2級管工事施工管理技士（令和2年度）後期 | 解答一覧

1. 逆止め弁は、チャッキ弁とも呼ばれ、スイング式やリフト式がある。

2. 自動空気抜き弁は、配管に混入した空気を自動的に排出する目的で使用する。

3. ストレーナーは、配管中のゴミ等を取り除き、弁類や機器類の損傷を防ぐ目的で使用する。

4. 定水位調整弁は、汚水槽や雑排水槽の水位を一定に保つ目的で使用する。

定水位調整弁は、汚水槽や雑排水槽の水位を一定に保つ目的で使用する。

1. 防火ダンパのケーシング及び可動羽根は、厚さ1.2mm以上の鋼板製とする。

2. 防火ダンパには、温度ヒューズ型ダンパ、熱感知器連動型ダンパ等がある。

3. 空気調和設備のダクトに設置する防火ダンパの温度ヒューズは、公称作動温度72℃のものとする。

4. 厨房排気のダクトに設置する防火ダンパの温度ヒューズは、公称作動温度120℃のものとする。

防火ダンパのケーシング及び可動羽根は、厚さ1.2mm以上の鋼板製とする。

1. パッケージ形空気調和機 ――― 冷房能力

2. 排水用水中モーターポンプ ―― 呼び番号

3. 全熱交換器 ――――――――― 全熱交換効率

4. 冷却塔 ――――――――――― 騒音値

排水用水中モーターポンプ ―― 呼び番号

1. 空気調和機等の機器の取扱説明書

2. 官公署に提出した届出書類の控え

3. 工事安全衛生日誌等の安全関係書類の控え

4. 風量、温湿度等を測定した試運転調整の記録

工事安全衛生日誌等の安全関係書類の控え

1. 設備工事の総合工程表は、建築工事の工程との調整を図るため、建築工事の工程表を十分に検討した上で作成する。

2. 機器類の搬入時期は、搬入口、搬入経路等の工事の工程や機器類搬入後の関係工事の工程を考慮して決定する。

3. 工程計画を立案する際は、工事着工前の官公署への届出や工事施工完了後の後片付けも工程に組み入れる。

4. 試運転調整は、給排水本管接続工事や受電の前に完了できるように、開始時期を決定する。

試運転調整は、給排水本管接続工事や受電の前に完了できるように、開始時期を決定する。

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1. 1本 ―― 14日

2. 1本 ―― 16日

3. 2本 ―― 14日

4. 2本 ―― 16日

1本 ―― 16日

1. 排水用水中モーターポンプの試験において、レベルスイッチからの信号による発停を確認する。

2. 防火区画を給水管が貫通する箇所において、貫通部の隙間が難燃材料で埋め戻されていることを確認する。

3. 洗面器の取付けにおいて、がたつきがないこと、及び、付属の給排水金具等から漏水がないことを確認する。

4. 高置タンク以降の給水配管の水圧試験において、静水頭に相当する圧力の2倍の圧力が0.75MPa未満の場合、0.75MPaの圧力で試験を行う。

防火区画を給水管が貫通する箇所において、貫通部の隙間が難燃材料で埋め戻されていることを確認する。

1. 既設汚水ピット内の作業前における酸素濃度の測定は、酸素欠乏症等に関する特別の教育を受けた作業員が行う。

2. 高所作業には、高血圧症、低血圧症、心臓疾患等を有する作業員を配置しない。

3. 気温の高い日に作業を行う場合、熱中症予防のため、暑さ指数（WBGT）を確認する。

4. 軟弱地盤上にクレーンを設置する場合に、クレーンの下に強度のある鉄板を敷く。

既設汚水ピット内の作業前における酸素濃度の測定は、酸素欠乏症等に関する特別の教育を受けた作業員が行う。

1. 高置タンクの架台の高さが2mを超える場合、架台の昇降タラップには転落防止用の防護柵を設置する。

2. 飲料用受水タンクの上部には、排水再利用設備や空気調和設備の配管等、飲料水以外の配管は通さないようにする。

3. 空調用遠心ポンプを設置する場合、カップリング外周の段違いや面間寸法の誤差がないことを確認する。

