26 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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写真に示すもののうち、CVT150mm²のケーブルを、ケーブルラック上に延線する作業で、一般的に使用されないものは。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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27 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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使用電圧300V以下のケーブル工事による低圧屋内配線において、不適切なものは。
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詳細
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1. 架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルをガス管と接触しないように施設した。
2. ビニル絶縁ビニルシースケーブル(丸形)を造営材の側面に沿って、支持点間を3mにして施設した。
3. 乾燥した場所で長さ2mの金属製の防護管に収めたので、防護管のD種接地工事を省略した。
4. 点検できる隠ぺい場所にビニルキャブタイヤケーブルを使用して施設した。
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ビニル絶縁ビニルシースケーブル(丸形)を造営材の側面に沿って、支持点間を3mにして施設した。
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28 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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可燃性ガスが存在する場所に低圧屋内電気設備を施設する施工方法として、不適切なものは。
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詳細
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1. スイッチ、コンセントは、電気機械器具防爆構造規格に適合するものを使用した。
2. 可搬形機器の移動電線には、接続点のない3種クロロプレンキャブタイヤケーブルを使用した。
3. 金属管工事により施工し、厚鋼電線管を使用した。
4. 金属管工事により施工し、電動機の端子箱との可とう性を必要とする接続部に金属製可とう電線管を使用した。
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金属管工事により施工し、電動機の端子箱との可とう性を必要とする接続部に金属製可とう電線管を使用した。
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29 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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展開した場所のバスダクト工事に関する記述として、誤っているものは。
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詳細
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1. 低圧屋内配線の使用電圧が400Vで、かつ、接触防護措置を施したので、ダクトにはD種接地工事を施した。
2. 低圧屋内配線の使用電圧が200Vで、かつ、湿気が多い場所での施設なので、屋外用バスダクトを使用し、バスダクト内部に水が浸入してたまらないようにした。
3. 低圧屋内配線の使用電圧が200Vで、かつ、接触防護措置を施したので、ダクトの接地工事を省略した。
4. ダクトを造営材に取り付ける際、ダクトの支持点間の距離を2mとして施設した。
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低圧屋内配線の使用電圧が200Vで、かつ、接触防護措置を施したので、ダクトの接地工事を省略した。
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30 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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図は、自家用電気工作物構内の高圧受電設備を表した図である。この図に関する以下の問いに対して、答えを1つ選びなさい。
(注)図において、問いに直接関係のない部分等は、省略又は簡略化してある。
①に示す地絡継電装置付き高圧交流負荷開閉器(GR付PAS)に関する記述として、不適切なものは。
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詳細
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1. GR付PASは、保安上の責任分界点に設ける区分開閉器として用いられる。
2. GR付PASの地絡継電装置は、波及事故を防止するため、一般送配電事業者側との保護協調が大切である。
3. GR付PASは、短絡等の過電流を遮断する能力を有しないため、過電流ロック機能が必要である。
4. GR付PASの地絡継電装置は、需要家内のケーブルが長い場合、対地静電容量が大きく、他の需要家の地絡事故で不必要動作する可能性がある。このような施設には、地絡過電圧継電器を設置することが望ましい。
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GR付PASの地絡継電装置は、需要家内のケーブルが長い場合、対地静電容量が大きく、他の需要家の地絡事故で不必要動作する可能性がある。このような施設には、地絡過電圧継電器を設置することが望ましい。
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31 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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②に示す引込柱及び高圧引込ケーブルの施工に関する記述として、不適切なものは。
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詳細
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1. A種接地工事に使用する接地線を人が触れるおそれがある引込柱の側面に立ち上げるため、地表からの高さ2m、地表下0.75mの範囲を厚さ2mm以上の合成樹脂管(CD管を除く)で覆った。
2. 造営物に取り付けた外灯の配線と高圧引込ケーブルを0.1m離して施設した。
3. 高圧引込ケーブルを造営材の側面に沿って垂直に支持点間6mで施設した。
4. 屋上の高圧引込ケーブルを造営材に堅ろうに取り付けた堅ろうなトラフに収め、トラフには取扱者以外の者が容易に開けることができない構造の鉄製のふたを設けた。
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造営物に取り付けた外灯の配線と高圧引込ケーブルを0.1m離して施設した。
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32 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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③に示す地中にケーブルを施設する場合、使用する材料と埋設深さの組合せとして、不適切なものは。
ただし、材料はJIS規格に適合するものとする。
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詳細
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1. ポリエチレン被覆鋼管 舗装下面から0.3m
2. 硬質ポリ塩化ビニル電線管 舗装下面から0.3m
3. 波付硬質合成樹脂管 舗装下面から0.6m
4. コンクリートトラフ 舗装下面から0.6m
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コンクリートトラフ 舗装下面から0.6m
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33 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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④に示すPF・S形の主遮断装置として、必要でないものは。
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詳細
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1. 過電流継電器
2. ストライカによる引外し装置
3. 相間、側面の絶縁バリア
4. 高圧限流ヒューズ
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過電流継電器
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34 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑤に示す高圧キュービクル内に設置した機器の接地工事に使用する軟銅線の太さに関する記述として、適切なものは。
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詳細
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1. 高圧電路と低圧電路を結合する変圧器の金属製外箱に施す接地線に、直径2.0mmの軟銅線を使用した。
2. LBSの金属製部分に施す接地線に、直径2.0mmの軟銅線を使用した。
3. 高圧進相コンデンサの金属製外箱に施す接地線に3.5mm²の軟銅線を使用した。
4. 定格負担100V・Aの高圧計器用変成器の2次側電路に施す接地線に3.5mm²の軟銅線を使用した。
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定格負担100V・Aの高圧計器用変成器の2次側電路に施す接地線に3.5mm²の軟銅線を使用した。
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35 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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自家用電気工作物として施設する電路又は機器について、D種接地工事を施さなければならない箇所は。
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詳細
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1. 高圧電路に施設する外箱のない変圧器の鉄心
2. 使用電圧400Vの電動機の鉄台
3. 高圧計器用変成器の二次側電路
4. 6.6kV/210V変圧器の低圧側の中性点
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高圧計器用変成器の二次側電路
