一級ボイラー技士（平成26年4月）試験B | 解答一覧

1. サービスタンクにはフロート式の液面調節器が設けられ、液面調節器には移送用ポンプを発停するための上限・下限リミットスイッチが設けられる。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 嘖燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するのに必要な庄力まで昇圧して供給するもので、ギアボンプやスクリューポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する。

1. ガスバーナに用いる気体燃料は、液体燃料と異なり、霧化・蒸発の過程がなく、空気と直接反応して燃焼するので、低空気比燃焼を行うことが比較的容易である。

2. 予混合形パイロットガスバーナは、混合ガスの流速が速くなっても、リテンションリングを設けているため火炎が吹き消えることがない。

3. 拡散形ガスバーナは、ガスと空気を別々に噴出し拡散混合しながら燃焼させるもので、燃焼量の調節範囲が広く、逆火の危険性が少ない。

4. センタータイプガスバーナは、空気流の中心にバーナ管を設け、バーナ管の先端に複数個のガス噴射ロがあるもので、油燃料との混焼バーナとして用いられることが多い。

5. ガンタイプガスバーナは、バーナ、ファン、点火装置、燃焼安全装置、負荷制御装置などを一体として設計・製作された、中・小容量ボイラー用バーナである。

センタータイプガスバーナは、空気流の中心にバーナ管を設け、バーナ管の先端に複数個のガス噴射ロがあるもので、油燃料との混焼バーナとして用いられることが多い。

1. 煙突によって生じる自然通風力は、煙突の高さが高いほど、また、煙突内のガス温度が高いほど、大きくなる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとり、管群での燃焼ガス速度を速め、伝熱特性を向上させることができる。

3. 押込み通風は、ファンを用いて燃焼用空気を大気圧より高い圧力として炉内に押し込むもので、一般に常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので広く用いられている。

4. 誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、気密が不十分であると燃焼ガスが外部へ漏れる。

5. 平衡通風は、押込み通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

誘引通風は、比較的高温で体積の大きな燃焼ガスを取り扱うので、気密が不十分であると燃焼ガスが外部へ漏れる。

1. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

2. ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

3. ばいじんは、燃焼条件によって発生量が大きく変化するが、この燃焼条件は、燃料の性状、燃料と空気の初期攪拌条件、火炎温度を左右する炉の条件に大別される。

4. ばいじん発生の抑制には、空気比を適切に保ち燃料と燃焼空気との混合を良好にすること、燃焼温度を高く保つこと、燃焼滞留時間を長く保つことが必要である。

5. ばいじんの人体への影響は、呼吸器の障害であり、慢性気管支炎の発症に重大な影響を与える。

ダストは、燃焼反応が冷却などにより中断されたり、酸素が十分に供給されなかったりして、分解した炭素がそのまま遊離炭素として残存したものである。

1. 軟鋼は、希硫酸には耐えるが、濃度の高い硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低空気比燃焼は、SO₂からSO₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を下げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより、給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器に再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に比較的耐食性のよいセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

軟鋼は、希硫酸には耐えるが、濃度の高い硫酸には激しく侵され腐食する。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、ドラム、エコノマイザ、過熱器及び空気予熱器の面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーは、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で伝熱面積を算定する。

3. 立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 水管ボイラーの伝熱面積には、耐火れんがにおおわれた水管の面積は算入しない。

水管ボイラーの伝熱面積には、耐火れんがにおおわれた水管の面積は算入しない。

1. 伝熱面積が3m²を超えるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、1.2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の本体を被覆していないボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.45m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラー設置場所に固体燃料を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から原則として1.2m以上離しておかなければならない。

胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の本体を被覆していないボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.45m以上としなければならない。

1. 1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

2. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

3. 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

4. 最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないこと。

5. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

1日に1回以上安全弁の機能を点検すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

1. 定期自主検査は、1か月を超える期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」、「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「附属装置及び附属品」の水処理装置については、機能の異常の有無について点検しなければならない。

4. 「燃焼装置」の煙道については、煙道の保温の状態について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行い、異状を認めたときは、補修その他の必要な措置を講じなければならない。

「燃焼装置」の煙道については、煙道の保温の状態について点検しなければならない。

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1. ボイラーの炉筒を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの管板を変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、ボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行う。

5. 変更検査に合格してもボイラー検査証の有効期間は、更新されない。

ボイラーの管板を変更しようとするときには、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーのボイラー本体の安全弁は、弁軸を鉛直にしてボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付けなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の入口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が5Om²以下の蒸気ボイラーでは安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

過熱器には、過熱器の入口付近に過熱器の圧力を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面許でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付けるロは、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力1.6MPaを超えるボイラーの水柱管は鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が1Om²未満のボイラーでは、2個とすることができる。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうち1個をガラス水面許でない水面測定装置とすることができる。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれたときに、直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出があるときには、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復掃したときに、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができないときには、燃料の供給を自動的に遮断するものであって、手動による操作をしない限り再起動できないものでなければならない。

燃焼安全装置は、作動用動力源が復掃したときに、自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでなければならない。

1. 蒸気ボイラーには、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって、吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。

2. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合は、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラーの本体又は温水の出ロ付近に水高計を取り付けなければならないが、水高計に代えて圧力計を取り付けることができる。

4. 給水が、水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、この水源からの管を返り管に取り付けなければならない。

5. 開放型膨張タンクに通ずる逃がし管であって、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができるものを備えた暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなくてもよい。

ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合は、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

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