一級ボイラー技士（平成27年4月）試験B | 解答一覧

1. 空気比とは、理論空気量に対する実際空気量の比をいい、理論空気量をA0、実際空気量をA、空気比をmとすると、A=mA0となる。

2. 空気比が変われば、燃焼ガスの成分割合も変わってくる。

3. 空気比mは、液体燃料で完全燃焼の場合、乾き燃焼ガス中の酸素の体積割合をφ（％）とすると、m≒21／(21－φ)で求めることができる。

4. 空気比が過小な場合には、黒煙が出たり、燃焼効率が低下するなどの影響がある。

5. 空気比が過大な場合には、燃焼温度が上昇したり、NOxが多く発生するなどの影響がある。

空気比が過大な場合には、燃焼温度が上昇したり、NOxが多く発生するなどの影響がある。

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、その容量は、一般にそれが供給する燃焼設備の定格油量の1週間分程度である。

2. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するのに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプやスクリューポンプが多く用いられる。

3. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

4. 吐出し側ストレーナは、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、流量計、調節弁、遮断弁などの目詰まりを防ぐ。

5. 油遮断弁は、ボイラーの運転停止の際や、低水位等の異常時に緊急にボイラーを停止する際に、バーナへの燃料の供給を遮断する弁で、バーナの直前に設けられる。

サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、その容量は、一般にそれが供給する燃焼設備の定格油量の1週間分程度である。

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが高いほど、また、煙突内のガス温度が高いほど、大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとり、管群での燃焼ガス速度を速め、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込み通風は、平衡通風より大きな動力を要し、気密が不十分であると、燃焼ガスが外部へ漏れ、ボイラー効率が低下する。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、体積の大きい熱ガスを扱うため大型のファンを要する。

5. 平衡通風は、押込み通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

押込み通風は、平衡通風より大きな動力を要し、気密が不十分であると、燃焼ガスが外部へ漏れ、ボイラー効率が低下する。

1. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

2. ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

3. ばいじんは、燃焼条件によって発生量が大きく変化するが、この燃焼条件は、燃料の性状、初期撹拌条件、火炉条件に大別される。

4. ばいじん発生の抑制には、空気比を適切に保ち、燃料と燃焼空気との混合を良好にすること、燃焼温度を高く保つこと、燃焼滞留時間を長く保つことが必要である。

5. ばいじんの人体への影響は、呼吸器の障害であり、慢性気管支炎の発症率に重大な影響を与える。

ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

1. 軟鋼は、濃度の高い硫酸には耐えるが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼は、SO₂からSO₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を下げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより、給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、入口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に比較的耐食性のよいセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、入口ガス温度を上昇させる方法がある。

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1. 伝熱面積が10m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が720mmで、その長さが1200mmの蒸気ボイラー

3. 内径が500mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する、伝熱面積が30m²の貫流ボイラー

4. 伝熱面積が5m²の蒸気ボイラー

5. 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

内径が500mmで、かつ、その内容積が0.5m³の気水分離器を有する、伝熱面積が30m²の貫流ボイラー

1. ボイラー（移動式ボイラーを除く。）を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

2. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ受けることができない。

3. ボイラー検査証の有効期間を超えて使用を休止していたボイラーを、再び使用しようとする者は、性能検査を受けなければならない。

4. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年であるが、性能検査の結果により1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新されることがある。

5. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、使用検査を受けなければならない。

ボイラー検査証の有効期間を超えて使用を休止していたボイラーを、再び使用しようとする者は、性能検査を受けなければならない。

1. 伝熱面積が3m²を超えるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が600mm以下で、かつ、長さが1200mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

胴の内径が600mm以下で、かつ、長さが1200mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

1. 1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

2. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

3. 適宜、吹出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぐこと。

4. 最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないこと。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧カ計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

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1. ボイラーの鏡板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーのステーを変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの管板に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、ボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格してもボイラー検査証の有効期間は、更新されない。

ボイラーのステーを変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、弁軸を鉛直にしてボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付けなければならない。

2. 過熱器には、過熱器の入口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

3. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーでは安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

過熱器には、過熱器の入口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

2. 自動給水調整装置を有するボイラー（貫流ボイラーを除く。）には、ボイラーごとに、原則として低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造より、緊急遮断が不可能なボイラーでは、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、低水位燃料遮断装置を設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のものでは、この装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

貫流ボイラーには、低水位燃料遮断装置を設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のものでは、この装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下のもの、又は、遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力6MPaを超えるボイラーの水柱管は鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が900mm以下で、かつ、伝熱面積が20m²未満のボイラーでは、2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が900mm以下で、かつ、伝熱面積が20m²未満のボイラーでは、2個とすることができる。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼装置には、原則として燃焼安全装置を設けなければならないが、燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、設けなくてもよい。

3. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれたときに、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出があるときには、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

5. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰したときに、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出があるときには、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

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