一級ボイラー技士（平成30年4月）試験B | 解答一覧

1. A=8　B=2　C=16

2. A=12　B=2　C=16

3. A=12　B=2　C=32

4. A=12　B=8　C=32

5. A=14　B=8　C=16

A=12　B=8　C=32

1. 蒸気（空気）噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気（空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性が良く、油量調節範囲も広い。

2. ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一の油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ポンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのスタビライザは、燃料噴流と空気の初期混合部で、空気に渦流又は旋回流を与えて燃料噴流との接触を速め、着火を確実にし、燃焼を安定させるものである。

5. ガンタイプ油バーナは、ファンと圧力噴霧式油バーナとを組み合わせたもので、蒸発量が3t/h程度以下の比較的小容量のボイラーに多く用いられる。

ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

1. 外気の密度をPa（kg/m³）、煙突内ガスの密度をPb（kg/m³）、煙突の高さをH（m）、重力加速度をg（m/s²）とすれば、煙突の理論通風力Z（Pa）は、Z＝（Pa－Pb）gHで求められる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を上げ、伝熱特性を向上させることができる。

3. 通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

4. 押込通風は、炉内が大気圧以上の圧力となるので、炉内に漏れ込む空気がなく、ボイラー効率は向上する。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

1. 燃焼領域の一方を低空気比で燃焼し、他方を高空気比で燃焼して、全体として適正な空気比でボイラーを運転し、NOxを低減する方法がある。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、N0xを低減する方法がある。

3. 空気予熱器を設置しないで火炎温度を低下させてNOxを低減する方法では、排ガス熱はエコノマイザを設置して回収する。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で焼させてNOxを低減する方法があり、この方法は、省エネルギー対策にもなる。

5. 燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、NOxを低減する方法がある。

燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、NOxを低減する方法がある。

1. 軟鋼は、濃硫酸には耐えるが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以上になると、腐食量は急激に増加する。

3. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以上になると、腐食量は急激に増加する。

スポンサー

1. 伝熱面積が14m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmで、その長さが1,300mの蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

5. 伝熱面積が3m²の蒸気ボイラー

内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500mmをこえ、又は、長さが1,000mmをこえる立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.45m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等の防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等の防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

1. 事業者は、ボイラーを設置しようとするときは、工事開始の日の30日前までにボイラー設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラー設置届には、ボイラー明細書並びにボイラー室及びその周囲の状況、ボイラー及びその配管の配置状況等を記載した書面を添付しなければならない。

3. ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

4. ボイラーを輸入した者は、原則として使用検査を受けなければならない。

5. 設置されたボイラーに関し事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後30日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出しなければならない。

設置されたボイラーに関し事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後30日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出しなければならない。

1. 最高使用圧力2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14m²の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業

2. 最高使用圧力2MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業

3. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積180m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

4. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積165m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力6MPa、伝熱面積40m²の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

5. 最高使用圧力3MPa、伝熱面積485m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業

最高使用圧力6MPa、伝熱面積180m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

スポンサー

1. ボイラーの鏡板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの管板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの管板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

3. 温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーであって、容易に検査ができる位置に逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼装置には、原則として燃焼安全装置を設けなければならないが、燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、設けなくてもよい。

3. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合に、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

5. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合に、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

1. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものでは、備えなくてもよい。

ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

スポンサー