潜水士（令和4年10月） | 解答一覧

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害の症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害の症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

1. 酸素中毒は、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

2. 酸素中毒は、一般に、50kPaを超える酸素分圧にばく露されると起こる。

3. 酸素中毒は、肺が冒される肺酸素中毒と、中枢神経が冒される脳酸素中毒に大別される。

4. 肺酸素中毒は、致命的になることは通常は考えられないが、肺機能の低下をもたらし、肺活量が減少することがある。

5. 脳酸素中毒の症状には、吐き気、めまい、痙攣発作などがあり、特に痙攣発作が潜水中に起こると、多くの場合致命的になる。

酸素中毒は、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

1. 減圧症の発症は、通常、浮上後24時間以上経過した後であるが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守した場合に減圧症にかかることはない。

3. 皮膚の痒みや皮膚に大理石斑ができる症状はしばらくすると消え、より重い症状に進むことはないので特に治療しなくてもよい。

4. 作業量の多い重筋作業の潜水は、減圧症に罹患しにくい。

5. チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

1. 潜水作業者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能、聴力などの検査のほか、必要な場合は、作業条件調査などを行う。

2. 潜水作業者に対する健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、骨壊死のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなる。

4. 肺酸素中毒のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があるが、１ＵＰＴＤは、100kPa(約１気圧)の酸素分圧に１時間ばく露されたときの毒性量である。

5. 減圧症の再圧治療が終了した後しばらくは、体内にまだ余分な窒素が残っているので、そのまま再び潜水すると減圧症を再発するおそれがある。

肺酸素中毒のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があるが、１ＵＰＴＤは、100kPa(約１気圧)の酸素分圧に１時間ばく露されたときの毒性量である。

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

3. 呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約１分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショックは不要と判断されたときには、音声メッセージに従い、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約１分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

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1. 64Ｌ

2. 85Ｌ

3. 107Ｌ

4. 128Ｌ

5. 160Ｌ

107Ｌ

1. 潜水作業者へ送気するための空気圧縮機を運転する業務

2. 潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

3. 連絡員の業務

4. 潜水作業者の監視を行う業務

5. 潜水器を点検する業務

潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務

1. 潜降直前に、潜水作業者に対し、当該潜水業務に使用するボンベの現に有する給気能力を知らせなければならない。

2. 潜水作業者に異常がないかどうかを監視するための者を置かなければならない。

3. 圧力１ＭPa(ゲージ圧力)以上の気体を充塡したボンベからの給気を受けさせるときは、２段以上の減圧方式による圧力調整器を潜水作業者に使用させなければならない。

4. 潜水深度が10ｍ未満の潜水業務では、さがり綱(潜降索)を使用させなくてもよい。

5. さがり綱(潜降索)には、３ｍごとに水深を表示する木札又は布等を取り付けておかなければならない。

潜水深度が10ｍ未満の潜水業務では、さがり綱(潜降索)を使用させなくてもよい。

1. 潜水前に行う潜水器及び圧力調整器の点検の概要の記録 ………… ３年間

2. 潜水業務を行った潜水作業者の氏名及び浮上の日時を記載した書類……………………………………………………………………………… ３年間

3. 再圧室設置時に行う送気設備等の作動の状況の点検の結果の記録……………………………………………………………………………… ３年間

4. 再圧室使用時の加圧及び減圧の状況を記録した書類 ……………… ５年間

5. 高気圧業務健康診断個人票 …………………………………………… ５年間

潜水業務を行った潜水作業者の氏名及び浮上の日時を記載した書類……………………………………………………………………………… ３年間

1. 連絡員については、潜水作業者２人以下ごとに１人配置する。

2. 連絡員は、潜水作業者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

3. 連絡員は、潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水作業者に必要な量の空気を送気させる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水作業者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直前に潜水作業者のヘルメットがかぶと台に結合されているかどうかを確認する。

連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水作業者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。

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1. 水深計　　　浮力調整具

2. 水深計　　　ハーネス

3. コンパス　　浮力調整具

4. 残圧計　　　浮力調整具

5. 残圧計　　　ハーネス

水深計　　　浮力調整具

1. 健康診断は、雇入れの際、潜水業務への配置替えの際及び潜水業務についた後１年以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

2. 健康診断は、水深10ｍ未満の場所における潜水業務に常時従事する労働者に対しては実施する必要がない。

3. 健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、原則として、健康診断が行われた日から３か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

4. 雇入れの際に実施した健康診断の結果については、所轄労働基準監督署長に報告しなければならない。

5. 定期に行った健康診断を受けた労働者のうち、無所見の者を除き、再検査を必要とする者及び異常の所見があると診断された者に対し、遅滞なく、健康診断結果の通知を行わなければならない。

健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、原則として、健康診断が行われた日から３か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｃ

1. 満18歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許を受けた者が重大な過失により、潜水業務について重大な事故を発生させたときは、都道府県労働局長は、その免許を取り消し、又は期間を定めてその免許の効力を停止することができる。

3. 潜水業務に現に就いている者が、免許証を滅失したときは、その者の住所を管轄する所轄労働基準監督署長から免許証の再交付を受けなければならない。

4. 免許を受けた者が免許証を他人に貸与したときは、都道府県労働局長は、その免許を取り消し、又は期間を定めてその免許の効力を停止することができる。

5. 免許の取消しの処分を受けた者は、遅滞なく、免許の取消しをした都道府県労働局長に免許証を返還しなければならない。

潜水業務に現に就いている者が、免許証を滅失したときは、その者の住所を管轄する所轄労働基準監督署長から免許証の再交付を受けなければならない。

1. 18　　160　　220

2. 18　　160　　320

3. 18　　180　　360

4. 20　　180　　220

5. 20　　200　　360

18　　160　　220

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