一級ボイラー技士（平成30年10月）試験B | 解答一覧

1. 空気比とは、理論空気量に対する実際空気量の比をいい、理論空気量をA0、実際空気量をA、空気比をmとすると、A＝mA0となる。

2. 実際燃焼における空気比の概略値は、液体燃料で3～1.5、微粉炭で1.45～1.6である。

3. 空気比が過小な場合には、黒煙が出たり、燃焼効率が低下するなどの影響がある。

4. 空気比が過大な場合には、燃焼温度が低下したり、排ガス量が多くなるなどの影響がある。

5. 空気比は、一般に燃焼ガス中のCO2％を計測して判定するよりも、02％を計測して判定する方が合理的である。

実際燃焼における空気比の概略値は、液体燃料で3～1.5、微粉炭で1.45～1.6である。

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、フロート式の液面調節器が設けられる。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、プランジャポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、プランジャポンプが多く用いられる。

1. 通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を上げ、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、体積の大きい熱ガスを扱うため大型のファンを要する。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

1. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

2. すすは、燃料の燃焼で生成し残存した灰分が主体で、これに若干の未燃分が含まれたものである。

3. ばいじんの発生量は、燃料の性状、燃料と燃焼用空気の初期撹拝及び火炉の燃焼条件によって変わる。

4. ばいじん発生の抑制には、空気比を適切に保ち燃料と燃焼用空気との混合を良好にすること、燃焼温度を高く保つこと及び燃焼滞留時間を長く保つことが必要である。

5. ばいじんは、慢性気管支炎の発症に大きな影響を与える。

すすは、燃料の燃焼で生成し残存した灰分が主体で、これに若干の未燃分が含まれたものである。

1. 軟鋼は、希硫酸には反応しないが、濃硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼は、SO2からSO3への転換を抑制して燃焼ガスの露点を下げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱暑削こ再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

軟鋼は、希硫酸には反応しないが、濃硫酸には激しく侵され腐食する。

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1. 伝熱面積が13m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmmで、その長さが1,300mmの蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

5. 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

1. 事業者は、ボイラーを設置しようとするときは、工事開始の日の14日前までにボイラー設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラー設置届には、ボイラー明細書並びにボイラー室及びその周囲の状況、ボイラー及びその配管の配置状況等を記載した書面を添付しなければならない。

3. ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

4. ボイラーを輸入した者は、原則として使用検査を受けなければならない。

5. 設置されたボイラーに関し事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後10日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出しなければならない。

事業者は、ボイラーを設置しようとするときは、工事開始の日の14日前までにボイラー設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. ボイラーの最上部からボイラーの上部にある構造物までの距離を、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がないので、0.8mとしている。

2. ボイラーの外側からボイラー室内の燃料の重油を貯蔵しているタンクまでの距離を、障壁設置等の防火措置を講じていないが、2mとしている。

3. 胴の内径が500mmで、その長さが950mmの立てボイラーの外壁から、ボイラーの側部にある構造物までの距離を、0.3mとしている。

4. ボイラーに附設された被覆されていない金属製の煙道の外側から0.15m以内のところにある可燃物を、金属で被覆している。

5. ボイラー室は、ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するために支障がないので、出入口を一つとしている。

ボイラーに附設された被覆されていない金属製の煙道の外側から0.15m以内のところにある可燃物を、金属で被覆している。

1. 最高使用圧力2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14m²の温水ボイラー2基の計4基のボイラーを取り扱う作業

2. 最高使用圧力2MPa、最大電力設備容量300kWの電気ボイラー30基を取り扱う作業

3. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積200m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

4. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積160m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力6MPa、伝熱面積60m²の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

5. 最高使用圧力3MPa、伝熱面積485m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業

最高使用圧力6MPa、伝熱面積200m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

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1. ボイラーの煙管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの給水装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの管板に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの煙管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.1MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーには、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

3. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.1MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーであって、容易に検査ができる位置に逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に、手動では燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができない場合には、燃料の供給を自動的に遮断するものであって、手動による操作をしない限り再起動できないものでなければならない。

燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に、手動では燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

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