一級ボイラー技士（平成29年4月）試験B | 解答一覧

1. 4.0m³

2. 5.0m³

3. 10.0m³

4. 16.0m³

5. 19.0m³

16.0m³

1. 蒸気（空気）噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気（空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性が良く、油量調節範囲も広い。

2. ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ボンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのスタビライザは、燃料噴流と空気の初期混合部で、空気に渦流又は旋回流を与えて燃料噴流との接触を速め、着火を確実にし、燃焼を安定させるものである。

5. ガンタイプ油バーナは、ファンと圧力噴霧式油バーナとを組み合わせたもので、蒸発量が3t/h程度以下の比較的小容量のボイラーに多く用いられる。

ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

1. ボイラーの通風に用いるファンは、比較的風圧が低く、送風量が大きいことが必要であり、さらに誘引ファンは、摩耗や腐食に強いことが必要である。

2. 多翼形ファンは、羽根車の外周近くに浅く幅長で前向きの羽根を多数設けたもので、効率が低い。

3. 多翼形ファンは、小形、軽量、安価であるが、高温、高圧、高速の送風には適さない。

4. 後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に8～24枚の後向きの羽根を設けたもので、効率が良く、大容量の送風に適する。

5. ラジアル形ファンは、中央の回転軸から放射状に6～12枚の平面状の羽根を取り付けたもので、効率は良いが、摩耗や腐食に弱い。

ラジアル形ファンは、中央の回転軸から放射状に6～12枚の平面状の羽根を取り付けたもので、効率は良いが、摩耗や腐食に弱い。

1. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

2. ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

3. ばいじんは、燃焼条件によって発生量が大きく変化するが、この燃焼条件は、燃料の性状、初期撹拌条件及び火炉条件に大別される。

4. ばいじん発生の抑制には、空気比を適切に保ち燃料と燃焼空気との混合を良好にすること、燃焼温度を高く保つこと及び焼滞留時間を長く保つことが必要である。

5. ばいじんは、慢性気管支炎の発症率に大きな影響を与える。

ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

1. 不完全燃焼ガスによる損失は、燃焼ガス中にCO₂などの未燃ガスが残ったときの損失である。

2. ボイラー周壁からの放散熱損失は、ボイラーの容量が大きいほどその割合は小さい。

3. 燃えがら中の未燃分による損失は、油だき及びガスだきでは、ほぼゼロであるが、石炭の火格子燃焼では10％に及ぶものがある。

4. ボイラーの熱損失には、蒸気や温水の放出による損失も含まれる。

5. 空気比を小さくして完全燃焼させることは、排ガス熱による熱損失を小さくするために有効である。

不完全燃焼ガスによる損失は、燃焼ガス中にCO₂などの未燃ガスが残ったときの損失である。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、過熱器の面積は算入しない。

2. 水管ボイラーの水管（ひれ、スタッド等がなく、耐火れんが等でおおわれた部分がないものに限る。）の伝熱面積は、水管の外径側の面積で算定する。

3. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。

4. 水管ボイラーの伝熱面積には、ドラムの面積は算入しない。

5. 水管ボイラーのエコノマイザの伝熱面積は、外径側の面積で算定する。

水管ボイラーのエコノマイザの伝熱面積は、外径側の面積で算定する。

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置されなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500㎜以下で、かつ、長さが1,000㎜以下の本体を被覆していないボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.45m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

胴の内径が500㎜以下で、かつ、長さが1,000㎜以下の本体を被覆していないボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.45m以上としなければならない。

1. 1日に1回以上、安全弁の吹出し試験を行うこと。

2. 急激な負荷の変動を与えないように努めること。

3. 低水位燃焼しや断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

4. 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。

5. 給水装置の機能の保持に努めること。

1日に1回以上、安全弁の吹出し試験を行うこと。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

1. 定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に、行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「自動制御装置」の電気配線については、損傷の有無及び作動の状況について点検しなければならない。

4. 「附属装置及び附属品」の空気予熱器については、損傷の有無について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを3年間保存しなければならない。

「自動制御装置」の電気配線については、損傷の有無及び作動の状況について点検しなければならない。

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1. ボイラーの水管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの管寄せに変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの水管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、弁軸を鉛直にして、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付けなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個設けることができる。

2. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個設けることができる。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m2未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

1. 蒸気ボイラーには、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって、吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、原則として逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧カ以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものでは、備えなくてもよい。

温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

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