2 / 2 ページ
| No. | 問題集 | 詳細No. | 内容 | 操作 |
|---|---|---|---|---|
| 26 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | 霧化媒体を必要とするボイラーの油バーナは、次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. プランジャ式圧力噴霧バーナ 2. 戻り油式圧力噴霧バーナ 3. 回転式バーナ 4. ガンタイプバーナ 5. 空気噴霧式バーナ |
空気噴霧式バーナ |
|||
| 27 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラーにおける気体燃料の燃焼方式に関する記述のうち、適切でないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 拡散燃焼方式は、ガスと空気を別々にバーナに供給し、燃焼させる方法である。 2. 拡散燃焼方式は、バーナ内に可燃性混合気を作らないため逆火のおそれがない。 3. 拡散燃焼方式は、火炎の広がり、長さなどの調節が難しい。 4. 予混合燃焼方式は、安定した火炎を作りやすい。 5. 予混合燃焼方式は、気体燃料に特有な燃焼方式である。 |
拡散燃焼方式は、火炎の広がり、長さなどの調節が難しい。 |
|||
| 28 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） |
ボイラーの燃料の燃焼により発生するＮＯＸの抑制方法に関するＡからＤまでの記述のうち、適切なもののみを全て挙げた組合せは、(１)～(５)のうちどれか。 Ａ 窒素の少ない燃料を使用する。 Ｂ 燃焼温度を低くし、特に局所的高温域が生じないようにする。 Ｃ 炉内燃焼ガス中の酸素濃度を高くする。 Ｄ 排煙脱硝装置を設置する。 |
詳細 | |
|
1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｄ 3. Ａ，Ｃ 4. Ｂ，Ｃ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ａ，Ｂ，Ｄ |
|||
| 29 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラーの燃焼における一次空気及び二次空気に関する記述のうち、適切でないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 油・ガスだき燃焼における一次空気は、噴射された燃料の周辺に供給され、初期燃焼を安定させる。 2. 油・ガスだき燃焼における二次空気は、旋回又は交差流によって燃料と空気の混合を良好にして、燃焼を完結させる。 3. 微粉炭バーナ燃焼における二次空気は、微粉炭と予混合してバーナに送入される。 4. 火格子燃焼における一次空気は、一般的な上向き通風の場合、火格子下から送入される。 5. 火格子燃焼における二次空気は、燃料層上の可燃性ガスの火炎中に送入される。 |
微粉炭バーナ燃焼における二次空気は、微粉炭と予混合してバーナに送入される。 |
|||
| 30 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラーの人工通風に用いられるファンに関する記述のうち、適切でないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 多翼形ファンは、羽根車の外周近くに、幅長で前向きの羽根を多数設けたものである。 2. 多翼形ファンは、大形で重量は大きいが、効率が高い。 3. 後向き形ファンは、高温、高圧及び大容量のボイラーに適する。 4. ラジアル形ファンは、中央の回転軸から放射状に６～12枚の羽根を設けたものである。 5. ラジアル形ファンは、形状が簡単で羽根の取替えが容易である。 |
多翼形ファンは、大形で重量は大きいが、効率が高い。 |
|||
|
スポンサー |
||||
| 31 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラーの伝熱面積に算入する部分について、法令上、該当しないのは次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 管寄せ 2. 煙管 3. 水管 4. 炉筒 5. 過熱器管 |
過熱器管 |
|||
| 32 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） |
次の文中の[ ]内に入れるＡ及びＢの語句の組合せとして、該当する法令の内容と一致するものは(１)～(５)のうちどれか。 「溶接によるボイラー(小型ボイラーを除く。)については、[ Ａ ] 検査に合格した後でなければ、[ Ｂ ] 検査を受けることができない。」  |
詳細 | |
|
1. 2. 3. 4. 5. |
|
|||
| 33 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラー室に設置されている胴の内径が500mmで、その長さが1000mmの本体を被覆していないボイラー(小型ボイラーを除く。)の場合、その外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離として、法令上、許容される最小の数値は次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 0.15ｍ 2. 0.30ｍ 3. 0.45ｍ 4. 1.20ｍ 5. 2.00ｍ |
0.30ｍ |
|||
| 34 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） |
