高圧室内作業主任者（令和4年10月） | 解答一覧

1. 減圧症は、作業気圧が0.03～0.05ＭPaで発症することはない。

2. 減圧終了後24時間以内は、飛行機への搭乗は控える。

3. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

4. 減圧症による四肢や関節の痛みを、一般に、ベンズという。

5. 減圧症の症状として、皮膚のかゆみ、丘疹、大理石様斑などが現れることがある。

減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

1. チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

2. 体内の腔を取り巻く組織が柔軟な場合は、加圧に伴って腔が収縮するので、締め付け障害は発生しない。

3. 圧外傷は、加圧・減圧いずれのときでも生じ、加圧時のものをスクィーズ、減圧時のものをリバース・スクィーズと呼ぶ。

4. 圧外傷により、副鼻腔に障害が生じても、同じ圧力下にしばらくいると痛みが和らぐことが多い。

5. 中耳腔の陰圧が持続すると、中耳腔内に液体成分が貯留し滲出性中耳炎を生じる。

チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

1. 肺胞の破れにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患を空気塞栓症という。

2. ゲージ圧力0.03ＭPa程度の低い環境圧からの減圧でも症状が発生することがある。

3. 破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じて気胸を発症すると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

4. 肺胞から漏れた空気が胸部中央の縦隔洞や頚部にまで入り込み、縦隔気腫や皮下気腫となることがある。

5. 減圧のとき息を止めていると、肺は弾性の限界を超えて過膨張状態となり、ついには肺胞が破れてしまう。

破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じて気胸を発症すると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

1. 体内に二酸化炭素が蓄積すると，減圧症などにかかりやすくなる。

2. １日の高圧下の作業時間が同じ場合、高圧下の作業を半分ずつ２回作業に分けるよりも、連続した１回作業にする。

3. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは、断熱圧縮により気温が低下する。

4. 体内組織に溶解する窒素の量は、0.3ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の４倍となる。

5. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは、断熱圧縮により気温が低下する。

1. 体内に溶け込む速度が、窒素よりも遅い。

2. 水への溶解度は、窒素よりヘリウムの方が小さい。

3. 高圧下では、窒素には麻酔作用があるがヘリウムにはない。

4. 体内から排泄される速度は、窒素よりも速い。

5. 窒素に比べ熱伝導性が高い。

体内に溶け込む速度が、窒素よりも遅い。

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1. 高圧室内業務とは、潜函工法その他の圧気工法により、大気圧を超える気圧下の作業室又はシャフトの内部において行う作業に係る業務をいう。

2. 不活性ガスとは、窒素及びヘリウムの気体をいう。

3. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

4. 作業室とは、潜函工法その他の圧気工法による作業を行うための大気圧を超える気圧下の作業室をいう。

5. 有害ガスには、メタンガスは含まれない。

有害ガスには、メタンガスは含まれない。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許に係る業務に現に就いている者は、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

3. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から１年間は、免許を受けることができない。

4. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

5. 作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

免許に係る業務に現に就いている者は、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

1. 気こう室の気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者一人について、0.6ｍ³ 以上としなければならない。

2. 労働者を作業室において高圧室内業務に従事させるときは、作業室の気積を、現に当該作業室において高圧室内業務に従事している労働者一人について、４ｍ³ 以上としなければならない。

3. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けなければならない。

4. 空気圧縮機と作業室又は気こう室との間に、作業室及び気こう室へ送気する空気を清浄にするための装置を設けなければならない。

5. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径53mm以上のものとしなければならない。

潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径53mm以上のものとしなければならない。

1. 減圧を終了した者に対しては、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

2. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、気こう室の付近に、常時配置しなければならない。

3. 必要のある者以外の者が気こう室及び作業室に立ち入ることを禁止し、その旨を潜函等の外部の見やすい場所に掲示しなければならない。

4. 作業室及び気こう室における炭酸ガスの分圧が0.5ＭPaを超えないように、換気その他の必要な措置を講じなければならない。

5. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

作業室及び気こう室における炭酸ガスの分圧が0.5ＭPaを超えないように、換気その他の必要な措置を講じなければならない。

1. 作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を運転する業務

2. 高圧室内業務

3. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

4. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

5. 再圧室を操作する業務

高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡を行う業務

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1. １日当たりの酸素の許容最大ばく露量は、600ＵＰＴＤである。

2. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

3. ヘリウムの分圧についての制限は定められていない。

4. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

5. １週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、2500ＵＰＴＤである。

気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

1. 気こう室において高圧室内作業者に加圧を行うときは、毎分1.00ＭPa以下の速度で行わなければならない。

2. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行うときは、原則として、毎分0.08ＭPa以下の速度で行わなければならない。

3. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行うときは、あらかじめ、当該減圧に要する時間を当該高圧室内作業者に周知させなければならない。

4. 気こう室内の温度が10℃以下である場合には、高圧室内作業者に毛布その他の適当な保温用具を使用させなければならない。

5. 気こう室の床面の照度は、20ルクス以上としなければならない。

気こう室において高圧室内作業者に加圧を行うときは、毎分1.00ＭPa以下の速度で行わなければならない。

1. 異常温度の自動警報装置 ……… １日に１回以上

2. 空気圧縮機 ……………………… １週に１回以上

3. 避難用具 ………………………… １日に１回以上

4. 空気清浄装置 …………………… １か月に１回以上

5. 潜函に設けられた電路 ………… １か月に１回以上

異常温度の自動警報装置 ……… １日に１回以上

1. 四肢の運動機能の検査

2. 聴力の検査

3. 血中の尿素窒素の量の検査

4. 血圧の測定

5. 尿中の糖の有無の検査

血中の尿素窒素の量の検査

1. 作業室又は気こう室へ送気する気体の成分組成

2. 当該高圧室内業務における平均作業圧力

3. 加圧及び減圧の速度

4. 減圧を停止する圧力及び当該圧力下において減圧を停止する時間

5. 加圧を開始する時から減圧を開始する時までの時間

当該高圧室内業務における平均作業圧力

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