潜水士(令和6年10月) | 解答一覧


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26 潜水士(令和6年10月) 潜水による副鼻腔や耳の障害に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害による症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害による症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

27 潜水士(令和6年10月) 潜水業務における酸素中毒及び低酸素症に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じる症状で、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

2. 肺酸素中毒は、致命的になることは通常は考えられないが、肺機能の低下をもたらし、肺活量が減少することがある。

3. 脳酸素中毒の症状には、吐き気、めまい、痙攣発作などがあり、特に痙攣発作が潜水中に起こると、多くの場合致命的になる。

4. 大深度潜水では、地上の空気より酸素濃度を低くした混合ガスを用いることがあるが、低酸素症は、このようなガスを誤って浅い深度で呼吸した場合に起こることがある。

5. 低酸素症では、意識障害が初発症状であることが多いため、いったん発症してしまうと自力ではほとんど対処することができず、最悪の場合には溺れてしまうことになる。

酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じる症状で、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

28 潜水士(令和6年10月) 減圧症に関し、正しいものは次のうちどれか。 詳細

1. 減圧症の発症は、通常、浮上後24時間以上経過した後であるが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守した場合に減圧症にかかることはない。

3. 作業量の多い重筋作業の潜水は、減圧症に罹患しにくい。

4. チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

5. 皮膚の痒みや皮膚に大理石斑ができる症状はしばらくすると消え、より重い症状に進むことはないので特に治療しなくてもよい。

チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

29 潜水士(令和6年10月) 潜水業務における健康管理に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 潜水業務に常時従事する労働者に対する健康診断では、圧力の作用を大きく受ける四肢の運動機能などの検査のほか、必要な場合は、作業条件調査などを行う。

2. 健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、骨壊死のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなる。

4. 空気塞栓症のリスクを評価する指標としてUPTD(肺酸素毒性量単位)があり、1日のばく露量が一定の値以下となるように管理する必要がある。

5. 減圧症の再圧治療が終了した後しばらくは、体内にまだ余分な窒素が残っているので、そのまま再び潜水すると減圧症を再発するおそれがある。

空気塞栓症のリスクを評価する指標としてUPTD(肺酸素毒性量単位)があり、1日のばく露量が一定の値以下となるように管理する必要がある。

30 潜水士(令和6年10月) 一次救命処置に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

2. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

3. 呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約1分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約5cm沈む強さで、1分間に100〜120回のテンポで行う。

5. AED(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショック不要の音声メッセージが出たときは、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約1分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。


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31 潜水士(令和6年10月) 全面マスク式潜水で空気圧縮機により送気し、最高深度20mの潜水業務を行う場合、潜水業務従事者ごとに設ける予備空気槽の内容積V(L)として最小限必要な値に最も近いものは、法令上、次のうちどれか。
 ただし、イ又は口のうち適切な式を用いて算定すること。
なお、Dは最高の潜水深度(m)であり、Pは予備空気槽内の空気圧力で0.7MPa(ゲージ圧力)とする。
詳細

1. 50 L

2. 58 L

3. 67 L

4. 75 L

5. 86 L

58 L

32 潜水士(令和6年10月) 潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に就かせる労働者に対して行う特別の教育の教育事項として、法令上、定められていないものは次のうちどれか。 詳細

1. 潜水業務に関する知識に関すること。

2. 送気に関すること。

3. 高気圧障害の知識に関すること。

4. 救急そ生法に関すること。

5. 送気の調節の実技

救急そ生法に関すること。

33 潜水士(令和6年10月) 潜水業務従事者に圧力調整器を使用させない潜水方式の場合、大気圧下で送気量が毎分240 Lの空気圧縮機を用いて送気するとき、法令上、潜水できる最高の水深は、次のうちどれか。 詳細

1. 20m

2. 25m

3. 30m

4. 35m

5. 40m

30m

34 潜水士(令和6年10月) 潜水業務において、法令上、特定の設備•器具については一定期間ごとに1回以上点検しなければならないが、次の設備・器具とその期間との組合せのうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 空気圧縮機..............1週

2. 送気する空気を清浄にするための装置.. 1か月

3. 水深計................1か月

4. 水中時計................6か月

5. 送気量を計るための流量計 .......6か月

水中時計................6か月

35 潜水士(令和6年10月) 送気式潜水による潜水業務における連絡員に関し、法令上、定められていないものは次のうちどれか。 詳細

1. 連絡員の配置は、潜水業務従事者2人以下ごとに1人とする。

2. 連絡員は、潜水業務従事者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

3. 連絡員は、潜水業務従事者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水業務従事者に必要な量の空気を送気させる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直前に潜水業務従事者のヘルメットがかぶと台に結合されているかどうかを確認する。

連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。


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36 潜水士(令和6年10月) 潜水作業者の携行物に関する次の文中の[  ]内のA及びBに入れる語句の組合せとして、法令上、正しいものは(1)〜(5)のうちどれか。
「潜水作業者に携行させたボンベ(非常用のものを除く。)からの給気を受けて行う潜水業務を行うときは、潜水作業者に、水中時計、[ A ]及び鋭利な刃物を携行させるほか、[ B ]を着用させなければならない。」
詳細

1.

2.

3.

4.

5.

37 潜水士(令和6年10月) 潜水業務に常時従事する労働者に対して行う高気圧業務健康診断において、法令上、実施することが義務付けられていない項目は次のうちどれか。 詳細

1. 鼓膜及び聴力の検査

2. 血圧の測定

3. 肺活量の測定

4. 血液中の尿素窒素の量の検査

5. 尿中の糖及び蛋白の有無の検査

血液中の尿素窒素の量の検査

38 潜水士(令和6年10月) 再圧室に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. その日の再圧室の使用を開始する前に、送気設備等の作動状況について点検し、異常を認めたときは、直ちに補修し、又は取り替えなければならない。

2. 再圧室を使用し、加圧を行うときは純酸素を使用しなければならない。

3. 再圧室を使用するときは、出入りに必要な場合を除き、主室と副室との間の扉を閉じ、かつ、それぞれの内部の圧力を等しく保たなければならない。

4. 再圧室を使用するときは、再圧室の操作を行う者に加圧及び減圧の状態その他異常の有無について常時監視させなければならない。

5. 再圧室を使用したときは、その都度、加圧及び減圧の状況を記録した書類を作成しておかなければならない。

再圧室を使用し、加圧を行うときは純酸素を使用しなければならない。

39 潜水士(令和6年10月) 潜水士免許に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 満18歳に満たない者は、免許を受けることができない。

2. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に現に就いているもの又は就こうとするものは、氏名を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

3. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に就こうとするものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

4. 免許証の交付を受けた者で、潜水業務に現に就いているもの又は就こうとするものは、免許証を滅失し、又は損傷したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

5. 免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許の取消し又は6か月以下の免許の効力の停止を受けることがある。

免許証の交付を受けた者で、潜水業務に就こうとするものは、住所を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

40 潜水士(令和6年10月) 潜水作業において一定の範囲内に収めなければならないとされている、潜水作業者が吸入する時点のガス分圧に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 酸素の分圧は、潜水作業者が溺水しないよう必要な措置を講じて浮上を行わせる場合を除き、160kPaを超えてはならない。

2. 酸素の分圧は、潜水作業者が溺水しないよう必要な措置を講じて浮上を行わせる場合であっても、220kPaを超えてはならない。

3. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. 炭酸ガスの分圧は、0. 5kPaを超えてはならない。

5. ヘリウムの分圧は、500kPaを超えてはならない。

ヘリウムの分圧は、500kPaを超えてはならない。


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