一級ボイラー技士（令和3年4月）試験B | 解答一覧

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、その容量は一般に燃焼設備へ供給する定格油量の2時間分程度とする。

2. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。

3. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逆止め弁が設けられる。

4. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

5. 吐出し側ストレーナは、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、吸込み側よりも網目が細かい。

噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逆止め弁が設けられる。

1. A、B、D

2. A、C

3. B、C

4. B、C、D

5. B、D

B、C、D

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが高いほど、また、煙突内のガスと外気との温度差が小さいほど大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を上げ、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、燃焼ガスの外部への漏れ出しがほとんどない。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが高いほど、また、煙突内のガスと外気との温度差が小さいほど大きくなる。

1. 燃焼領域の一方を燃料過剰燃焼し、他方を空気過剰燃焼して、全体として適正な空気比でボイラーを運転し、NOxを低減する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、NOxを低減する方法がある。

3. 空気予熱温度を下げ、火炎温度を低下させてNOxを低減させる方法では、エコノマイザを設置して排ガス顕熱回収の減少を補う。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法では、省エネルギー対策にもなる。

5. 燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、NOxを低減する。

燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、NOxを低減する。

1. 金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以下になると、腐食量は急激に増加する。

2. 低空気比で運転し、ナトリウムの含有量が少ない燃料を使用することは、低温腐食の抑制に効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器に再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

低空気比で運転し、ナトリウムの含有量が少ない燃料を使用することは、低温腐食の抑制に効果がある。

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1. A、B

2. A、B、C

3. A、C

4. A、C、D

5. B、D

A、C

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物については、原則として、金属以外の不燃性の材料で被覆しなければならない。

5. ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

1. 最高使用圧力2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14m2の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業

2. 最高使用圧力1MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業

3. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積180m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

4. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積165m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力6MPa、伝熱面積30m2の気水分離器を有しない貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

5. 最高使用圧力3MPa、伝熱面積490m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業

最高使用圧力6MPa、伝熱面積180m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 安全弁が2個以上ある場合において、1個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整することができる。

3. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 蒸気ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

1. ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

4. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

5. ボイラー取扱作業主任者を選任したときは、ボイラー取扱作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を、作業場所の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

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1. ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの節炭器（エコノマイザ）を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの炉筒に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの節炭器（エコノマイザ）を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、常用使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

2. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、常用使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

1. A、B

2. A、C

3. A、B、C

4. B、C、D

5. B、D

A、B、C

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個とすることができる。

2. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個とすることができる。

1. A=2　B=最高使用圧力が1MPa　C=14　D=1

2. A=2　B=最高使用圧力が1MPa　C=10　D=2

3. A=3　B=胴の内径が750mm　C=10　D=2

4. A=3　B=最高使用圧力が0.5MPa　C=14　D=1

5. A=3　B=胴の内径が750mm　C=14　D=2

A=3　B=胴の内径が750mm　C=10　D=2

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