4. ファンコイルユニットを天井内に設置する場合の設置高さは、ドレンアップポンプを設けない場合、ドレン管の勾配が1/250程度とれる高さとする。

ファンコイルユニットを天井内に設置する場合の設置高さは、ドレンアップポンプを設けない場合、ドレン管の勾配が1/250程度とれる高さとする。

1. アンカーボルトを選定する場合、常時荷重に対する許容引抜き荷重は、長期許容引抜き荷重とする。

2. ボルト径がM12以下のL型アンカーボルトの短期許容引抜き荷重は、一般的に、同径のJ型アンカーボルトの短期許容引抜き荷重より大きい。

3. アンカーボルトは、機器の据付け後、ボルト頂部のねじ山がナットから3山程度出る長さとする。

4. アンカーボルトの径は、アンカーボルトに加わる引抜き力、せん断力、アンカーボルトの本数等から決定する。

ボルト径がM12以下のL型アンカーボルトの短期許容引抜き荷重は、一般的に、同径のJ型アンカーボルトの短期許容引抜き荷重より大きい。

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1. 水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合において、ライニング部の面取りを行う。

2. 硬質ポリ塩化ビニル管を横走り配管とする場合、管径の大きい鋼管から吊りボルトで吊ることができる。

3. 給水栓には、クロスコネクションが起きないように吐水口空間を設ける。

4. 給水用の仕切弁には、管端防食ねじ込み形弁等がある。

硬質ポリ塩化ビニル管を横走り配管とする場合、管径の大きい鋼管から吊りボルトで吊ることができる。

1. FRP製受水タンクに給水管を接続する場合、変位吸収管継手を用いて接続する。

2. ねじ込み式鋼管製管継手（白）は、水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の接合に使用される。

3. 単式伸縮管継手を取り付ける場合、伸縮管継手の本体は固定しない。

4. 冷媒用フレア及びろう付け管継手は、冷媒用の銅管の接合に使用される。

ねじ込み式鋼管製管継手（白）は、水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の接合に使用される。

1. ダクトの吊りボルトが長い場合には、振れ止めを設ける。

2. 浴室等の多湿箇所からの排気ダクトには、継手及び継目（はぜ）の外側からシールを施す。

3. 保温を施すダクトには、ダクトの寸法にかかわらず、形鋼による補強は不要である。

4. アングルフランジ工法ダクトのガスケットには、フランジ幅と同一幅のものを用いる。

保温を施すダクトには、ダクトの寸法にかかわらず、形鋼による補強は不要である。

1. 亜鉛鉄板製長方形ダクトの剛性は、継目（はぜ）の箇所数が少ないほど高くなる。

2. 長方形ダクトのエルボの内側半径は、ダクト幅の1/2以上とする。

3. 遠心送風機の吐出し口の近くにダクトの曲がりを設ける場合、曲がり方向は送風機の回転方向と同じ方向とする。

4. 吹出口の配置は、吹き出し空気の拡散半径や到達距離を考慮して決定する。

亜鉛鉄板製長方形ダクトの剛性は、継目（はぜ）の箇所数が少ないほど高くなる。

1. 塗装場所の気温が5℃以下の場合、原則として、塗装は行わない。

2. 下塗り塗料としては、一般的に、さび止めペイントが使用される。

3. 塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

4. 製作工場でさび止め塗装された機材の現場でのさび止め補修は、塗装のはく離した部分のみとしてよい。

塗料の調合は、原則として、工事現場で行う。

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1. 高置タンク方式の給水設備における残留塩素の測定は、高置タンクに最も近い水栓で行う。

