 自動給水調整装置は、2基の蒸気ボイラーに共通のものとすることができる。

4. 貫流ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁を取り付けないことができる。

5. 給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

自動給水調整装置は、2基の蒸気ボイラーに共通のものとすることができる。

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