潜水士(令和7年10月) | 解答一覧


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26 潜水士(令和7年10月) 潜水による副鼻腔や耳の障害に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 潜降の途中で耳が痛くなるのは、外耳道と中耳曜との間に圧力差が生じるためである。

2. 中耳腔は、耳管によって咽頭と通じているが、この管は通常は閉じている。

3. 耳の障害による症状には、耳の痛み、閉塞感、難聴、めまいなどがある。

4. 前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

5. 副鼻腔の障害による症状には、額の周りや目・鼻の根部の痛み、鼻出血などがある。

前頭洞、上顎洞などの副鼻腔は、管によって鼻腔と通じており、耳抜きによってこの管を開いて圧力調整を行う。

27 潜水士(令和7年10月) 潜水業務における二酸化炭素中毒又は酸素中毒に関し、正しいものは次のうちどれか。 詳細

1. 二酸化炭素中毒は、二酸化炭素が血液中の赤血球に含まれるヘモグロビンと強く結合し、酸素の運搬ができなくなるために起こる。

2. スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

3. 酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じ、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

4. 脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140〜160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

5. 大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

大深度潜水では、酸素中毒を防止するため、潜水深度に応じて酸素濃度を低くした混合ガスを用いる。

28 潜水士(令和7年10月) 減圧症に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

2. 減圧症は、皮膚の痒み、関節の痛みなどを呈する比較的軽症の減圧症と、脳、肺などが冒される比較的重症の減圧症とがある。

3. 規定の浮上速度や浮上停止時間を順守しても減圧症にかかることがある。

4. 減圧症は、高齢者、最近外傷を受けた人、脱水症状の人などが罹患しやすい。

5. 作業量が多く、血流量の増える重筋作業の潜水では、減圧症に罹患しやすくなる。

減圧症は、通常、浮上後24時間以上経過した後に発症するが、長時間の潜水や飽和潜水では24時間以内に発症することがある。

29 潜水士(令和7年10月) 医師が必要と認める期間、潜水業務への就業が禁止される疾病に該当しないものは次のうちどれか。 詳細

1. 貧血症

2. 白内障

3. メニエル病

4. バセドー病

5. 関節炎

白内障

30 潜水士(令和7年10月) 一次救命処置に関し、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 一次救命処置は、できる限り単独で行うことは避ける。

2. 傷病者に反応がある場合は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

3. 呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約1分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。

4. 胸骨圧迫は、胸が約5 cm沈む強さで、1分間に100-120回のテンポで行う。

5. AED(自動体外式除細動器)を用いた場合、電気ショックを行った後や電気ショック不要の音声メッセージが出たときは、胸骨圧迫を再開し心肺蘇生を続ける。

呼吸を確認して普段どおりの息(正常な呼吸)がない場合や約1分間観察しても判断できない場合は、心肺停止とみなし、心肺蘇生を開始する。


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31 潜水士(令和7年10月) 空気圧縮機による送気式潜水における空気槽に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 送気を調節するための空気槽は、潜水業務従事者ごとに設けなければならない。

2. 予備空気槽を設ける場合は、潜水業務従事者ごとに設けなければならない。

3. 送気を調節するための空気槽が予備空気槽の内容積等の基準に適合するものであるときは、予備空気槽を設けることを要しない。

4. 予備空気槽の内容積等の基準に適合する予備ボンベを潜水業務従事者に携行させるときは、予備空気槽を設けることを要しない。

5. 予備空気槽内の空気の圧力は、常時、最高の潜水深度に相当する圧力以上でなければならない。

予備空気槽内の空気の圧力は、常時、最高の潜水深度に相当する圧力以上でなければならない。

32 潜水士(令和7年10月) 潜水業務に係る特別の教育に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。 詳細

1. 水深l〇m未満の場所における潜水業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

2. 潜水作業者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

3. 再圧室を操作する業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

4. 特別の教育を行ったときは、その記録を作成して、これを3年間保存しなければならない。

5. 特別の教育の科目の全部又は一部について十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、その科目についての教育を省略することができる。

水深l〇m未満の場所における潜水業務に就かせるときは、特別の教育を行わなければならない。

33 潜水士(令和7年10月) 潜水業務従事者に圧力調整器を使用させない潜水方式の場合、大気圧下で送気量が毎分240Lの空気圧縮機を用いて送気するとき、法令上、潜水できる最高の水深に最も近いものは、次のうちどれか。 詳細

