一級ボイラー技士（平成27年10月）試験B | 解答一覧

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、フロート式の液面調節器が設けられる。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室長形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプやスクリューポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

1. 蒸気（空気）噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気（空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性が良く、油量調節範囲も広い。

2. ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ポンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのスタビライザは、燃料噴流と空気の初期混合部で、空気に渦流又は旋回流を与えて燃料噴流との接触を速め、着火を確実にし、燃焼を安定させるものである。

5. ガンタイプ油バーナは、ファンと圧力噴霧式油バーナとを組み合わせたもので、蒸発量が3t/h程度以下の比較的小容量のボイラーに多く用いられる。

ロータリバーナは、旋回室の中心のノズルから噴射する燃料油を、旋回する空気の遠心力によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが低いほど、また煙突内のガス温度が高いほど大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとり、管群での燃焼ガス速度を速め、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込み通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、ガス中の腐食性物質によってファンが損傷しやすい。

5. 平衡通風は、押込み通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが低いほど、また煙突内のガス温度が高いほど大きくなる。

1. 燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切と思われる空気比の付近でピークとなり、空気比がこれより小さくても大きくても減少する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、NOxを低減する方法がある。

3. エコノマイザを設置しないで火炎温度を低下させてNOxを低減する方法があり、この方法では排ガス熱は空気予熱器を設置して回収する。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法があり、この方法は、省エネルギー対策にもなる。

5. 燃焼領域の一方を低空気比で燃焼し、他方を高空気圧で燃焼して、全体として適正な空気比でボイラーを運転しNOxを低減する方法がある。

エコノマイザを設置しないで火炎温度を低下させてNOxを低減する方法があり、この方法では排ガス熱は空気予熱器を設置して回収する。

1. 軟鋼は、濃度の高い硫酸には耐えるが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼は、SO₂からSO₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を上げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

3. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

低空気比燃焼は、SO₂からSO₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を上げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

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1. 伝熱面積が13m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有し、伝熱面積が30m²の貫流ボイラー

5. 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

内径が450mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有し、伝熱面積が30m²の貫流ボイラー

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500mm以下で、かつ長さが1000mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室であっても、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室であっても、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

1. 最高使用圧力2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積15m2の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業。

2. 最高使用圧力2MPa、最大電力設備容量300kWの電気ボイラー33基を取り扱う作業。

3. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積160m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業。

4. 最高使用圧力6MPa、伝熱面積165m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力6MPa、伝熱面積40m²の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業。

5. 最高使用圧力3MPa、伝熱面積485m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業。

最高使用圧力2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積15m2の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温の措置を講じなければならない。

1. ボイラ一室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー室には、ボイラー検査証並びにボイラー取扱者全員の資格及び氏名を見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. 燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

4. ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

5. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

ボイラー室には、ボイラー検査証並びにボイラー取扱者全員の資格及び氏名を見やすい箇所に掲示しなければならない。

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1. ボイラーの水管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの空気予熱器を変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの燃焼装置に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、ボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの水管を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

3. 温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、弁軸を鉛直にしてボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付けなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m2以下の蒸気ボイラーでは安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーには、容易に検査ができる位置に逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

2. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。

3. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

4. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、自動給水調整装置を設けることができる。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーでは、2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

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