潜水士（令和7年4月） | 解答一覧

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳腔との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害による症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害による症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

1. 酸素中毒は、肺が冒される肺酸素中毒と、中枢神経が冒される脳酸素中毒に大別される。

2. 肺酸素中毒は、致命的になることは通常は考えられないが、肺機能の低下をもたらし、肺活量が減少することがある。

3. 脳酸素中毒の症状には、吐き気、めまい、痙攣発作などがあり、特に痙攣発作が潜水中に起こると、多くの場合致命的になる。

4. 脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140～160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

5. 炭酸ガス(二酸化炭素)中毒に罹患 り すると、酸素中毒にも罹患しやすくなる。

脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140～160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

1. 減圧症の発症は、通常、浮上後24時間以上経過した後であるが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守した場合に減圧症にかかることはない。

3. 皮膚の痒みや皮膚に大理石斑ができる症状はしばらくすると消え、より重い症状に進むことはないので特に治療しなくてもよい。

4. 作業量の多い重筋作業の潜水は、減圧症に罹患しにくい。

5. チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

チョークスは、血液中に発生した気泡が肺毛細血管を塞栓する重篤な肺減圧症である。

1. 白内障

2. 貧血症

3. アルコール中毒

4. メニエル病

5. バセドー病

白内障

1. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

2. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

3. 呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約１分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで、１分間に100～120回のテンポで行う。

5. ＡＥＤ(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショック不要の音声メッセージが出たときは、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約１分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

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1. 65 Ｌ

2. 75 Ｌ

3. 92 Ｌ

4. 98 Ｌ

5. 112 Ｌ

112 Ｌ

1. 労働者を雇い入れたときは、その労働者に対し、原則として、従事する業務に関する一定の事項について、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

2. 労働者の作業内容を変更したときは、その労働者に対し、原則として、従事する業務に関する一定の事項について、安全又は衛生のための教育を行わなければならない。

3. 特定の危険又は有害な業務に労働者をつかせるときは、原則として、従事する業務に関する安全又は衛生のための特別の教育を行わなければならない。

4. 安全又は衛生のための特別の教育の科目の全部又は一部について十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、その科目についての安全又は衛生のための特別の教育を省略することができる。

5. 潜水業務を行うときには、「潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを点検する業務」に従事する労働者に対して特別の教育を行わなければならない。

潜水業務を行うときには、「潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを点検する業務」に従事する労働者に対して特別の教育を行わなければならない。

1. 15 ｍ

2. 20 ｍ

3. 25 ｍ

4. 30 ｍ

5. 35 ｍ

30 ｍ

1. さがり綱、水中時計

2. 水中時計、送気管

3. 送気管、潜水器

4. 潜水器、圧力調整器

5. 信号索、圧力調整器

潜水器、圧力調整器

1. 連絡員の配置は、潜水業務従事者２人以下ごとに１人とする。

2. 連絡員は、潜水業務従事者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

3. 連絡員は、潜水業務従事者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水業務従事者に必要な量の空気を送気させる。

4. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜水業務従事者を一旦潜降させて、ヘルメットがかぶと台に結合されているかを確認する。

5. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかに潜水業務従事者に連絡する。

連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜水業務従事者を一旦潜降させて、ヘルメットがかぶと台に結合されているかを確認する。

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1.

2.

3.

4.

5.

1. 雇入れの際、潜水業務への配置替えの際及び定期に、一定の項目について、医師による健康診断を行わなければならない。

2. 健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断実施日から６か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

3. 水深10ｍ未満の場所で潜水業務に常時従事する労働者についても、健康診断を行わなければならない。

4. 健康診断を受けた労働者に対し、異常の所見が認められなかった者も含め、遅滞なく、当該健康診断の結果を通知しなければならない。

5. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断実施日から６か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. 酸素の分圧は、潜水作業者が溺水しないよう必要な措置を講じて浮上を行わせる場合を除き、160kPaを超えてはならない。

2. 酸素の分圧は、潜水作業者が溺水しないよう必要な措置を講じて浮上を行わせる場合であっても、220kPaを超えてはならない。

3. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

4. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

5. ヘリウムの分圧は、500kPaを超えてはならない。

ヘリウムの分圧は、500kPaを超えてはならない。

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