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36 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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高圧ケーブルの絶縁抵抗の測定を行うとき、絶縁抵抗計の保護端子(ガード端子)を使用する目的として、正しいものは。
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詳細
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1. 絶縁物の表面を流れる漏れ電流も含めて測定するため。
2. 高圧ケーブルの残留電荷を放電するため。
3. 絶縁物の表面を流れる漏れ電流による誤差を防ぐため。
4. 指針の振切れによる焼損を防ぐため。
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絶縁物の表面を流れる漏れ電流による誤差を防ぐため。
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37 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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公称電圧6.6kVの交流電路に使用するケーブルの絶縁耐力試験を直流電圧で行う場合の試験電圧[V]の計算式は。
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詳細
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1. 6600×1.5×2
2. 6600×1.15/1.1x1.5×2
3. 6600×2×2
4. 6600×1.15/1.1×2×2
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6600×1.15/1.1x1.5×2
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38 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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「電気工事士法」において、電圧600V以下で使用する自家用電気工作物に係る電気工事の作業のうち、第一種電気工事士又は認定電気工事従事者でなくても従事できるものは。
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詳細
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1. ダクトに電線を収める作業
2. 電線管を曲げ、電線管相互を接続する作業
3. 金属製の線ぴを、建造物の金属板張りの部分に取り付ける作業
4. 電気機器に電線を接続する作業
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電気機器に電線を接続する作業
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39 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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「電気工事業の業務の適正化に関する法律」において、電気工事業者の業務に関する記述として、誤っているものは。
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詳細
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1. 営業所ごとに、絶縁抵抗計の他、法令に定められた器具を備えなければならない。
2. 営業所ごとに、電気工事に関し、法令に定められた事項を記載した帳簿を備えなければならない。
3. 営業所及び電気工事の施工場所ごとに、法令に定められた事項を記載した標識を掲示しなければならない。
4. 通知電気工事業者は、法令に定められた主任電気工事士を置かなければならない。
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通知電気工事業者は、法令に定められた主任電気工事士を置かなければならない。
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40 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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「電気設備に関する技術基準」において、交流電圧の高圧の範囲は。
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詳細
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1. 750Vを超え7000V以下
2. 600Vを超え7000V以下
3. 750Vを超え6600V以下
4. 600Vを超え6600V以下
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600Vを超え7000V以下
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41 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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図は、高圧受電設備の単線結線図である。この図の矢印で示す10箇所に関する各問いに対して、答えを1つ選びなさい。
(注)図において、問いに直接関係のない部分等は、省略又は簡略化してある。
①で示す図記号の機器に関する記述として、正しいものは。
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詳細
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1. 零相電流を検出する。
2. 零相電圧を検出する。
3. 異常電圧を検出する。
4. 短絡電流を検出する。
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零相電圧を検出する。
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42 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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②で示す機器の文字記号(略号)は。
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詳細
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1. OVGR
2. DGR
3. OCR
4. OCGR
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DGR
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43 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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③で示す部分に使用するCVTケーブルとして、適切なものは。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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44 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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④で示す部分に使用されないものは。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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45 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑤で示す機器の名称と制御器具番号の正しいものは。
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詳細
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1. 不足電圧継電器 27
2. 不足電流継電器 37
3. 過電流継電器 51
4. 過電圧継電器 59
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不足電圧継電器 27
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46 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑥に設置する機器は。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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47 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑦で示す機器の接地線(軟銅線)の太さの最小太さは。
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詳細
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1. 5.5mm²
2. 8mm²
3. 14mm²
4. 22mm²
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14mm²
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48 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑧に設置する機器の組合せは。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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49 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑨に入る正しい図記号は。
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詳細
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1.
2.
3.
4.
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50 |
第一種電気工事士「令和3年度」 午前 |
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⑩で示す機器の役割として、誤っているものは。
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詳細
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1. コンデンサ回路の突入電流を抑制する。
2. 電圧波形のひずみを改善する。
3. 第5調波等の高調波障害の拡大を防止する。
4. コンデンサの残留電荷を放電する。
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コンデンサの残留電荷を放電する。
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