2. 多翼形送風機の試運転では、軸受け温度を測定し、周囲の空気との温度差を確認する。

3. マルチパッケージ形空気調和機の試運転では、運転前に、屋外機と屋内機の間の電気配線及び冷媒配管の接続について確認する。

4. 屋外騒音の測定は、冷却塔等の騒音の発生源となる機器を運転して、敷地境界線上で行う。

高置タンク方式の給水設備における残留塩素の測定は、高置タンクに最も近い水栓で行う。

1. 水 ――― 青

2. 油 ――― 白

3. 電気 ―― うすい黄赤

4. ガス ―― うすい黄

油 ――― 白

1. 石綿をその重量の0.1%を超えて含有する保温材の撤去作業において、作業主任者を選任して労働者の指揮をさせる。

2. ボール盤、面取り盤等を使用する作業において、手の滑りを防止するため、滑り止めを施した手袋を労働者に着用させる。

3. 明り掘削の作業において、運搬機械が転落するおそれがある場合、誘導者を配置して機械を誘導させる。

4. 明り掘削の作業において、物体の飛来又は落下による危険を防止するため、保護帽を労働者に着用させる。

ボール盤、面取り盤等を使用する作業において、手の滑りを防止するため、滑り止めを施した手袋を労働者に着用させる。

1. 就業の場所及び従事すべき業務に関する事項

2. 所定労働時間を超える労働の有無に関する事項

3. 賃金の決定及び支払の時期に関する事項

4. 福利厚生施設の利用に関する事項

福利厚生施設の利用に関する事項

1. 建築物の地階部分は、その部分の用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入する。

2. 屋根の棟飾りは、建築物の高さに算入しない。

3. 建築物のエレベーター機械室、装飾塔その他これらに類する屋上部分は、その部分の面積の合計が所定の条件を満たせば、建築物の階数に算入しない。

4. 建築物の階段室、エレベーター機械室その他これらに類する屋上部分は、その部分の面積の合計が所定の条件を満たせば、建築物の高さに算入しない場合がある。

建築物の地階部分は、その部分の用途と面積にかかわらず建築物の階数に算入する。

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1. 排水のための配管設備の汚水に接する部分は、不浸透質の耐水材料で造らなければならない。

2. 排水槽に設けるマンホールは、原則として、直径60cm以上の円が内接することができるものとする。

3. 排水管は、給水ポンプ、空気調和機その他これらに類する機器の排水管に直接連結してはならない。

4. 排水トラップの封水深は、阻集器を兼ねない場合、10cm以上15cm以下としなければならない。

排水トラップの封水深は、阻集器を兼ねない場合、10cm以上15cm以下としなければならない。

1. 管工事業の許可を受けた者が管工事を請け負う場合においては、当該管工事に附帯する電気工事を請け負うことができる。

2. 2級管工事施工管理技士は、管工事業に係る一般建設業の許可を受ける建設業者が営業所ごとに専任で置く技術者としての要件を満たしている。

3. 建設工事を下請負人としてのみ請け負い施工する者においても、請負金額が500万円以上の管工事を請け負う場合は、当該建設業の許可を受けなくてはならない。

4. 建設業の許可は、10年ごとにその更新を受けなければ、その期間の経過によって、その効力を失う。

建設業の許可は、10年ごとにその更新を受けなければ、その期間の経過によって、その効力を失う。

1. 発注者から直接請け負った建設工事を、下請契約を行わずに自ら施工する場合は、主任技術者が当該工事の施工の技術上の管理をつかさどることができる。

2. 一定金額以上で請け負った共同住宅の建設工事に置く主任技術者は、工事現場ごとに、専任の者でなければならない。

3. 発注者から直接請け負った建設工事を施工するために他の建設業者と下請契約を締結する場合は、下請契約の請負代金の額にかかわらず監理技術者を置かなければならない。

4. 主任技術者は、当該建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理その他の技術上の管理及び当該建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督の職務を誠実に行わなければならない。

発注者から直接請け負った建設工事を施工するために他の建設業者と下請契約を締結する場合は、下請契約の請負代金の額にかかわらず監理技術者を置かなければならない。

1. 重油は、第三石油類である。

2. 重油の指定数量は、2,000Lである。

3. 灯油は、第二石油類である。

4. 灯油の指定数量は、500Lである。

灯油の指定数量は、500Lである。

1. 解体工事で当該解体工事に係る床面積の合計が50m2であるもの

2. 新築工事で床面積の合計が300m²であるもの

3. 建築設備の改修工事で請負代金の額が3000万円であるもの

4. 模様替工事で請負代金の額が1億円であるもの

模様替工事で請負代金の額が1億円であるもの

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