一級ボイラー技士（令和5年4月） | 解答一覧

1. 常温で流動性の悪い燃料油をストレージタンクに貯蔵する場合は、タンク底面にコイル状の蒸気ヒータを装備して加熱する。

2. サービスタンクは、工場内に分散する各燃焼設備に燃料油を円滑に供給する油だめの役目をするもので、フロート式の液面調節器が設けられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｃ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｃ

1. 人工通風は、ファンを使用するので、ボイラーや煙道、風道などの通風抵抗を大きくとることができる。

2. ボイラーの通風に用いるファンは、比較的風圧が低くても、送風量が大きいことが必要であり、さらに、誘引ファンでは摩耗や腐食に強いことが必要である。

3. 多翼形ファンは、小形、軽量、安価であるが、高温、高圧、高速の送風には適さない。

4. 後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に８～24枚の後向きの羽根を設けたもので、効率が良く、大容量の送風に適する。

5. ラジアル形ファンは、大形で重量も大きく、プレートの取替えができない。

ラジアル形ファンは、大形で重量も大きく、プレートの取替えができない。

1. 燃焼によって生じるＮＯＸは、燃焼性が適切と思われる空気比の付近でピークとなり、空気比がこれより小さくても大きくても減少する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、ＮＯＸを低減する。

3. 空気予熱温度を下げ、火炎温度を低下させてＮＯＸを低減させる方法では、エコノマイザを設置して排ガス顕熱回収の減少を補う。

4. 燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、ＮＯＸを低減する。

5. 排煙脱硝装置を設け、燃焼ガス中のＮＯＸを除去する。

燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を上げ、ＮＯＸを低減する。

1. 軟鋼は、濃硫酸には反応しにくいが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 鋼管形エコノマイザの腐食防止対策として、燃焼ガスの温度を、給水温度にかかわらず、燃焼ガスの露点以上に高く保つ方法がある。

3. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

鋼管形エコノマイザの腐食防止対策として、燃焼ガスの温度を、給水温度にかかわらず、燃焼ガスの露点以上に高く保つ方法がある。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、過熱器の面積も所定の算式で算定した面積を算入する。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kＷを１ｍ２とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

水管ボイラーの伝熱面積には、過熱器の面積も所定の算式で算定した面積を算入する。

1. 事業者は、ボイラーを設置しようとするときは、工事開始の日の30日前までにボイラー設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラー設置届には、ボイラー明細書並びにボイラー室及びその周囲の状況、ボイラー及びその配管の配置状況等を記載した書面を添付しなければならない。

3. ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

4. ボイラーを輸入した者は、原則として、使用検査を受けなければならない。

5. 設置されたボイラーに関し事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後14日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出しなければならない。

設置されたボイラーに関し事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後14日以内に、所轄労働基準監督署長にボイラー検査証書替申請書を提出しなければならない。

1. 0.4　　600　　0.35

2. 0.4　　700　　0.3

3. 0.45　　500　　0.3

4. 0.45　　500　　0.35

5. 0.5　　600　　0.4

0.45　　500　　0.3

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ，Ｄ

1. ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー検査証並びにボイラー取扱者全員の資格及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. 燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

4. ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

5. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

ボイラー検査証並びにボイラー取扱者全員の資格及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

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1. ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの給水装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの水管に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの水管に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

1. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.1ＭPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーには、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計又は圧力計を取り付けなければならない。

3. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上３倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.1ＭPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が50ｍ２以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーには、容易に検査ができる位置に、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼装置には、原則として燃焼安全装置を設けなければならないが、燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーでは、設けなくてもよい。

3. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、燃焼に先立ち火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、故障その他の原因で点火することができない場合には、直ちに手動に切り替えて燃料供給を遮断できるものでなければならない。

1. Ａ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ

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