高圧室内作業主任者（令和6年10月） | 解答一覧

1. 体内で、酸素の気泡が血液中に生じれば血液の循環を阻害し、血管外に生じれば組織の変形や圧迫を招いて、減圧症が起こる。

2. 減圧症は、作業中の空気圧が0.1MPa(ゲージ圧力)以下の場合では、ほとんど発生しない。

3. 急激な減圧により極めて多数の気泡が発生し、これらが肺の毛細血管を塞栓すると、チョークスという重篤な肺減圧症を引き起こす。

4. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

5. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、骨幹部に発症した場合は大きな障害はないが、肩関節や股関節に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こす。

体内で、酸素の気泡が血液中に生じれば血液の循環を阻害し、血管外に生じれば組織の変形や圧迫を招いて、減圧症が起こる。

1. 圧外傷は、圧力が身体に不均等に作用することにより生じる。

2. 加圧時の圧外傷は、加圧による圧力変化のために体腔の容積が増えることで生じ、中耳腔、副鼻腔などで生じる。

3. 中耳腔内外の圧力差が0.03MPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

4. リバーススクイーズによる障害は、減圧の際に発生する圧外傷である。

5. 人体の中に腔がある場合、この腔を取り巻く組織が柔軟な組織であれば、加圧に伴って腔が収縮し、腔内圧と外圧とが等しくなるので、締め付け障害は発生しない。

加圧時の圧外傷は、加圧による圧力変化のために体腔の容積が増えることで生じ、中耳腔、副鼻腔などで生じる。

1. 減圧のとき息を止めていると、肺は弾性の限界を超えて過膨張状態となり、ついには肺胞が破れてしまう。

2. 肺胞の破れにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患をエア・エンボリズムという。

3. 0.1MPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い作業圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低いとされている。

4. 破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じると、肺は縮んでしまい換気できなくなる。

5. 肺胞から漏れた空気が胸部中央の縦隔洞や頸部にまで入り込み、縦隔気腫や皮下気腫となることがある。

0.1MPa(ゲージ圧力)程度の比較的低い作業圧力からの減圧では、肺の過膨張の危険性は低いとされている。

1. 高圧下でも空気全体に対する窒素の比率は変わらないが、窒素分圧はその場所での圧力に応じて上昇する。

2. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より低いときは、体組織一静脈ー肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

3. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

4. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは気温が低下する。

5. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、100%に近い状態である。

体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より低いときは、体組織一静脈ー肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 傷病者に反応がなく、周囲に協力者がいる場合は、119番通報やAED(自動体外式除細動器)の手配を依頼する。

3. 傷病者の胸と腹部の動きを観察し、胸と腹部が上下に動いていない場合やよくわからない場合には、心停止 (とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約5 cm沈む強さで、1分間に60〜80回のテンポで行う。

5. AEDを用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要と判断されたときには、音声メッセージに従い、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

胸骨圧迫は、胸が約5 cm沈む強さで、1分間に60〜80回のテンポで行う。

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1. 気こう室とは、高圧室内作業者が、作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

2. 不活性ガスとは、窒素及びヘリウムの気体をいう。

3. 有害ガスとは、一酸化炭素、メタンガス、硫化水素その他炭酸ガス以外のガスであって、爆発、火災その他の危険又は健康障害を生ずるおそれのあるものをいう。

4. 高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は硫化水素による中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

5. 作業室とは、潜函工法その他の圧気工法による作業を行うための大気圧を超える気圧下の作業室をいう。

高気圧障害とは、高気圧による減圧症、酸素、窒素又は硫化水素による中毒その他の高気圧による健康障害をいう。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許に係る業務に現に就いている者は、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

3. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から1年間は、免許を受けることができない。

4. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を2人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

5. 作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

免許に係る業務に現に就いている者は、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

1. 酸素、有害ガス等の濃度を測定するための測定器具を点検すること。

2. 作業の方法を決定し、高圧室内作業者を直接指揮すること。

3. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者 <と連絡して、高圧室内作業者に対する加圧又は減圧が法令の規定に適合して行われるように措置すること。

4. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、作業室内の圧力を適正な状態に保つこと。

5. 再圧室を操作する者と連絡して、再圧室内の圧力を適正な状態に保つこと。

再圧室を操作する者と連絡して、再圧室内の圧力を適正な状態に保つこと。

1. 携帯式の圧力計

2. 懐中電灯

3. 非常の場合の信号用器具

4. 炭酸ガスの濃度を測定するための測定器具

5. 不活性ガスの濃度を測定するための測定器具

不活性ガスの濃度を測定するための測定器具

1. 圧気工法の知識に関すること。

2. 救急再圧法に関すること。

3. 圧気工法に係る設備に関すること。

4. 急激な圧力低下、火災等の防止に関すること。

5. 高気圧障害の知識に関すること。

救急再圧法に関すること。

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1. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上160kPa以下としなければならない。

2. ヘリウムの分圧は、400kPaを超えてはならない。

3. UPTDは、平均酸素分圧が50kPaを超える場合に算定する。

4. 1UPTDは、100kPaの平均酸素分圧に1分間ばく露したときの毒性量単位である。

5. 1週間当たりの酸素ばく露量は、2500UPTDを超えてはならない。

ヘリウムの分圧は、400kPaを超えてはならない。

1. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径68mmのものとする。

2. 作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通すことなく当該作業室へ配管する。

3. 気こう室の床面積及び気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者1人について、それぞれ0.3㎡以上及び0.6㎥以上とする。

4. 圧力0.1MPa(ゲージ圧力)以上の気圧下における高圧室内業務を行うときは、気こう室に、自記記録圧力計を設ける。

5. 作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設ける。

潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管を、内径68mmのものとする。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 健康診断は、雇入れの際、高圧室内業務への配置替えの際及び高圧室内業務についた後6か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。

2. 健康診断の結果に基づいて、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを5年間保存しなければならない。

3. 事業場において実施した健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断実施日から3か月以内に医師の意見を聴かなければならない。

4. 健康診断を受けた労働者に対し、異常の所見が認められなかった者を除き、遅滞なく、健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

健康診断を受けた労働者に対し、異常の所見が認められなかった者を除き、遅滞なく、健康診断の結果を通知しなければならない。

1. 統括安全衛生責任者を選任すべき事業者は、統括安全衛生責任者の選任の対象となる場所においてその事業の実施を統括管理する者又はこれに準ずる者をもって、統括安全衛生責任者に充てなければならない。

2. ーの場所において行う圧気工法による作業を行う仕事の一部を請負人に請け負わせる特定元方事業者は、その場所において、その労働者及び関係請負人の労働者の数が常時30人以上で作業を行うときは、元方安全衛生管理者を選任しなければならない。

3. 元方安全衛生管理者を選任すべき事業者は、選任した元方安全衛生管理者が事故によって職務を行うことができないときは、代理者を選任しなければならない。

4. 元方事業者は、ーの場所において、圧気工法による作業を行う仕事であって、当該場所における元方事業者の労働者及び関係請負人の労働者の数が常時20人以上30人未満であるものに係る作業を行うときは、当該場所において行われる仕事に係る請負契約を締結している事業場ごとに、店社安全衛生管理者を選任しなければならない。

5. 安全衛生責任者の職務には、統括安全衛生責任者からの連絡に係る事項のうち当該安全衛生責任者を選任した請負人に係るものの実施についての管理が含まれる。

統括安全衛生責任者を選任すべき事業者は、統括安全衛生責任者の選任の対象となる場所においてその事業の実施を統括管理する者又はこれに準ずる者をもって、統括安全衛生責任者に充てなければならない。

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