高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B | 解答一覧


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6 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 窒素及び窒素酔いに関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 0.3MPa(ゲージ圧力)以上の圧気作業では、窒素酔いの症状が圧力の増大に比例して急速に出現する。

2. 吸入空気中の二酸化炭素の量が多くなると、窒素酔いにかかりやすくなる。

3. 一般に、窒素酔いは慣れの効果があるので、同じ圧力下にしばらくいると窒素酔いが和らぐことが多い。

4. 窒素による麻酔効果と窒素ガスの脂肪組織への溶解には正の相関関係が存在する。

5. 窒素酔いでは、精神的機能の緩慢化や多幸症と呼ばれる精神の高揚状態に陥ってしまう現象を呈する。

一般に、窒素酔いは慣れの効果があるので、同じ圧力下にしばらくいると窒素酔いが和らぐことが多い。

7 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 減圧症に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 減圧症は、作業中の空気圧が0.1MPa(ゲージ圧力)以下の場合はほとんど発生しない。

2. 急激な減圧により極めて多数の気泡が発生し、これらが肺の毛細血管を塞栓すると、チョークスという重篤な肺減圧症を引き起こす。

3. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

4. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合には大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合には痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

5. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合には大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合には痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

8 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 圧外傷等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. スクイーズによる障害は加圧の際に、リバーススクイーズによる障害は減圧の際に、それぞれ発生する圧外傷である。

2. 人体の中に腔がある場合、この腔を取り巻く組織が柔軟な組織であれば、加圧に伴って腔が収縮し、腔内圧と外圧とが等しくなるので、締め付け障害は発生しない。

3. 中耳腔内外の圧力差が0.03MPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

4. 中耳は耳管によって喉頭と通じている。

5. 副鼻腔の骨孔が閉塞した状態で加圧が生じると、副鼻腔内外での圧力差が生じ、締め付け障害を起こす。

中耳は耳管によって喉頭と通じている。

9 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高気圧下での作業環境、高気圧作業に伴う人体への影響等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

2. 体内の組織に溶解する窒素の質量は、温度が一定であれば、0.3MPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の4倍となる。

3. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→動脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

4. 減圧時に、副鼻腔内の内圧が外圧より高まると、副鼻腔内の淡血性成分が出血しやすくなる。

5. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、ほぼ100%に近い状態である。

体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→動脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

10 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 一次救命処置に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 一次救命処置を行うには、まず周囲の状況が安全かどうかを確認し、自分自身の安全を確保する。

2. 気道を確保するには、仰向けに寝かせた傷病者の顔を横から見る位置に座り、片手で傷病者の額を押さえながら、もう一方の手の指先を傷病者のあごの先端に当てて持ち上げる。

3. 口対口人工呼吸は、傷病者の鼻をつまみ、1回の吹き込みに約3秒かけて行う。

4. 胸骨圧迫は、胸が約5cm沈む強さで胸骨の下半分を圧迫し、1分間に100~120回のテンポで行う。

5. AED(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショック不要の音声メッセージが出たときは、胸骨圧迫を再開し、心肺蘇そ生を続ける。

口対口人工呼吸は、傷病者の鼻をつまみ、1回の吹き込みに約3秒かけて行う。


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11 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内作業に係る用語に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

2. 有害ガスとは、一酸化炭素、メタンガス、硫化水素その他炭酸ガス以外のガスであって、爆発、火災その他の危険又は健康障害を生ずるおそれのあるものをいう。

3. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は炭酸ガスによる中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

4. 高圧室内業務とは、潜函工法その他の圧気工法により、大気圧を超える気圧下の作業室又はシャフトの内部において行う作業に係る業務をいう。

5. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

不活性ガスとは、窒素、炭酸ガス及びヘリウムの気体をいう。

12 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内作業主任者の免許及び選任に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 一の作業室で行う高圧室内作業において、作業主任者を2人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

2. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

3. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から1年間は、免許を受けることができない。

4. 法定の高圧室内作業については、高圧室内作業主任者免許を受けた者のうちから、事業場ごとに、高圧室内作業主任者を選任しなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は効力の一時停止の処分を受けることがある。

法定の高圧室内作業については、高圧室内作業主任者免許を受けた者のうちから、事業場ごとに、高圧室内作業主任者を選任しなければならない。

13 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務に労働者を従事させるときに行う特別の教育の事項に関し、法令上、定められていないものは次のうちどれか。 詳細

1. 圧気工法の知識に関すること。

2. 救急再圧法に関すること。

3. 圧気工法に係る設備に関すること。

4. 急激な圧力低下、火災等の防止に関すること。

5. 高気圧障害の知識に関すること。

救急再圧法に関すること。

14 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務の設備等に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 潜函の作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通して当該作業室へ配管しなければならない。

2. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径53mm以下のものとしなければならない。

3. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けなければならない。

4. 気こう室の床面積及び気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者1人について、それぞれ0.3m² 以上及び0.6m³ 以上としなければならない。

5. 潜函の気こう室の内部を観察することができる窓を設ける等外部から気こう室の内部の状態を把握することができる措置を講じなければならない。

潜函の作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通して当該作業室へ配管しなければならない。

15 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務の管理に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、空気圧縮機の付近に、常時配置しなければならない。

2. 高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

3. 作業の性質上やむを得ない場合には、ゲージ圧力0.1MPa未満の気圧下であれば潜函内で溶接等の作業を行うことができる。

4. 潜函の急激な沈下による高圧室内作業者の危険を防止するため、潜函の刃口の下方を50cm以上掘り下げてはならない。

5. 減圧を終了した者に対して、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、空気圧縮機の付近に、常時配置しなければならない。


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16 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務に係る作業室又は気こう室におけるガス分圧及び酸素ばく露量に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 1UPTD(肺酸素毒性量単位)は、100kPaの平均酸素分圧に1分間ばく露したときの毒性量単位である。

2. 1日当たりの酸素ばく露量は、600UPTDを超えてはならない。

3. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

17 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 次の事項のうち、0.1MPa(ゲージ圧力)以上の気圧下における高圧室内業務を行うときにあらかじめ作成する作業計画において、法令上、示さなければならないものに該当しないものはどれか。 詳細

1. 作業室又は気こう室へ送気する気体の成分組成

2. 加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

3. 当該高圧室内業務における最高の圧力

4. 加圧及び減圧の速度

5. 減圧を停止する圧力及び当該圧力下において減圧を停止する時間

加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

18 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務に係る設備とその点検頻度との組合せとして、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 気こう室からの排気を調節するバルブ 1日に1回以上

2. 空気圧縮機 1日に1回以上

3. 空気清浄装置 1か月に1回以上

4. 異常温度の自動警報装置 1週に1回以上

5. 避難用具 1日に1回以上

空気圧縮機 1日に1回以上

19 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務に用いる圧力計に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。 詳細

1. 作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計は、その1目盛りが0.02MPa以下のものでなければならない。

2. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の内部に設けたときは、当該バルブ等を操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

3. 高圧室内作業主任者には、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

4. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の外部に設けたときは、当該場所に、作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

5. 高圧室内業務に用いる圧力計は、1週ごとに1回以上点検しなければならない。

高圧室内業務に用いる圧力計は、1週ごとに1回以上点検しなければならない。

20 高圧室内作業主任者(令和2年4月)試験B 高圧室内業務に常時従事する労働者に対して行う高気圧業務健康診断において、法令上、実施することが義務付けられていない項目は次のうちどれか。 詳細

1. 四肢の運動機能の検査

2. 尿中の糖の有無の検査

3. 尿中の蛋白の有無の検査 たん

4. 白血球数及び白血球百分率の検査

5. 血圧の測定

白血球数及び白血球百分率の検査


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