一級ボイラー技士（令和5年10月） | 解答一覧

1. 常温で流動性の悪い燃料油をストレージタンクに貯蔵する場合は、タンク底面にコイル状の蒸気ヒータを装備して加熱する。

2. オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、比較的良質の燃料油のろ過に多く用いられる。

3. 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。

4. 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逆止め弁が設けられる。

5. 主油加熱器は、噴燃ポンプの吐出し側に設けられ、バーナの構造に合った粘度になるように燃料油を加熱する装置である。

噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逆止め弁が設けられる。

1. 霧化筒は、末広がりのカップ状の筒で、アトマイジングカップともいう。

2. 燃料油は、高速回転している霧化筒の内面に流し込まれ、遠心力により内面で薄膜状になる。

3. 霧化筒に入った燃料油は、霧化筒の開放先端で放射状に飛散する。

4. 飛散する燃料油の旋回方向と同方向に霧化筒の外周から噴出される空気流によって、迅速な霧化が行われる。

5. 油ポンプとファンを内蔵し、取扱いが簡単で自動化されているものがある。

飛散する燃料油の旋回方向と同方向に霧化筒の外周から噴出される空気流によって、迅速な霧化が行われる。

1. 外気の密度をρa(㎏//m³)、煙突内ガスの密度をρb(㎏/m³)、煙突の高さをＨ(ｍ)、重力加速度をｇ(ｍ/s²)とすれば、 煙突の理論通風力Ｚ(Pa)は、Ｚ＝(ρa －ρb )gＨ で求められる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を上げ、伝熱特性を向上させることができる。

3. 通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

4. 押込通風は、炉内が大気圧以上の圧力となるので、炉内に漏れ込む空気がなく、ボイラー効率は向上する。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節する。

通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ａ，Ｂ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. Ａ重油の燃焼ガスの露点は、一般に100℃前後である。

2. 金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以下になると、腐食量は急激に増加する。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 低空気比燃焼は、ＳＯ₂からＳＯ₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を上げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

低空気比燃焼は、ＳＯ₂からＳＯ₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を上げるので、低温腐食の抑制に効果がある。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、空気予熱器の面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーのセクションのスタッドの面積は、伝熱面積に算入しない。

5. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。

鋳鉄製ボイラーのセクションのスタッドの面積は、伝熱面積に算入しない。

1. 伝熱面積が３m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、1.2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が600㎜以下で、かつ、長さが1,200㎜以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、２以上の出入口を設けなければならない。

胴の内径が600㎜以下で、かつ、長さが1,200㎜以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を0.3m以上としなければならない。

1. 最高使用圧力1.2ＭPa、最大電力設備容量400kＷの電気ボイラー20基を取り扱う作業

2. 最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積180ｍ²の廃熱ボイラー５基を取り扱う作業

3. 最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積165ｍ²の蒸気ボイラー３基及び最高使用圧力1.6ＭPa、伝熱面積40ｍ²の貫流ボイラー１基の計４基のボイラーを取り扱う作業

4. 最高使用圧力1.2ＭPa、伝熱面積160ｍ²の蒸気ボイラー３基及び最高使用圧力0.2ＭPa、伝熱面積18ｍ²の温水ボイラー２基の計５基のボイラーを取り扱う作業

5. 最高使用圧力３ＭPa、伝熱面積490ｍ²の蒸気ボイラー１基及び最高使用圧力0.2ＭPa、伝熱面積３ｍ²の蒸気ボイラー５基の計６基のボイラーを取り扱う作業

最高使用圧力1.2ＭPa、伝熱面積160ｍ²の蒸気ボイラー３基及び最高使用圧力0.2ＭPa、伝熱面積18ｍ²の温水ボイラー２基の計５基のボイラーを取り扱う作業

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 安全弁が２個以上ある場合において、１個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の３％増以下で作動するように調整することができる。

3. 蒸気ボイラーの最低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの最低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

1. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

2. 温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上３倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

3. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3ＭPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3ＭPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

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1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

貫流ボイラーには、ボイラー本体と気水分離器の出口付近のそれぞれに安全弁を取り付け、安全弁の吹出し総量を最大蒸発量以上にしなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ，Ｄ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1. ボイラーの空気予熱器を変更してもボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

2. ボイラーの節炭器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

3. ボイラーの過熱器に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格したときは、ボイラー検査証の有効期間が更新される。

変更検査に合格したときは、ボイラー検査証の有効期間が更新される。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力0.1ＭPa以下のボイラーでは、２以上のボイラーに共通のものを１個とすることができる。

2. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

3. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。

4. 自動給水調整装置を有するボイラー(貫流ボイラーを除く。)には、ボイラーごとに、原則として低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

5. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力0.1ＭPa以下のボイラーでは、２以上のボイラーに共通のものを１個とすることができる。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

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