原則として、ボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは、法令上、次のうちどれか。 ただし、温水ボイラーは、木質バイオマス温水ボイラーではないものとする。 |
詳細 | |
|
1. 伝熱面積が19㎡の温水ボイラー 2. 伝熱面積が３㎡の蒸気ボイラーで、胴の内径が750㎜、かつ、その長さが1300㎜のもの 3. 伝熱面積が30㎡の気水分離器を有しない貫流ボイラー 4. 伝熱面積が３㎡の蒸気ボイラーで、最高使用圧力が0.1ＭPaのもの 5. 最大電力設備容量が75kＷの電気ボイラー |
伝熱面積が19㎡の温水ボイラー |
|||
| 35 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） |
ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査に関する項目及びその具体的な検査対象の装置等を示すＡからＤまでの記述のうち、該当する法令の内容と一致するもののみを全て挙げた組合せは、(１)～(５)のうちどれか。
 |
詳細 | |
|
1. 2. 3. 4. 5. |
|
|||
|
スポンサー |
||||
| 36 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） |
法令上、ボイラー(小型ボイラーを除く。)の変更検査を受けなければならない場合は、次のうちどれか。 ただし、所轄労働基準監督署長が当該検査の必要がないと認めたボイラーではないものとする。 |
詳細 | |
|
1. ボイラーの空気予熱器に変更を加えたとき。 2. ボイラーの給水装置に変更を加えたとき。 3. ボイラーの過熱器に変更を加えたとき。 4. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとするとき。 5. 構造検査を受けた後、１年以上設置されなかったボイラーを設置しようとするとき。 |
ボイラーの過熱器に変更を加えたとき。 |
|||
| 37 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | ボイラーの検査証に関する記述のうち、その内容が法令と一致しないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 所轄労働基準監督署長は、落成検査に合格したボイラー又は落成検査の必要がないと認めたボイラーについて、ボイラー検査証を交付する。 2. 原則として、ボイラー検査証の有効期間は１年とする。 3. ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、登録性能検査機関の性能検査を受けなければならない。 4. 性能検査の結果により、登録性能検査機関はボイラー検査証の有効期間を、１年未満又は１年を超え２年以内の期間を定めて更新することができる。 5. 事業者に変更があったときは、その変更後30日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出し、その書替えを受けなければならない。 |
事業者に変更があったときは、その変更後30日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出し、その書替えを受けなければならない。 |
|||
| 38 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | 鋳鉄製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)に取り付けなければならない附属品として法令に定められているものは、次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 温度計 2. ガラス水面計 3. 験水コック 4. 吹出しコック 5. 水柱管 |
温度計 |
|||
| 39 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | 貫流ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品に関する記述について、その内容が法令に合致しないものは、次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 過熱器には、ドレン抜きを備えなければならない。 2. ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の入口付近に取り付けることができる。 3. 給水装置の給水管には、給水弁を取り付けなければならないが、逆止め弁は取り付けないことができる。 4. 起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。 5. 吹出し管は、設けないことができる。 |
ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の入口付近に取り付けることができる。 |
|||
| 40 | 二級ボイラー技士（令和7年10月） | 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合に、法令上、当該水源に係る管を返り管に取り付けなければならないボイラー(小型ボイラーを除く。)は、次のうちどれか。 | 詳細 | |
|
1. 立てボイラー 2. 鋳鉄製ボイラー 3. 炉筒煙管ボイラー 4. 水管ボイラー 5. 貫流ボイラー |
鋳鉄製ボイラー |
|||
|
スポンサー |
||||
2 / 2 ページ
学習時間記録ツール
