高圧室内作業主任者（令和7年10月） | 解答一覧

1. 心臓の左右の心房の間が卵円孔開存で通じていると、減圧障害を引き起こすおそれがある。

2. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

3. 減圧症による四肢や関節の痛みを、一般にベンズという。

4. 減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1ＭPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

5. 減圧症にかかった作業者にみられる無菌性骨壊死は、骨幹部に発症した場合は大きな障害はないが、肩関節や股関節に発症した場合は痛みや運動機能障害を起こす。

減圧症は、作業圧力が比較的低い0.1ＭPa(ゲージ圧力)以下の場合でもしばしば発生する。

1. 圧外傷は、圧力が身体に不均等に作用することにより生じる。

2. 中耳腔内外の圧力差が0.03ＭPaになると、多くの人は鼓膜に痛みを感じるようになる。

3. チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

4. 中耳腔の陰圧が持続すると、中耳腔内に液体成分が貯留し滲出性中耳炎を生じる。

5. 虫歯の処置後に再び虫歯になって内部に密閉された空洞ができた場合、その部分で圧外傷が生じることがある。

チョークスは、減圧により血液中に発生した多数の気泡が肺毛細血管の塞栓を起こす圧外傷の一種である。

1. 肺胞が破れることにより肺の毛細血管に侵入した空気が気泡状になり、血流によって全身に運ばれ、塞栓となって末梢血管を閉塞して生じる疾患を空気塞栓症(エア・エンボリズム)という。

2. 肺の圧外傷は、0.03ＭPa(ゲージ圧力)程度の低い環境圧からの減圧でも発症することがある。

3. 破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

4. 予防法としては、減圧速度は速すぎないようにするとともに、減圧中は息を止めないようにする。

5. 肺胞から漏れた空気が胸部中央の縦隔洞や頸部にまで入り込み、縦隔気腫や皮下気腫となることがある。

破れた肺胞から漏れた空気が胸膜腔と通じると、肺は膨張してしまい換気できなくなる。

1. スクイーズによる障害は加圧の際に、リバーススクイーズによる障害は減圧の際に、それぞれ発生する圧外傷である。

2. 加圧時の圧外傷は、加圧による圧力変化のために体腔の容積が増えることで生じ、中耳腔、副鼻腔などで生じる。

3. 高気圧下の作業を終え、マンロックで減圧するときは気温が低下する。

4. 体組織の窒素分圧が空気の窒素分圧より高いときは、体組織→静脈→肺という経路で、体組織の窒素が排出される。

5. 体内の組織に溶解する窒素の量は、温度が一定であれば、0.3ＭPa(ゲージ圧力)の空気中では大気圧下の４倍となる。

加圧時の圧外傷は、加圧による圧力変化のために体腔の容積が増えることで生じ、中耳腔、副鼻腔などで生じる。

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 傷病者に反応がなく、周囲に協力者がいる場合は、119番通報やＡＥＤ(自動体外式除細動器)の手配を依頼する。

3. 傷病者の胸と腹部の動きを観察し、胸と腹部が上下に動いていない場合やよくわからない場合には、心停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで胸骨の上半分を圧迫し、１分間に少なくとも100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤを用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要と判断されたときには、音声メッセージに従い、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで胸骨の上半分を圧迫し、１分間に少なくとも100～120回のテンポで行う。

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1. 気こう室の気積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者１人について、0.6?以上としなければならない。

2. 潜函の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径53mm以下のものとしなければならない。

3. 気こう室の床面積を、現に当該気こう室において加圧又は減圧を受ける高圧室内作業者１人について、0.3ｍ２以上としなければならない。

4. 圧力0.1ＭPa(ゲージ圧力)以上の気圧下における高圧室内業務を行うときは、気こう室に、自記記録圧力計を設けなければならない。

5. 労働者を作業室において高圧室内業務に従事させるときは、作業室の気積を、現に当該作業室において高圧室内業務に従事している労働者１人について、３㎥以上としなければならない。

労働者を作業室において高圧室内業務に従事させるときは、作業室の気積を、現に当該作業室において高圧室内業務に従事している労働者１人について、３㎥以上としなければならない。

1. 高圧室内作業者に加圧又は減圧を行うために、送気又は排気の調節を行うバルブ又はコックの操作を行う場所を気こう室の外部に設けたときは、当該場所に、気こう室内のゲージ圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

2. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の外部に設けたときは、当該場所に、作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

3. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックの操作を行う場所を潜函等の内部に設けたときは、当該バルブ又はコックを操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

4. 作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計は、その１目盛りが200kPa以下のものでなければならない。

