一級ボイラー技士（平成28年4月）試験B | 解答一覧

1. 低圧気流噴霧式油バーナは、4～10kPaの比較的低圧の空気を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、蒸発量が約10t/h以下の比較的小容量のボイラーに用いられる。

2. ロータリバーナは、高速で回転するカップ状の霧化筒により燃料油を放射状に飛散させ、筒の外周から噴出する空気流によって微粒化するもので、筒の内面が汚れると微粒化が悪くなる。

3. ガンタイプ油バーナは、ファンと圧力噴霧式油バーナとを組み合わせたもので、蒸発量が3t/h程度以下の比較的小容量のボイラーに多く用いられる。

4. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナの油量調節範囲は、非戻り油式のものより狭く、最大油量時の油圧力が2MPa付近のもので、1～1/2程度までである。

5. 噴霧式油バーナのスタビライザは、燃料噴流と空気の初期混合部で、空気に渦流又は旋回流を与えて燃料噴流との接触を速め、着火を確実にし、燃焼を安定させるものである。

戻り油形の圧力噴霧式油バーナの油量調節範囲は、非戻り油式のものより狭く、最大油量時の油圧力が2MPa付近のもので、1～1/2程度までである。

1. ガスバーナには、拡散形と予混合形があるが、ボイラー用にはほとんど拡散形が使用される。

2. 予混合形パイロットガスバーナは、混合ガスの流速が速くなっても、リテンションリングを設けているため火炎が吹き消えることがない。

3. 拡散形ガスバーナは、ガスと空気を別々に噴出させ拡散混合させながら燃焼させるもので、逆火の危険性は少ないが、操作範囲は狭い。

4. センタータイプガスバーナは、空気流の中心にバーナ管を設け、バーナ管の先端に複数のガス噴射ノズルがあるもので、スタビライザで保炎する。

5. ガンタイプガスバーナは、バーナ、ファン、点火装置、燃焼安全装置、負荷制御装置などを一体化した中・小容量ボイラー用バーナである。

拡散形ガスバーナは、ガスと空気を別々に噴出させ拡散混合させながら燃焼させるもので、逆火の危険性は少ないが、操作範囲は狭い。

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが高いほど、また、煙突内のガス温度が高いほど大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとり、管群での燃焼ガス速度を速め、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込み通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、燃焼室の気密が不十分な場合燃焼ガスが外部へ漏れ出すことがある。

5. 平衡通風は、押込み通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、燃焼室の気密が不十分な場合燃焼ガスが外部へ漏れ出すことがある。

1. 燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切な空気比で最少になり、空気比がこれよりも小さくても大きくても増加する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、NOxを低減する方法がある。

3. 空気予熱器を設置しないで火炎温度を低下させてNOxを低減する方法があり、この方法では排ガス熱は、エコノマイザを設置して回収する。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法があり、この方法は、省エネルギー対策にもなる。

5. 燃焼領域の一方を低空気比で燃焼し、他方を高空気比で燃焼して、全体として適正な空気比でボイラーを運転し、NOxを低減する方法がある。

燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切な空気比で最少になり、空気比がこれよりも小さくても大きくても増加する。

1. 排ガス熱による損失は、煙突へ排出されるガスの保有熱による損失である。

2. 不完全燃焼ガスによる損失は、燃焼ガス中にCOやH₂などの未燃ガスが残ったときの損失である。

3. ボイラー周壁からの放散熱損失は、ボイラーの容量が大きいほどその割合は小さい。

4. 燃えがら中の未燃分による損失は、ガスだきではほぼゼロであるが、油だき及び石油だきでは5％程度である。

5. ボイラーの熱損失には、蒸気や温水の放出による損失も含まれる。

燃えがら中の未燃分による損失は、ガスだきではほぼゼロであるが、油だき及び石油だきでは5％程度である。

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1. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

4. 立てボイラー（多管式）の煙管の伝熱面積は、煙管の外径側の面積で算定する。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

立てボイラー（多管式）の煙管の伝熱面積は、煙管の外径側の面積で算定する。

1. ボイラー（移動式ボイラーを除く。）を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

2. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ受けることができない。

3. 性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければならない。

4. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年であるが、性能検査の結果により1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新される。

5. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。

使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。

1. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

2. 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。

3. 1日に1回以上、安全弁の吹出し試験を行うこと。

4. 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

5. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

1日に1回以上、安全弁の吹出し試験を行うこと。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管、及び水面測定装置の連結管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに近接した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管、及び水面測定装置の連結管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

1. ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー室には、ボイラー検査証及びボイラー設置者の氏名を見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. 燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

4. ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

5. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

ボイラー室には、ボイラー検査証及びボイラー設置者の氏名を見やすい箇所に掲示しなければならない。

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1. ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの水管を変更しようとするときは、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの燃焼装置に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、ボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。

2. 近接した2以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを1の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。

3. 燃料の供給を遮断してもなおボイラーへの熱供給が続く蒸気ボイラーには、原則として随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を2個備えなければならない。

4. 最高使用圧力1MPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁を省略することができる。

5. 給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

最高使用圧力1MPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁を省略することができる。

1. 低水位燃焼遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

2. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。

3. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

4. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、電熱面積が10m2未満のボイラーでは、2個とすることができる。

4. 験水コックは、その最下位のものを安全低水面の位置に取り付けなければならない。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

1. 蒸気ボイラーには、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって、吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。

2. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合は、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において2個以上取り付けなければならない。

3. 温水ボイラーには、逃し管を備えたものを除き、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、原則として逃し弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃し管を備えたものでは、備えなくてもよい。

温水ボイラーには、逃し管を備えたものを除き、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

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