一級ボイラー技士（令和8年4月） | 解答一覧

1. 蒸気(空気)噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気(空気)を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、油量調節範囲は狭いが、霧化特性は良い。

2. ロータリバーナは、高速で回転するカップ状の霧化筒により燃料油を放射状に飛散させ、筒の外周から噴出する空気流によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一の油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ポンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのアトマイザは、燃料油を霧状に微粒化し、バーナ中心から炉内に向けて円すい状に噴射する装置である。

5. 低圧気流噴霧式油バーナは、比較的低圧の空気を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、比較的小容量のボイラーに用いられる。

蒸気(空気)噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気(空気)を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、油量調節範囲は狭いが、霧化特性は良い。

1. 60㎥

2. 72㎥

3. 279㎥

4. 341㎥

5. 422㎥

341㎥

1. Ａ，Ｂ，Ｃ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1. Ａ，Ｂ，Ｃ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｄ

1. 軟鋼は濃硫酸には反応しにくいが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. エコノマイザの低温腐食防止対策として、エコノマイザの表面温度は給水温度に左右されるため、①ボイラー水又はエコノマイザ出口給水を、エコノマイザ入口水に再循環させることにより表面温度を高くする方法、②給水加熱器を用いる方法、などがある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策としては、高空気比燃焼により、露点を高くする方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器の入口側空気に再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

エコノマイザの低温腐食防止対策としては、高空気比燃焼により、露点を高くする方法がある。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、過熱器の面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の内径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。

立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の内径側の面積で算定する。

1. ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。

2. ボイラーの使用を廃止したときは、所轄労働基準監督署長に検査証を返還しなければならない。

3. ボイラーの使用を休止する期間が、ボイラー検査証の有効期間をこえる場合は、その旨を所轄労働局長に報告しなければならない。

4. ボイラー検査証の有効期間は原則として１年であるが、登録性能検査機関は性能検査の結果により、１年未満又は１年を超え２年以内の期間を定めて更新することができる。

5. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、登録製造時等検査機関の使用検査を受けなければならない。

ボイラーの使用を休止する期間が、ボイラー検査証の有効期間をこえる場合は、その旨を所轄労働局長に報告しなければならない。

1. Ａ，Ｂ，Ｃ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｂ，Ｄ

Ａ，Ｃ

1. 排出される、ばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における、異常の有無を記録すること。

2. 休止中のボイラーがある場合、１日に１回以上、当該ボイラーの保存状態を確認すること。

3. 低水位燃焼遮断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。

4. 最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。

5. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

休止中のボイラーがある場合、１日に１回以上、当該ボイラーの保存状態を確認すること。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ，Ｄ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

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1. 定期自主検査は、１か月をこえる期間使用しない場合を除き、１か月以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、「ボイラー本体」、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の４項目について行わなければならない。

3. 「自動制御装置」の電気配線については、端子の異常の有無について点検しなければならない。

4. 「附属装置及び附属品」の煙道については、漏れその他の損傷の有無及び保温の状態について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを３年間保存しなければならない。

「附属装置及び附属品」の煙道については、漏れその他の損傷の有無及び保温の状態について点検しなければならない。

1. 蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が100㎡以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

5. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が100㎡以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。

2. 自動給水調整装置を有するボイラー(貫流ボイラーを除く。)には、ボイラーごとに、原則として、低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

5. 貫流ボイラーには、低水位燃料遮断装置を設けなければならないが、過熱器を有しないものでは、この装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

貫流ボイラーには、低水位燃料遮断装置を設けなければならないが、過熱器を有しないものでは、この装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

1. ボイラーには、ボイラー本体又は水柱管に、原則としてガラス水面計を２個以上取り付けなければならない。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より上であってはならない。

3. 最高使用圧力1.6Ｍ?を超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. 験水コックは、その最下位のものを安全低水面の位置に取り付けなければならない。

5. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、３個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ伝熱面積が1㎡未満のボイラーでは、２個とすることができる。

水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より上であってはならない。

1. Ａ，Ｃ

2. Ａ，Ｃ，Ｄ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｂ，Ｄ

Ｂ，Ｄ

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