一級ボイラー技士（令和4年4月） | 解答一覧

1. １：A=12　B=2　C=2

2. ２：A=12　B=4　C=2

3. ３：A=12　B=4　C=8

4. ４：A=14　B=2　C=2

5. ５：A=14　B=4　C=8

３：A=12　B=4　C=8

1. 蒸気（空気)噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気(空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性が良く、油量調節範囲も広い。

2. ロータリバーナは、高速で回転するカップ状の霧化筒により燃料油を放射状に飛散させ、筒の外周から噴出する空気流によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一の油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ポンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのスタビライザは、バーナから噴射される燃料油に燃焼用空気を供給するとともに、これらを撹拌して火炎が安定するように空気流を調節するものである。

5. ガンタイプ油バーナは、ファンと圧力噴霧式油バーナとを組み合わせたもので、蒸発量が3t/h程度以下の比較的小容量のボイラーに多く用いられる。

噴霧式油バーナのスタビライザは、バーナから噴射される燃料油に燃焼用空気を供給するとともに、これらを撹拌して火炎が安定するように空気流を調節するものである。

1. ボイラーの通風に用いるファンは、比較的風圧が低くても、送風量が大きいことが必要であり、さらに、誘引ファンは、摩耗や腐食に強いことが必要である。

2. 多翼形ファンは、小形、軽量、安価であるが、高温、高圧、高速の送風には適さない。

3. 後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に8～24枚の後向きの羽根を設けたもので、効率が低く、大容量の送風には適さない。

4. ラジアル形ファンは、中央の回転軸から放射状に6～12枚の平面状の羽根を取り付けたもので、強度があり、摩耗や腐食に強い。

5. ラジアル形ファンは、大形で重量も大きいが、形状が簡単で、プレートの取替えが容易である。

後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に8～24枚の後向きの羽根を設けたもので、効率が低く、大容量の送風には適さない。

1. 排煙脱硝装置を設け、NOxを低減する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、NOxを低減する。

3. 空気予熱温度を下げ、火炎温度を低下させてNOxを低減させる方法では、エコノマイザを設置して排ガス顕熱回収の減少を補う。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法では、省エネルギー対策にもなる。

5. 燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切な空気比で最少になり、空気比がこれよりも小さくても大きくても増加する。

燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切な空気比で最少になり、空気比がこれよりも小さくても大きくても増加する。

1. A、B、C

2. A、C

3. B、C、D

4. B、D

5. C、D

B、C、D

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1. 伝熱面積が15m²の温水ボイラー

2. 胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー

3. 伝熱面積が30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

4. 伝熱面積が3m²の蒸気ボイラー

5. 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

伝熱面積が15m²の温水ボイラー

1. ボイラー（移動式ボイラーを除く。）を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

2. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ、受けることができない。

3. 使用を廃止したボイラーを再び使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。

4. ボイラー検査証の有効期間は、原則として1年であるが、性能検査の結果により1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新することができる。

5. ボイラーを輸入した者は、原則として、使用検査を受けなければならない。

使用を廃止したボイラーを再び使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。

1. ボイラーの最上部からボイラーの上部にある構造物までの距離を、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がないので、0.8mとしている。

2. ボイラーの外側からボイラー室内の燃料の重油を貯蔵しているタンクまでの距離を、障壁設置等防火措置を講じていないが、2mとしている。

3. 胴の内径が500mmで、その長さが950mmの立てボイラーの外壁から、ボイラーの側部にある構造物までの距離を、0.3mとしている。

4. ボイラーに附設された被覆されていない金属製の煙道の外側から0.15m以内のところにある可燃性の物を、金属で被覆している。

5. ボイラー室は、ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するために支障がないので、出入口を一つとしている。

ボイラーに附設された被覆されていない金属製の煙道の外側から0.15m以内のところにある可燃性の物を、金属で被覆している。

1. 最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積15m²の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業

2. 最高使用圧力1.2MPa、最大電力設備容量300kWの電気ボイラー33基を取り扱う作業

3. 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積160m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

4. 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積40m²の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

5. 最高使用圧力3MPa、伝熱面積485m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り取り扱う作業

最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積15m²の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業

1. A、B

2. A、C

3. A、C、D

4. B、C、D

5. C、D

C、D

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1. ボイラーの過熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの管寄せを変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの鏡板に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの管寄せを変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 温水ボイラーには、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーには、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

3. 蒸気ボイラーの圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上2倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

蒸気ボイラーの圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上2倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m2以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、燃焼に先立って火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に自動的に燃料供給の遮断が解除されるものでないものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

1. 蒸気ボイラーには、一定の要件を備えたものを除き、ガラス水面計を2個以上備えなければならないが、そのうちの1個は、ガラス水面計でない他の水面測定装置とすることができる。

2. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

3. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

4. 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。

5. 給湯用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、給水タンクの水面以上に立ち上げた逃がし管を備えたものについては、この限りでない。

ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において3個以上取り付けなければならない。

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