一級ボイラー技士（令和2年4月）試験B | 解答一覧

1. 空気比とは、理論空気量に対する実際空気量の比をいい、理論空気量をA0、実際空気量をA、空気比をmとすると、A=mA0となる。

2. 空気比が変われば、燃焼ガスの成分割合も変わる。

3. 実際燃焼における空気比の概略値は、液体燃料で0.77～0.95、微粉炭で0.77～0.87である。

4. 空気比が過小な場合には、黒煙が出たり、燃焼効率が低下するなどの影響がある。

5. 空気比が過大な場合には、燃焼温度が低下したり、排ガス量が多くなるなどの影響がある。

実際燃焼における空気比の概略値は、液体燃料で0.77～0.95、微粉炭で0.77～0.87である。

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、その容量は、一般に燃焼設備へ供給する定格油量の2時間分程度とする。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

4. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

5. 吐出し側ストレーナは、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、流量計、調節弁、遮断弁などの目詰まりを防ぐ装置で、吸込み側より網目が細かい。

主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

1. 通風に用いられるファンは、風圧が比較的低くても、送風量の大きなものが必要である。

2. 押込通風は、炉内が大気圧以上の圧力となるので、炉内に漏れ込む空気がなく、ボイラー効率は向上する。

3. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し、煙突に放出するもので、体積が大きく高温の燃焼ガスを扱うため大型のファンを必要とする。

4. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、炉内の気密が困難な固体燃料を燃焼させるボイラーなどに用いられる。

5. 平衡通風は、強い通風力が得られるが、2種類のファンを必要とし、誘引通風に比べ所要動力は大きい。

平衡通風は、強い通風力が得られるが、2種類のファンを必要とし、誘引通風に比べ所要動力は大きい。

1. 排ガス中のSOxは、大部分がSO2である。

2. 排ガス中のNOxは、大部分がNO2である。

3. 燃焼により発生するNOxには、サーマルNOxとフューエルNOxがある。

4. フューエルNOxは、燃料中の窒素化合物が酸化されて生じる。

5. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

排ガス中のNOxは、大部分がNO2である。

1. 炭素鋼及びオーステナイト系ステンレス鋼は、濃硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼には、SO2からSO3への転換を抑制して低温腐食を防止する効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

炭素鋼及びオーステナイト系ステンレス鋼は、濃硫酸には激しく侵され腐食する。

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1. 伝熱面積が15m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が720mmで、その長さが1200mmの蒸気ボイラー

3. 内径が400mmで、かつ、その内容積が0.2m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

4. 伝熱面積が3m²の蒸気ボイラー

5. 最大電力設備容量が40kWの電気ボイラー

伝熱面積が15m²の温水ボイラー

1. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ、受けることができない。

2. 落成検査に合格したボイラー又は所轄労働基準監督署長が落成検査の必要がないと認めたボイラーについては、ボイラー検査証が交付される。

3. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年であるが、性能検査の結果により1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新することができる。

4. 使用を休止したボイラーを再び使用する場合、休止中のボイラーの管理状況が良好なときは、労働基準監督署長は使用再開検査を省略することができる。

5. 性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければならない。

使用を休止したボイラーを再び使用する場合、休止中のボイラーの管理状況が良好なときは、労働基準監督署長は使用再開検査を省略することができる。

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室であっても、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室であっても、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

1. 1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

2. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

3. 適宜、吹出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぐこと。

4. 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

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1. ボイラーの据付基礎に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

2. ボイラーの胴を溶接によって変更する者は、溶接部の強度を確認するための機械的試験、放射線検査などが行われるので、溶接によるボイラーの製造時に行われる溶接検査を受けなければならない。

3. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの胴を溶接によって変更する者は、溶接部の強度を確認するための機械的試験、放射線検査などが行われるので、溶接によるボイラーの製造時に行われる溶接検査を受けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーには、容易に検査ができる位置に、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

1. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

2. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。

3. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

4. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

1. ：ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下のもの又は遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものにあっては、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下でなければならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m2未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下でなければならない。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼装置には、原則として燃焼安全装置を設けなければならないが、燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、設けなくてもよい。

3. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

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