一級ボイラー技士（平成26年10月）試験B | 解答一覧

1. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、フロート式の液面調節器が設けられる。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するのに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、プランジャポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるよう燃料油を加熱する。

噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するのに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、プランジャポンプが多く用いられる。

1. 散布式ストーカでは、散布機により大粒径の石炭は近くに、小粒径の石炭は遠方に散布されるが、火格子は後部（遠方）より前部（近く）に移動するので、大粒径の石炭に多くの燃焼時間が与えられる。

2. バブリング形流動層燃焼装置は、水冷壁で囲まれた燃焼室、底部の風箱及び空気分散板から成っている。

3. 直接式微粉炭供給装置は、石炭の粉砕後ただちにバーナに送る形式なので、微粉炭機が故障するとボイラーの運転に影響を与えることになる。

4. 貯蔵式微粉炭供給方式は、バーナの負荷が変動しても微粉炭機を最高効率で運転できる利点があるが、貯槽及びこれからバーナまでの附帯設備が必要である。

5. 微粉炭バーナは、一般に微粉炭を一次空気と予混合して炉内に噴出し、二次空気をバーナの周囲から噴出するものである。

散布式ストーカでは、散布機により大粒径の石炭は近くに、小粒径の石炭は遠方に散布されるが、火格子は後部（遠方）より前部（近く）に移動するので、大粒径の石炭に多くの燃焼時間が与えられる。

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが低いほど、また、煙突内のガス温度が高いほど、大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとり、管群での燃焼ガス速度を速め、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込み通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、体積の大きい熱ガスを扱うため大型ファンを要する。

5. 平衡通風は、押込み通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが低いほど、また、煙突内のガス温度が高いほど、大きくなる。

1. SOxは、人の呼吸器系統などの障害を起こすほか、酸性雨の原因になる。

2. 排ガス中のNOxは、大部分がNO2である。

3. ばいじんの人体への影響は、呼吸器の障害であり、慢性気管支炎の発症率に重大な影響を与える。

4. フューエルNOxは、燃料中の窒素化合物から酸化によって生じる。

5. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

排ガス中のNOxは、大部分がNO2である。

1. 軟鋼は、希硫酸には耐えるが、濃度の高い硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以下になると、腐食量は急激に増加する。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより、給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器に再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に比較的耐食性のよいセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

軟鋼は、希硫酸には耐えるが、濃度の高い硫酸には激しく侵され腐食する。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、ドラム、エコノマイザ、過熱器及び空気予熱器の面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーは、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で伝熱面積を算定する。

3. 立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、横管の内径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 電気ボイラーは、電気設備容量20kWを1m²とみなして、その最大電気設備容量を換算した面積を伝熱面積として算定する。

立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、横管の内径側の面積で算定する。

1. 伝熱面積が15m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmで、長さが1300mmの蒸気ボイラー

3. 胴の内径が400mmで、かつ、その内容積0.4m³の気水分離器を有する、伝熱面積25m²の貫流ボイラー

4. 伝熱面積2.5m²の蒸気ボイラー

5. 最大電気設備容量が40kWの電気ボイラー

伝熱面積が15m²の温水ボイラー

1. 1日に1回以上水面測定装置の機能を点検すること。

2. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取り扱い中における異常の有無を記録すること。

3. 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

4. ボイラーについて異常を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

5. 圧力、水位及び送給している蒸気温度を監視すること。

圧力、水位及び送給している蒸気温度を監視すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃材料により保温等の措置を講じなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に見やすい表示をしなければならない。

5. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃材料により保温等の措置を講じなければならない。

1. 定期自主検査は、1か月を超える期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」、「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「自動制御装置」の電気配線については、損傷の有無及び作動の状況について点検しなければならない。

4. 「燃焼装置」の煙道については、漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、3年間保存しなければならない。

「自動制御装置」の電気配線については、損傷の有無及び作動の状況について点検しなければならない。

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1. ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの空気予熱器を変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの水管に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、ボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格してもボイラー検査証の有効期間は、更新されない。

ボイラーの水管に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、弁軸を給直にしてボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付けなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーでは安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と過熱器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下のもの又は遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付けるロは、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力0.6MPaを超えるボイラーの水柱管は鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーでは、2個とすることができる。

5. 験水コックは、その最下位のものを安全低水面の位置に取り付けなければならない。

最高使用圧力0.6MPaを超えるボイラーの水柱管は鋳鉄製としてはならない。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれたときに、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出があるときには、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復掃したときに、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができないときには、燃料の供給を自動的に遮断するものであって、手動による操作をしない限り再起動できないものでなければならない。

燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出があるときには、直ちに火炎の検出を停止する機能を有するものでなければならない。

1. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合は、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの本体又は温水出口付近に水高計を取り付けなければならないが水高計に代えて圧力計を取り付けることができる。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、当該水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。

5. 開放型膨張タンクに通ずる逃がし管であって、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができるものを備えた暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなくてもよい。

ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合は、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

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