高圧室内作業主任者（令和6年4月） | 解答一覧

1. 減圧症は、作業中の空気圧が0.1MPa(ゲージ圧力)以下の場合はほとんど発生しない。

2. 急激な減圧により極めて多数の気泡が発生し、これらが肺の毛細血管を塞栓すると、チョークスという重篤な肺減圧症を引き起こす。

3. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

4. 減圧症は、発生した時の様子だけからでは、その後の症状の経過を予測することが難しい。

5. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合は大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、肩関節や股関節に発症した場合は大きな障害はないが、骨幹部に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こすことが多い。

1. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔と鼻腔とを結ぶ管が炎症などで閉塞して、これらの洞と外部とで圧力差が生じた場合、副鼻腔の障害が発生する。

2. 副鼻腔に障害が生じても、同じ圧力下にしばらくいると痛みが和らぐことが多い。

3. 耳管が開いたままで加圧すると、外耳道と中耳腔とで圧力差が生じ、耳の障害が起こる。

4. 加圧時には、神経や血管の入っている歯髄腔及び歯の周囲の組織に締め付け障害を起こすことがある。

5. 加圧の途中で耳が痛くなったときは、その痛みがとれるまで圧力を下げる。

耳管が開いたままで加圧すると、外耳道と中耳腔とで圧力差が生じ、耳の障害が起こる。

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1. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

2. 体内の組織に溶解する窒素の質量は、温度が一定であれば、0.3MPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の約４倍となる。

3. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→動脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

4. 減圧時に、副鼻腔内の内圧が外圧より高まると、副鼻腔内の淡血性成分が出血しやすくなる。

5. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、ほぼ100％に近い状態である。

体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→動脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

1. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避け、大声で周囲に呼びかけ、応援を求める。

2. 傷病者に反応がなく、周囲に協力者がいる場合は、119番通報やＡＥＤ(自動体外式除細動器)の手配を依頼する。

3. 傷病者に反応がない場合は、約10秒間呼吸の有無を観察し、普段どおりの息(正常な呼吸)がないと判断したときに、胸骨圧迫を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで胸骨の下半分を圧迫し、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤによる心電図の自動解析の結果、「ショックは不要です」のメッセージが流れた場合には、胸骨圧迫を行ってはならない。

ＡＥＤによる心電図の自動解析の結果、「ショックは不要です」のメッセージが流れた場合には、胸骨圧迫を行ってはならない。

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1. 高圧室内業務とは、潜函工法その他の圧気工法により、大気圧を超える気圧下の作業室又はシャフトの内部において行う作業に係る業務をいう。

2. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又はヘリウムによる中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

3. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

4. 窒素及びヘリウムの気体は、不活性ガスである。

5. 一酸化炭素及びメタンガスは、有害ガスである。

高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又はヘリウムによる中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

1. 満20歳に満たない者は、免許試験を受験することができない。

2. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から１年間は、免許を受けることができない。

3. 高圧室内作業を行う作業室が２以上ある場合においては、作業室ごとに作業主任者を選任しなければならない。

4. 同一の作業室で行う高圧室内作業において、作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は効力の一時停止の処分を受けることがある。

満20歳に満たない者は、免許試験を受験することができない。

1. 酸素の濃度を測定するための測定器具を点検すること。

2. 作業の方法を決定し、高圧室内作業者を直接指揮すること。

3. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作して、作業室内の圧力を適正な状態に保つこと。

4. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、高圧室内作業者に対する加圧又は減圧が法令の規定に適合して行われるように措置すること。

5. 高圧室内作業者を作業室に入室させ、又は作業室から退室させるときに、その人数を点検すること。

作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作して、作業室内の圧力を適正な状態に保つこと。

1. 減圧を終了した高圧室内作業者に対しては、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

2. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、気こう室の付近に、常時配置しなければならない。

3. 必要のある者以外の者が気こう室及び作業室に立ち入ることを禁止しなければならない。

4. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

5. 高圧室内業務を行うときは、通話装置が故障した場合においても連絡することができる方法を定めるとともに、高圧室内作業者、空気圧縮機の運転を行う者及び連絡員に対し、３か月以内ごとに１回、連絡方法についての訓練を実施しなければならない。

高圧室内業務を行うときは、通話装置が故障した場合においても連絡することができる方法を定めるとともに、高圧室内作業者、空気圧縮機の運転を行う者及び連絡員に対し、３か月以内ごとに１回、連絡方法についての訓練を実施しなければならない。

1. 作業室又は気こう室へ送気する気体の成分組成

2. 加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

3. 当該高圧室内業務における最高の圧力

4. 加圧及び減圧の速度

5. 減圧を停止する圧力及び当該圧力下において減圧を停止する時間

加圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

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1. １ＵＰＴＤは、100kPaの平均酸素分圧に１分間ばく露したときの毒性量単位である。

2. １日当たりの酸素ばく露量は、600ＵＰＴＤを超えてはならない。

3. １週間当たりの酸素ばく露量は、2500ＵＰＴＤを超えてはならない。

4. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、５kPaを超えてはならない。

炭酸ガスの分圧は、５kPaを超えてはならない。

1. 作業室の気積が50ｍ３であるので、同時に高圧室内業務に従事させる作業者を14人とした。

2. 気こう室の床面積が４ｍ２、気積が7.9ｍ３であるので、同時に加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者を13人とした。

3. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けた。

4. 作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通すことなく当該作業室へ配管した。

5. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径52㎜のものとした。

作業室の気積が50ｍ３であるので、同時に高圧室内業務に従事させる作業者を14人とした。

1. 空気清浄装置 １か月に１回以上

2. 潜函に設けた電路 １か月に１回以上

3. 空気圧縮機 １週に１回以上

4. 異常温度の自動警報装置 １日に１回以上

5. 避難用具 １日に１回以上

異常温度の自動警報装置 １日に１回以上

1. 健康診断は、雇入れの際、高圧室内業務への配置替えの際及び高圧室内業務についた後６か月以内ごとに１回、定期に行わなければならない。

2. 事業場において実施した健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断が行われた日から３か月以内に、医師の意見を聴かなければならない。

3. 健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

4. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを５年間保存しなければならない。

健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

1. 一の場所において行う圧気工法による作業を行う仕事の一部を請負人に請け負わせる特定元方事業者は、その場所において、その労働者及び関係請負人の労働者の数が常時30人以上で作業を行うときは、統括安全衛生責任者を選任しなければならない。

2. 統括安全衛生責任者を選任すべき事業者は、統括安全衛生責任者の選任の対象となる場所においてその事業の実施を統括管理する者をもって統括安全衛生責任者に充てなければならない。

3. 一の場所において行う圧気工法による作業を行う仕事の一部を請負人に請け負わせる特定元方事業者は、その場所において、その労働者及び関係請負人の労働者の数が常時30人以上で作業を行うときは、元方安全衛生管理者を選任しなければならない。

4. 店社安全衛生管理者の職務には、少なくとも毎月１回、元方事業者の労働者及び関係請負人の労働者が作業を行う場所であって店社安全衛生管理者を選任すべき事由となる場所を巡視することが含まれる。

5. 安全衛生責任者を選任しなければならない事業者は、安全衛生責任者を選任したときは、遅滞なく、選任報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

安全衛生責任者を選任しなければならない事業者は、安全衛生責任者を選任したときは、遅滞なく、選任報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

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