1. 10 m

2. 15 m

3. 20 m

4. 30 m

5. 40 m

30 m

34 潜水士(令和7年10月) 法令上、空気圧縮機による送気式の潜水業務を行うときは、特定の設備・器具について一定期間ごとに1回以上点検しなければならないと定められているが、次の設備・器具とその期間との組合せのうち、誤っているものはどれか。 詳細

1. 空気圧縮機................1週

2. 水深計.................1か月

3. 水中時計.................3か月

4. 送気する空気を清浄にするための装置 ... 3か月

5. 送気量を計るための流量計 ........ 6か月

送気する空気を清浄にするための装置 ... 3か月

35 潜水士(令和7年10月) 送気式潜水による潜水業務における連絡員に関し、法令上、定められていないものは次のうちどれか。 詳細

1. 連絡員の配置は、潜水業務従事者2人以下ごとに1人とする。

2. 連絡員は、潜水業務従事者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

3. 連絡員は、潜水業務従事者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水業務従事者に必要な量の空気を送気させる。

4. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。

5. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直前に潜水業務従事者のヘルメットがかぶと台に結合されているかどうかを確認する。

連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかにバルブ又はコックを操作する業務に従事する者に連絡する。


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36 潜水士(令和7年10月) 潜水業務とこれに対応して潜水作業者に携行又は着用させなければならない物との組合せとして、法令上、正しいものは次のうちどれか。 詳細

1. スクーバ式潜水器による潜水業務....水中時計、水深計、コンパス、救命胴衣

2. ボンベ(潜水作業者に携行させたボンベを除く。)からの給気を受けて行う潜水業務(通話装置がある場合)....信号索、水中時計、コンパス、救命胴衣

3. ボンベ(潜水作業者に携行させたボンベを除く。)からの給気を受けて行う潜水業務(通話装置がない場合)....信号索、水中時計、鋭利な刃物、コンパス

4. 空気圧縮機により送気して行う潜水業務(通話装置がある場合)....水中時計、水深計、鋭利な刃物、救命胴衣

5. 空気圧縮機により送気して行う潜水業務(通話装置がない場合).... 信号索、水中時計、水深計、鋭利な刃物

空気圧縮機により送気して行う潜水業務(通話装置がない場合).... 信号索、水中時計、水深計、鋭利な刃物

37 潜水士(令和7年10月) 潜水業務に常時従事する労働者に対して行う高気圧業務健康診断において、法令上、実施することが義務付けられていない項目は次のうちどれか。 詳細

1. 既往歴及び高気圧業務歴の調査

2. 四肢の運動機能の検査

3. 鼓膜及び聴力の検査

4. 肺活量の測定

5. 血液中の尿酸の量の検査

血液中の尿酸の量の検査

38 潜水士(令和7年10月) 再圧室の点検事項に関する次の文中の[  ]内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは(1)〜(5)のうちどれか。
『再圧室については、設置時及びその後1か月をこえない期間ごとに、「送気設備及び排気設備の作動の状況」、「通話装置及び[ A ]の作動の状況」、「電路の[ B ]の有無」、「電気機械器具及び配線の損傷その他異常の有無」について点検し、異常を認めたときは、直ちに補修し、又は取り替えなければならない。』
詳細

1.

2.

3.

4.

5.

39 潜水士(令和7年10月) 潜水士免許に関する次のAからDの記述について、法令上、誤っているものの組合せは(1)-(5)のうちどれか。
A 潜水器を用い、かつ、空気圧縮機による送気又はボンベからの給気を受けて、水中において行う業務は、免許を受けた者でなければ、就くことができない。
B 満20歳に満たない者は、免許を受けることができない。
C 故意又は重大な過失により、潜水業務について重大な事故を発生させたときは、免許の取消しの処分を受けることがある。
D 免許を受けることができる者は、潜水士免許試験に合格した者に限られる。
詳細

1. A, B

2. A, C

3. A, D

4. B, D

5. C, D

B, D

40 潜水士(令和7年10月) 潜水作業において一定の範囲内に収めなければならないとされている、潜水作業者が吸入する時点のガス分圧に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
ただし、潜水作業者が溺水しないよう必要な措置を講じて浮上を行わせる場合を除く。
詳細

1. 窒素の分圧は、400kPaを超えてはならない。

2. ヘリウムの分圧は、300kPaを超えてはならない。

3. 酸素の分圧は、18kPa未満であってはならない。

4. 酸素の分圧は、160kPaを超えてはならない。

5. 炭酸ガスの分圧は、0.5kPaを超えてはならない。

ヘリウムの分圧は、300kPaを超えてはならない。


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