一級ボイラー技士（令和7年4月） | 解答一覧

1. 燃焼室は、燃料と燃焼用空気との混合が有効に、かつ、急速に行われる構造であること。

2. 燃焼室は、燃焼ガスの炉内滞留時間が燃焼完結時間より短くなる大きさであること。

3. 燃焼室は、バーナタイルを設けるなど、着火を容易にする構造であること。

4. 燃焼室に使用する耐火材は、設定の燃焼温度に耐え、長期間使用しても焼損、スラグの溶着などの障害が生じないものであること。

5. 燃焼室の炉壁は、空気や燃焼ガスの漏入、漏出がなく、放射熱損失の少ない構造であること。

燃焼室は、燃焼ガスの炉内滞留時間が燃焼完結時間より短くなる大きさであること。

1. 空気比とは、理論空気量に対する実際空気量の比をいい、理論空気量をＡ₀、実際空気量をＡ、空気比をｍとすると、Ａ＝ｍＡ₀ となる。

2. 実際燃焼における空気比の概略値は、気体燃料で1.05～1.2、液体燃料で1.05～1.3である。

3. 液体燃料で完全燃焼の場合、乾き燃焼ガス中の酸素の体積割合をφ(％)とすると、空気比ｍは、ｍ≒21/(21－φ)で求めることができる。

4. 空気比が過小な場合には、黒煙が出たり、排ガス量が多くなるなどの影響がある。

5. 空気比が過大な場合には、ボイラー効率が低下したり、ＮＯxの発生に影響を及ぼす。

空気比が過小な場合には、黒煙が出たり、排ガス量が多くなるなどの影響がある。

1. 人工通風は、ファンを使用するので、ボイラーや煙道、風道などの通風抵抗を大きくとることができる。

2. ボイラーの通風に用いるファンは、比較的風圧が低くても、送風量が大きいことが必要であり、更に、誘引ファンでは、摩耗や腐食に強いことが必要である。

3. 多翼型ファンは、小形、軽量、安価であるが、高温、高圧、高速の送風には適さない。

4. 後向き形ファンは、羽根車の主板及び側板の間に8～24枚の後向きの羽根を設けたもので、効率が良く、大容量の送風に適する。

5. ラジアル形ファンは、大形で重量も大きく、プレートの取替えができない。

ラジアル形ファンは、大形で重量も大きく、プレートの取替えができない。

1. ＳＯxは、呼吸器のほかに循環器にも影響を与える有害物質である。

2. 排ガス中のＮＯxは、大部分がＮＯ₂である。

3. ばいじんは、慢性気管支炎の発症に影響を与える。

4. サーマルＮＯxは、燃焼に使用された空気中の窒素が酸素と反応して生じる。

5. 燃料を燃焼させる際に発生する固体微粒子には、すすとダストがある。

排ガス中のＮＯxは、大部分がＮＯ₂である。

1. 軟鋼は、濃硫酸には反応しにくいが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 低温伝熱面の温度は、燃焼ガスの露点以上として腐食を防止する。

3. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、エコノマイザの使用などにより給水温度を高める方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

空気予熱器の低温腐食防止対策として、エコノマイザの使用などにより給水温度を高める方法がある。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、ドラムの面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側の面積で算定する。

貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

1. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ、受けることができない。

2. 落成検査に合格したボイラー又は所轄労働基準監督署長が落成検査の必要がないと認めたボイラーについては、ボイラー検査証が交付される。

3. ボイラー検査証の有効期間は、原則として１年であるが、性能検査の結果により１年未満又は１年を超え２年以内の期間を定めて更新することができる。

4. 使用を休止したボイラーを再び使用する場合、休止中のボイラーの管理状況が良好なときは、所轄労働基準監督署長は使用再開検査の一部を省略することができる。

5. 性能検査を受ける者は、検査に立ち会わなければならない。

使用を休止したボイラーを再び使用する場合、休止中のボイラーの管理状況が良好なときは、所轄労働基準監督署長は使用再開検査の一部を省略することができる。

1. 急激な負荷の変動を与えないように努めること。

2. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

3. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

4. 通風装置の機能の保持に努めること。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

通風装置の機能の保持に努めること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

3. 蒸気ボイラーの常用水位は、水高計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの常用水位は、水高計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

1. ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

2. ボイラー検査証並びにボイラー取扱作業主任者の資格及び氏名を、ボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

3. 燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

4. 移動式ボイラーにあっては、ボイラー検査証をボイラーの見やすい箇所に掲示するとともに、その写しを設置者に所持させなければならない。

5. ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

移動式ボイラーにあっては、ボイラー検査証をボイラーの見やすい箇所に掲示するとともに、その写しを設置者に所持させなければならない。

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1. ボイラーの据付基礎を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーの節炭器(エコノマイザ)に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 温水ボイラーに水高計又は圧力計を取り付けるときは、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

3. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が100ｍ²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が100ｍ²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力１ＭPa以下のボイラーでは、２以上のボイラーに共通のものを１個とすることができる。

2. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力１ＭPa以下のボイラーでは、２以上のボイラーに共通のものを１個とすることができる。

1. ボイラーには、ボイラー本体又は水柱管に、原則としてガラス水面計を２個以上取り付けなければならない。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力1.6Ｍ㎩を超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. 験水コックは、その最下位のものを安全低水面の位置に取り付けなければならない。

5. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、３個以上取り付けなければならないが、胴の内径が500㎜で、伝熱面積が15ｍ²のボイラーでは、２個とすることができる。

ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、３個以上取り付けなければならないが、胴の内径が500㎜で、伝熱面積が15ｍ²のボイラーでは、２個とすることができる。

1. 燃焼安全装置とは、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置をいう。

2. 燃焼安全装置は、作動用動力源が断たれた場合に直ちに燃料の供給を遮断することができるものでなければならない。

3. 燃焼安全装置は、燃焼に先立ち火炎の誤検出がある場合には、燃焼を開始させない機能を有するものでなければならない。

4. 燃焼安全装置は、作動用動力源が復帰した場合に自動的に燃料供給の遮断が解除されないものでなければならない。

5. 自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができない場合には、警報を発し、直ちに手動で燃料供給を遮断できるものでなければならない。

自動点火式ボイラーの燃焼安全装置は、点火しても火炎の検出ができない場合には、警報を発し、直ちに手動で燃料供給を遮断できるものでなければならない。

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