一級ボイラー技士（平成29年10月）試験B | 解答一覧

1. 常温で流動性の悪い燃料油をストレージタンクに貯蔵する場合は、タンク底面にコイル状の蒸気ヒータを装備して加熱する。

2. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、フロート式の液面調節器が設けられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

1. 散布式ストーカでは、散布機により大粒径の石炭は近くに、小粒径の石炭は遠方に散布されるが、火格子は後部（遠方）から前部（近く）に移動するので、大粒径の石炭に多くの燃焼時間が与えられる。

2. バブリング形流動層燃焼装置は、水冷壁で囲まれた燃焼室、底部の風箱及び空気分散板から成っている。

3. 直接式微粉炭供給方式は、微粉炭機が故障するとボイラーの運転に影響を与えるので、油、ガスなどのバックアップ燃料を考慮する必要がある。

4. 貯蔵式微粉炭供給方式は、微粉炭機で粉砕された微粉炭をいったん貯槽に集めた後、バーナに送るもので、バーナの負荷が変動しても微粉炭機を最高効率で運転できる。

5. 微粉炭バーナは、一般に微粉炭を一次空気と予混合して炉内に噴出させ、二次空気をバーナの周囲から噴出させるものである。

散布式ストーカでは、散布機により大粒径の石炭は近くに、小粒径の石炭は遠方に散布されるが、火格子は後部（遠方）から前部（近く）に移動するので、大粒径の石炭に多くの燃焼時間が与えられる。

1. 外気の密度をpa（kg/m³）、煙突内ガスの密度をpb（kg/m³）、煙突の高さをH（m）、重力加速度をg（m/S²）とすれば、煙突の理論通風力Z（Pa）は、Z＝（pa－pb）gHで求められる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を小さくし、管群での燃焼ガス速度を下げることができるので、伝熱特性が向上する。

3. 押込通風は、フアンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたフアンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、ガス中の腐食性物質によってフアンが損傷しやすい。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を小さくし、管群での燃焼ガス速度を下げることができるので、伝熱特性が向上する。

1. 排ガス中のSOxは、大部分がSO2である。

2. 排ガス中のNOxは、大部分がNOである。

3. 燃焼により発生するNOxには、サーマルNOxとフューエルNOxがある。

4. ばいじんは、慢性気管支炎の発症に大きな影響を与える。

5. ダストは、燃料の燃焼により分解した炭素が遊離炭素として残存したものである。

ダストは、燃料の燃焼により分解した炭素が遊離炭素として残存したものである。

1. 軟鋼は、濃硫酸には耐えるが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼は、SO2からSO3の転換を抑制して燃焼ガスの露点を下げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部をバイパスさせて、入口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部をバイパスさせて、入口ガス温度を上昇させる方法がある。

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1. 水管ボイラーの水管（ひれ、スタッド等がなく、耐火れんが等でおおわれた部分がないものに限る。）の伝熱面積は、水管の外径側の面積で算定する。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

4. 立てボイラー（多管式）の煙管の伝熱面積は、煙管の内径側の面積で算定する。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

1. 伝熱面積が10m²の温水ボイラ一

2. 伝熱面積が4m²の蒸気ボイラーで、胴の内径が850mm、かつ、その長さが1,500mmのもの

3. 伝熱面積が30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 内径が400mmで、かつ、その内容積が0.2m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

5. 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

伝熱面積が4m²の蒸気ボイラーで、胴の内径が850mm、かつ、その長さが1,500mmのもの

1. 1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

2. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

3. 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

4. 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。

5. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 安全弁が2個以上ある場合において、1個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整することができる。

3. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 蒸気ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

1. 定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に、行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「附属装置及び附属品」の水処理装置については、漏れその他の損傷の有無について点検しなければならない。

4. 「燃焼装置」の煙道については、漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行い、異状を認めたときは、補修その他の必要な措置を講じなければならない。

「附属装置及び附属品」の水処理装置については、漏れその他の損傷の有無について点検しなければならない。

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1. ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの給水装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの炉筒に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

3. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下のもの又は遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものにあっては、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下でなければならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下でなければならない。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

4. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

5. 燃焼装置には、原則として燃焼安全装置を設けなければならないが、燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、設けなくてもよい。

自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

1. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものでは、備えなくてもよい。

ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

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