潜水士（令和8年4月） | 解答一覧

1. 空気塞栓症は、急浮上などによる肺の過膨張が原因となって発症する。

2. 空気塞栓症は、肺胞の毛細血管に侵入した空気が、動脈系の末梢血管を閉塞することにより起こる。

3. 空気塞栓症は、脳においてはほとんど認められず、ほぼ全てが心臓において発症する。

4. 空気塞栓症は、一般的には浮上してすぐに意識障害、痙攣発作などの重篤な症状を示す。

5. 空気塞栓症を予防するには、浮上速度を守り、常に呼吸を続けながら浮上する。

空気塞栓症は、脳においてはほとんど認められず、ほぼ全てが心臓において発症する。

1. 二酸化炭素中毒は、二酸化炭素が血液中の赤血球に含まれるヘモグロビンと強く結合し、酸素の運搬ができなくなるために起こる。

2. スクーバ式潜水では、二酸化炭素中毒は生じないが、ヘルメット式潜水では、ヘルメット内に吐き出した呼気により二酸化炭素濃度が高くなって中毒を起こすことがある。

3. 酸素中毒は、酸素分圧の高いガスの吸入によって生じ、呼吸ガス中に二酸化炭素が多いときには起こりにくい。

4. 脳酸素中毒は、50kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを長時間呼吸したときに生じ、肺酸素中毒は、140～160kPa程度の酸素分圧の呼吸ガスを短時間呼吸したときに生じる。

5. 肺酸素中毒は、致命的になることは通常は考えられないが、肺機能の低下をもたらし、肺活量が減少することがある。

肺酸素中毒は、致命的になることは通常は考えられないが、肺機能の低下をもたらし、肺活量が減少することがある。

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1. 潜水業務に常時従事する労働者に対する健康診断では、四肢の運動機能などの検査のほか、必要な場合は、作業条件調査などを行う。

2. 健康診断において行われる関節部のエックス線直接撮影による検査は、骨壊死のチェックのためで、通常、股関節、肩関節、膝関節など侵されやすい部位が対象となる。

3. 前日の飲酒により体内にアルコールが残った状態で潜水すると、減圧症や低体温症の発症リスクが高くなる。

4. 減圧症の再圧治療が終了した後しばらくは、体内にまだ余分な窒素が残っているので、そのまま再び潜水すると減圧症を再発するおそれがある。

5. 空気塞栓症のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があり、１日のばく露量が一定の値以下となるように管理する必要がある。

空気塞栓症のリスクを評価する指標としてＵＰＴＤ(肺酸素毒性量単位)があり、１日のばく露量が一定の値以下となるように管理する必要がある。

1. 傷病者の反応の有無を確認し、反応がない場合には、大声で叫んで周囲の注意を喚起し、協力を求める。

2. 反応はないが普段どおりの呼吸をしている傷病者は、回復体位をとらせて安静にして、経過を観察する。

3. しゃくりあげるような途切れ途切れの呼吸がみられる場合は、心停止の直後にみられる死戦期呼吸と判断し、胸骨圧迫を開始する。

4. 胸骨圧迫を行うときは、傷病者を柔らかいふとんの上に寝かせて行う。

5. 胸骨圧迫は、胸が約５cm沈む強さで胸骨の下半分を圧迫し、１分間に100～120回のテンポで行う。

胸骨圧迫を行うときは、傷病者を柔らかいふとんの上に寝かせて行う。

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1. 再圧室操作業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項には、「高気圧障害の知識に関すること」、「救急再圧法に関すること」及び「関係法令」が含まれている。

2. 再圧室操作業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項には、「救急そ生法に関すること」及び「再圧室の操作及び救急そ生法に関する実技」が含まれている。

3. 送気調節業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項には、「潜水業務に関する知識に関すること」、「高気圧障害の知識に関すること」及び「関係法令」が含まれている。

4. 送気調節業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項には、「送気設備の構造に関すること」及び「空気圧縮機の運転に関する実技」が含まれている。

5. 特別の教育の科目の全部又は一部について、十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、その科目についての教育を省略することができる。

送気調節業務に従事する労働者に対して行う特別の教育の教育事項には、「送気設備の構造に関すること」及び「空気圧縮機の運転に関する実技」が含まれている。

1. 潜降直前に、潜水業務従事者に対し、当該潜水業務に使用するボンベの現に有する給気能力を知らせなければならない。

2. 潜水業務従事者に異常がないかどうかを監視するための者を置かなければならない。

3. 圧力１ＭPa(ゲージ圧力)以上の気体を充塡したボンベからの給気を受けさせるときは、２段以上の減圧方式による圧力調整器を潜水業務従事者に使用させなければならない。

4. 潜水深度が10ｍ未満の潜水業務でも、潜水業務従事者に、さがり綱(潜降索)を使用させなければならない。

5. 潜水業務従事者の潜降速度は、毎分10ｍ以下としなければならない。

潜水業務従事者の潜降速度は、毎分10ｍ以下としなければならない。

1. 水深計

2. さがり綱（潜降索）

3. 信号索

4. 送気管

5. 潜水器

水深計

1. 連絡員の配置は、潜水業務従事者２人以下ごとに１人とする。

2. 連絡員は、潜水業務従事者と連絡して、その者の潜降及び浮上を適正に行わせる。

3. 連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直後に、潜水業務従事者のヘルメットがかぶと台に結合され空気漏れがないことを水中の泡により確認する。

4. 連絡員は、潜水業務従事者への送気の調節を行うためのバルブ又はコックを操作する業務に従事する者と連絡して、潜水業務従事者に必要な量の空気を送気させる。

5. 連絡員は、送気設備の故障その他の事故により、潜水業務従事者に危険又は健康障害の生ずるおそれがあるときは、速やかに潜水業務従事者に連絡する。

連絡員は、ヘルメット式潜水器を用いて行う潜水業務にあっては、潜降直後に、潜水業務従事者のヘルメットがかぶと台に結合され空気漏れがないことを水中の泡により確認する。

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1. 健康診断は、雇入れの際、潜水業務への配置替えの際及び潜水業務についた後６か月以内ごとに１回、定期に、行わなければならない。

2. 健康診断の対象者は、水深10ｍ以上の場所で行う潜水業務に常時従事する労働者であり、水深10ｍ未満の場所で行う潜水業務のみに常時従事する労働者は対象ではない。

3. 事業場において実施した健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、健康診断が行われた日から３か月以内に医師からの意見聴取を行わなければならない。

4. 健康診断結果に基づいて、高気圧業務健康診断個人票を作成し、これを５年間保存しなければならない。

5. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、高気圧業務健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

健康診断の対象者は、水深10ｍ以上の場所で行う潜水業務に常時従事する労働者であり、水深10ｍ未満の場所で行う潜水業務のみに常時従事する労働者は対象ではない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｄ

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