5. 高圧室内業務に用いる圧力計は、１か月ごとに１回以上点検しなければならない。

作業室内のゲージ圧力を表示する圧力計は、その１目盛りが200kPa以下のものでなければならない。

1. 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 労働安全衛生法違反の事由により免許の取消しの処分を受けた者は、取消しの日から１年間は、免許を受けることができない。

3. 同一の場所で行う高圧室内作業において、作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

4. 作業主任者を選任したときは、作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を作業場の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

5. 高圧室内作業主任者を選任したときは、その氏名を所轄労働基準監督署長に報告しなければならない。

高圧室内作業主任者を選任したときは、その氏名を所轄労働基準監督署長に報告しなければならない。

1. 作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を点検する業務

2. 作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

3. 気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

4. 再圧室を操作する業務

5. 高圧室内業務

作業室及び気こう室へ送気するための空気圧縮機を点検する業務

1. 減圧を終了した高圧室内作業者には、当該減圧を終了した時から14時間は、重激な業務に従事させてはならない。

2. 高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。

3. 作業室内において発破を行ったときは、高圧室内業務従事者が作業室内の空気が発破前の状態に復する前に入室することを禁止しなければならない。

4. 必要のある者以外の者が再圧室を設置した場所及び当該再圧室を操作する場所に立ち入ることを禁止しなければならない。

5. 作業の性質上やむを得ない場合には、ゲージ圧力0.1ＭPa未満の気圧下であれば潜函内で溶接等の作業を行うことができる。

高圧室内業務を行うときは、空気圧縮機の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡等の措置を講ずるための連絡員を、常時配置しなければならない。

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1. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

2. 炭酸ガスの分圧は、５kPaを超えてはならない。

3. ヘリウムの分圧についての制限は定められていない。

4. 気こう室において減圧を行う場合を除き、酸素の分圧は18kPa以上160kPa以下でなければならない。

5. 気こう室において減圧を行う場合は、酸素の分圧は18kPa以上220kPa以下でなければならない。

炭酸ガスの分圧は、５kPaを超えてはならない。

1. 気こう室において高圧室内業務従事者に加圧を行うときは、毎分0.08ＭPa以下の速度で行わなければならない。

2. 気こう室の照明の照度を20ルーメン以上としなければならない。

3. 気こう室において高圧室内業務従事者に減圧を行うときは、あらかじめ、当該減圧に要する時間を当該高圧室内業務従事者に周知させなければならない。

4. 気こう室において高圧室内業務従事者に減圧を行うときは、減圧の速度は、原則として、毎分0.08ＭPa以下としなければならない。

5. 健康に異常を生じた高圧室内業務従事者を救出するときは、必要な限度において、法令に規定する減圧の速度を速めることができる。

気こう室の照明の照度を20ルーメン以上としなければならない。

1. 空気清浄装置…………………… １か月

2. 空気圧縮機……………………… １日

3. 避難用具………………………… １日

4. 異常温度の自動警報装置……… １週

5. 潜函に設けられた電路………… １か月

空気圧縮機……………………… １日

1. 健康診断は、雇入れの際、高圧室内業務への配置替えの際及び高圧室内業務に就いた後６か月以内ごとに１回、定期に行わなければならない。

2. 事業場において実施した健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断が行われた日から３か月以内に、医師の意見を聴かなければならない。

3. 健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

4. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

5. 健康診断の結果に基づき、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを５年間保存しなければならない。

健康診断を受けた労働者に対し、健康診断が行われた日から３か月以内に、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

1. 一の場所において行う圧気工法による作業を行う仕事の一部を請負人に請け負わせる特定元方事業者は、その場所において、その労働者及び関係請負人の労働者の数が常時30人以上で作業を行うときは、統括安全衛生責任者を選任しなければならない。

2. 元方安全衛生管理者を選任すべき事業者は、選任した元方安全衛生管理者が事故によって職務を行うことができないときは、代理者を選任しなければならない。

3. 元方事業者は、一の場所において、圧気工法による作業を行う仕事であって、当該場所における元方事業者の労働者及び関係請負人の労働者の数が常時20人以上30人未満であるものに係る作業を行うときは、当該場所において行われる仕事に係る請負契約を締結している事業場ごとに、店社安全衛生管理者を選任しなければならない。

4. 安全衛生責任者を選任しなければならない請負人は、安全衛生責任者を選任したときは、同一の場所において作業を行う統括安全衛生責任者を選任しなければならない事業者に対し、遅滞なく、その旨を通報しなければならない。

5. 都道府県労働局長は、労働災害を防止するため必要があると認めるときは、事業者に対し、統括安全衛生責任者の解任を命ずることができる。

都道府県労働局長は、労働災害を防止するため必要があると認めるときは、事業者に対し、統括安全衛生責任者の解任を命ずることができる。

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