高圧室内作業主任者（令和7年4月） | 解答一覧

1. 中枢神経型酸素中毒は慢性型であり、肺型酸素中毒は急性型である。

2. 連日作業する場合は、１日当たりの酸素ばく露量は平均的になるようにすることが望ましい。

3. 長時間高気圧下にいなければならないときは、吸気の酸素分圧を0.03ＭPa程度とする。

4. 100kPaの酸素分圧に１分間ばく露したときの酸素ばく露量は、１ＵＰＴＤである。

5. 酸素中毒は、暑いときや寒いときなど環境条件の悪いときに起こりやすく、作業強度も影響する。

中枢神経型酸素中毒は慢性型であり、肺型酸素中毒は急性型である。

1. 減圧症の症状として、皮膚のかゆみ、丘疹、大理石斑などが現れることがある。

2. 減圧症は、作業中の空気圧が0.1ＭPa(ゲージ圧力)以下の場合はほとんど発生しない。

3. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、骨幹部に発症した場合は大きな障害はないが、肩関節や股関節に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こす。

4. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

5. 減圧症は、脳・脊髄や肺が冒される比較的重症な減圧症と、関節の痛みなどを呈する比較的軽症な減圧症に大別されるが、比較的重症な減圧症を特にベンズという。

減圧症は、脳・脊髄や肺が冒される比較的重症な減圧症と、関節の痛みなどを呈する比較的軽症な減圧症に大別されるが、比較的重症な減圧症を特にベンズという。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｄ

3. Ｂ，Ｄ

4. Ｂ，Ｅ

5. Ｃ，Ｅ

Ｂ，Ｄ

1. 体内の組織に溶解する窒素の量は、温度が一定であれば、0.3ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の1.3倍となる。

2. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→静脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

3. 吸入空気の圧力が高くなると、空気の密度が増加し気道抵抗が増加するので、肺の換気能力が低下する。

4. ニューマチックケーソンの作業室内の湿度は、ほぼ100％に近い状態である。

5. 高圧下では空気全体に対する窒素の比率は変わらないが、窒素分圧はその場所の圧力に応じて上昇する。

体内の組織に溶解する窒素の量は、温度が一定であれば、0.3ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の1.3倍となる。

1. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

2. 傷病者の肩を軽くたたきながら呼びかけて、反応がない場合は、その場で大声で叫んで周囲の注意を喚起し、応援を呼ぶ。

3. 傷病者に反応がない場合は、約１分間呼吸の有無を観察し、正常な呼吸がないと判断したときに、胸骨圧迫を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤを用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要とメッセージがあったときには、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

傷病者に反応がない場合は、約１分間呼吸の有無を観察し、正常な呼吸がないと判断したときに、胸骨圧迫を開始する。

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1. 労働者を作業室において高圧室内業務に従事させるときは、作業室の気積を、現に当該作業室において高圧室内業務に従事している労働者１人について、４ｍ?以上としなければならない。

2. 気こう室の気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者１人について、0.6ｍ?以上としなければならない。

3. 潜函作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通して当該作業室へ配管しなければならない。

4. 空気圧縮機と作業室又は気こう室との間に、作業室及び気こう室へ送気する空気を清浄にするための装置を設けなければならない。

5. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径53mm以下のものとしなければならない。

潜函作業室へ送気するための送気管を、シャフトの中を通して当該作業室へ配管しなければならない。

1. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の外部に設けたときは、当該場所に、作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

2. 高圧室内作業者に加圧又は減圧を行うために、送気又は排気の調節を行うバルブ又はコックの操作を行う場所を気こう室の外部に設けたときは、気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

3. 高圧室内業務に用いる圧力計は、１か月ごとに１回以上点検しなければならない。

4. 作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計は、その１目盛りが0.02ＭPa以下のものでなければならない。

5. 高圧室内作業主任者には、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

高圧室内作業者に加圧又は減圧を行うために、送気又は排気の調節を行うバルブ又はコックの操作を行う場所を気こう室の外部に設けたときは、気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から２年間は、免許を受けることができない。

3. 免許に係る業務に現に就いている者は、免許証を損傷したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

4. 高圧室内作業を行う作業室が２以上ある場合においては、作業室ごとに作業主任者を選任しなければならない。

5. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から２年間は、免許を受けることができない。

1. 作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を運転する業務

2. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

3. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを点検する業務

4. 高圧室内業務

5. 再圧室を操作する業務

気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを点検する業務

1. 減圧を終了した高圧室内作業者に対しては、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

2. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、気こう室の付近に、常時配置しなければならない。

3. 必要のある者以外の者が気こう室及び作業室に立ち入ることを禁止しなければならない。

4. 作業室及び気こう室における炭酸ガスの分圧が0.5ＭPa以下となるように、換気その他の必要な措置を講じなければならない。

5. 高圧室内業務を行うときは、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者と連絡員とが通話することができる通話装置を設けなければならない。

作業室及び気こう室における炭酸ガスの分圧が0.5ＭPa以下となるように、換気その他の必要な措置を講じなければならない。

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1. 減圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

2. 当該高圧室内業務における最高の圧力

3. 加圧及び減圧の速度

4. 作業室又は気こう室へ送気する気体の成分組成

5. 減圧を停止する圧力及び当該圧力下において減圧を停止する時間

減圧を開始する時から減圧を終了する時までの時間

1. １日当たりの酸素の許容最大ばく露量は、600ＵＰＴＤである。

2. １週間当たりの酸素の許容最大ばく露量は、2500ＵＰＴＤである。

3. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. ヘリウムの分圧についての制限は定められていない。

5. 気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

1.

2.

3.

4.

5.

1. 高気圧業務歴の調査

2. 尿中の糖の有無の検査

3. 血中尿素窒素の量の検査

4. 血圧の測定

5. 尿中の蛋白の有無の検査

血中尿素窒素の量の検査

1. 一の場所において行う圧気工法による作業を行う仕事の一部を請負人に請け負わせる特定元方事業者は、その場所において、その労働者及び関係請負人の労働者の数が常時30人以上で作業を行うときは、統括安全衛生責任者を選任しなければならない。

2. 統括安全衛生責任者及び元方安全衛生管理者を選任しなければならない事業者は、選任した統括安全衛生責任者に、選任した元方安全衛生管理者の指揮をさせなければならない。

3. 事業者は、元方安全衛生管理者に対し、その労働者及び関係請負人の労働者の作業が同一の場所において行われることによって生ずる労働災害を防止するため必要な措置をなし得る権限を与えなければならない。

4. 安全衛生責任者を選任すべき事業者は、その仕事を行う場所において、店社安全衛生管理者の職務を行う者を選任し、店社安全衛生管理者にその職務を行わせているときは、当該場所において安全衛生責任者を選任しているものとみなされる。

5. 元方事業者のうち、建設業に属する事業を行う者は、特定元方事業者である。

安全衛生責任者を選任すべき事業者は、その仕事を行う場所において、店社安全衛生管理者の職務を行う者を選任し、店社安全衛生管理者にその職務を行わせているときは、当該場所において安全衛生責任者を選任しているものとみなされる。

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