第一種電気工事士「令和4年度」 午前 | 解答一覧

1. トルクレンチ

2. 呼び線挿入器

3. ケーブルジャッキ

4. 張線器

張線器

1. 旅館やホテルの宿泊室には施設できない。

2. 壁などの造営材を貫通させて施設する場合は、適切な防火区画処理等の処理を施さなければならない。

3. 対地電圧150V以下の電路でなければならない。

4. 定格電流20Aの過負荷保護付漏電遮断器に接続して施設できる。

壁などの造営材を貫通させて施設する場合は、適切な防火区画処理等の処理を施さなければならない。

1. PF管を直接コンクリートに埋め込んで施設した。

2. CD管を直接コンクリートに埋め込んで施設した。

3. PF管を点検できない二重天井内に施設した。

4. CD管を点検できる二重天井内に施設した。

CD管を点検できる二重天井内に施設した。

1. 金属管工事

2. 金属線ぴ工事

3. ケーブル工事

4. 合成樹脂管工事

金属線ぴ工事

1. 電路に地絡が生じた場合、自動的に電路を遮断する機能を内蔵している。

2. 定格短時間耐電流は、系統（受電点）の短絡電流以上のものを選定する。

3. 短絡事故を遮断する能力を有する必要がある。

4. 波及事故を防止するため、一般送配電事業者の地絡保護継電装置と動作協調をとる必要がある。

短絡事故を遮断する能力を有する必要がある。

スポンサー

1. 地中電線に堅ろうながい装を有するケーブルを使用し、埋設深さ（土冠）を1.2mとした。

2. 地中電線を収める防護装置に銅管を使用した管路式とし、管路の接地を省略した。

3. 地中電線を収める防護装置に波付硬質合成樹脂管（FEP）を使用した。

4. 地中電線路を直接埋設式により施設し、長さが20mであったので電圧の表示を省略した。

地中電線路を直接埋設式により施設し、長さが20mであったので電圧の表示を省略した。

1. 建物内への地中引込の壁貫通に防水鋳鉄管を使用した。

2. 電気室内の高圧引込ケーブルの防護管（管の長さが2mの厚鋼電線管）の接地工事を省略した。

3. ピット内の高圧引込ケーブルの支持に樹脂製のクリートを使用した。

4. 接地端子盤への接地線の立上りに硬質ポリ塩化ビニル電線管を使用した。

電気室内の高圧引込ケーブルの防護管（管の長さが2mの厚鋼電線管）の接地工事を省略した。

1. ケーブルラックの長さが15mであったが、乾燥した場所であったため、D種接地工事を省略した。

2. ケーブルラックは、ケーブル重量に十分耐える構造とし、天井コンクリートスラブからアンカーボルトで吊り、堅固に施設した。

3. 同一のケーブルラックに電灯幹線と動力幹線のケーブルを布設する場合、両者の間にセパレータを設けなくてもよい。

4. ケーブルラックが受電室の壁を貫通する部分は、火災延焼防止に必要な防火措置を施した。

ケーブルラックの長さが15mであったが、乾燥した場所であったため、D種接地工事を省略した。

1. 交流絶縁耐力試験は、最大使用電圧の1.5倍の電圧を連続して10分間加え、これに耐える必要がある。

2. ケーブルの絶縁耐力試験を直流で行う場合の試験電圧は、交流の1.5倍である。

3. ケーブルが長く静電容量が大きいため、リアクトルを使用して試験用電源の容量を軽減した。

4. 絶縁耐力試験の前後には、1000V以上の絶縁抵抗計による絶縁抵抗測定と安全確認が必要である。

ケーブルの絶縁耐力試験を直流で行う場合の試験電圧は、交流の1.5倍である。

1. D種接地工事を施す金属体と大地との間の電気抵抗値が10Ω以下でなければ、D種接地工事を施したものとみなされない。

2. 接地抵抗値は、低圧電路において、地絡を生じた場合に0.5秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置を施設するときは、500Ω以下であること。

3. 接地抵抗値は、100Ω以下であること。

4. 接地線は故障の際に流れる電流を安全に通じることができるものであること。

D種接地工事を施す金属体と大地との間の電気抵抗値が10Ω以下でなければ、D種接地工事を施したものとみなされない。

スポンサー

1. 電力計 ―――――――― 電力量計

2. 電力量計 ――――――― 無効電力量計

3. 無効電力量計 ――― 最大需要電力計

4. 最大需要電力計 ―― 電力計

電力量計 ――――――― 無効電力量計

1. 0.1

2. 0.2

3. 0.4

4. 1

1

1. 最大電力800kWの需要設備の6.6kV変圧器に電線を接続する作業

2. 出力500kWの発電所の配電盤を造営材に取り付ける作業

3. 最大電力400kWの需要設備の6.6kV受電用ケーブルを電線管に収める作業

4. 配電電圧6.6kVの配電用変電所内の電線相互を接続する作業

最大電力400kWの需要設備の6.6kV受電用ケーブルを電線管に収める作業

1. 一般用電気工作物の調査が4年に1回以上行われている。

2. 登録点検業務受託法人が点検業務を受託している一般用電気工作物についても調査する必要がある。

3. 電線路維持運用者は、調査業務を登録調査機関に委託することができる。

4. 一般用電気工作物が設置された時に調査が行われなかった。

一般用電気工作物が設置された時に調査が行われなかった。

1. 電気工事士は、電気工事業者の監督の下で、「電気用品安全法」の表示が付されていない電気用品を電気工事に使用することができる。

2. 電気工事業者が、電気工事の施工場所に二日間で完了する工事予定であったため、代表者の氏名等を記載した標識を掲げなかった。

3. 電気工事業者が、電気工事ごとに配線図等を帳簿に記載し、3年経ったので廃棄した。

4. 一般用電気工事の作業に従事する者は、主任電気工事士がその職務を行うため必要があると認めてする指示に従わなければならない。

一般用電気工事の作業に従事する者は、主任電気工事士がその職務を行うため必要があると認めてする指示に従わなければならない。

スポンサー

1.

2.

3.

4.

1. 機械的強度を補強する。

2. 遮へい端部の電位傾度を緩和する。

3. 電流の不平衡を防止する。

4. 高調波電流を吸収する。

遮へい端部の電位傾度を緩和する。

1. a　→　b　→　c

2. b　→　a　→　c

3. c　→　a　→　b

4. c　→　b　→　a

b　→　a　→　c

1. 計器用変圧器を雷サージから保護する。

2. 計器用変圧器の内部短絡事故が主回路に波及することを防止する。

3. 計器用変圧器の過負荷を防止する。

4. 計器用変圧器の欠相を防止する。

計器用変圧器の内部短絡事故が主回路に波及することを防止する。

1.

2.

3.

4.

スポンサー

1. 試験用端子（電流端子）

2. 試験用電流切換スイッチ

3. 試験用端子（電圧端子）

4. 試験用電圧切換スイッチ

試験用端子（電圧端子）

1.

2.

3.

4.

1. 限流ヒューズ付高圧交流遮断器

2. ヒューズ付高圧カットアウト

3. 限流ヒューズ付高圧交流負荷開閉器

4. ヒューズ付断路器

限流ヒューズ付高圧交流負荷開閉器

1.

2.

3.

4.

1. 3

2. 4

3. 5

4. 6

6

スポンサー