2級管工事施工管理技士（令和元年度）後期 | 解答一覧

1. 配管用炭素鋼鋼管には黒管と白管があり、白管は、黒管に溶融亜鉛めっきを施したものである。

2. 銅及び銅合金の継目無管のうち、りん脱酸銅の硬質管は、肉厚によりK、L及びMタイプに分類される。

3. 水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のうち、SGP-VAは、配管用炭素鋼鋼管の内面と外面に硬質ポリ塩化ビニルをライニングしたものである。

4. 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管は、ねじ加工ができないため、MD継手等を使用する。

水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のうち、SGP-VAは、配管用炭素鋼鋼管の内面と外面に硬質ポリ塩化ビニルをライニングしたものである。

1. 保温付きフレキシブルダクトはグラスウールを主材としたもので、補強として鋼線がスパイラル状に巻かれている。

2. スパイラルダクトの接続には、差込み継手又はフランジ継手を用いる。

3. コーナーボルト工法には、共板フランジ工法とスライドオンフランジ工法がある。

4. 長方形ダクトの板厚は、ダクトの周長により決定する。

長方形ダクトの板厚は、ダクトの周長により決定する。

1. 現場説明書

2. 現場説明に対する質問回答書

3. 工程表

4. 仕様書

工程表

1. 設計図書及び工事関係図書は、監督員の承諾を受けた場合を除き、工事の施工のために使用する以外の目的で第三者に使用させない。

2. 現場代理人は、主任技術者を兼ねることができる。

3. 施工計画書に記載された品質計画は、その妥当性について監督員の承諾を得る。

4. 設計図書の中にくい違いがある場合、現場代理人の責任で対応方法を決定し、その結果を記録に残す。

設計図書の中にくい違いがある場合、現場代理人の責任で対応方法を決定し、その結果を記録に残す。

1. 12 日

2. 13 日

3. 16 日

4. 17 日

17 日

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1. 横線式工程表には、ガントチャートとバーチャートがある。

2. 曲線式工程表は、上方許容限界曲線と下方許容限界曲線とで囲まれた形からS字曲線とも呼ばれる。

3. 作業内容を矢線で表示するネットワーク工程表は、アロー型ネットワーク工程表と呼ばれる。

4. タクト工程表は、同一作業が繰り返される工事を効率的に行うために用いられる。

曲線式工程表は、上方許容限界曲線と下方許容限界曲線とで囲まれた形からS字曲線とも呼ばれる。

1. コンクリートの圧縮強度は、抜取検査で確認する。

2. 埋設排水配管の勾配は、抜取検査で確認する。

3. 抜取検査は、全数検査と比較して、検査費用が安くなる。

4. 抜取検査では、ロットとして、合格、不合格が判定される。

埋設排水配管の勾配は、抜取検査で確認する。

1. 既設汚水ピット内で作業を行う際は、酸素濃度が 15 % 以上であることを確認する。

2. 既設汚水ピット内で作業を行う際は、酸素濃度のほか、硫化水素濃度も確認する。

3. ツールボックスミーティングでは、当該作業における安全等について、短時間の話し合いが行われる。

4. ツールボックスミーティングは、作業開始前だけでなく、必要に応じて、昼食後の作業再開時や作業切替え時に行われることもある。

既設汚水ピット内で作業を行う際は、酸素濃度が 15 % 以上であることを確認する。

1. 汚物用水中モーターポンプは、点検や引上げに支障がないように、点検用マンホールの真下近くに設置する。

2. 送風機やポンプの防振基礎に取り付ける防振材は、機器の固有振動数、回転数、荷重等を考慮して選定する。

3. 壁掛け小便器を軽量鉄骨ボード壁に取り付ける場合、小便器のバックハンガーは、下地材を避けて仕上げボードにビス止めする。

4. 冷却塔を屋上に設置する場合の設置位置は、煙突からの煙を吸い込まないように、煙突頂部から離れた位置とする。

壁掛け小便器を軽量鉄骨ボード壁に取り付ける場合、小便器のバックハンガーは、下地材を避けて仕上げボードにビス止めする。

1. 直焚き式の吸収冷温水機は、振動の振幅が大きいため、一般的に、防振基礎に据え付ける。

2. パッケージ形空気調和機を室内の床上に設置する場合、前面に 1 m 程度の保守スペースを確保する。

3. 小型温水ボイラーをボイラー室内に設置する場合、ボイラー側面からボイラー室の壁面までの距離は 450 mm 以上とする。

4. 送風機やポンプのコンクリート基礎をあと施工する場合、当該コンクリート基礎は、ダボ鉄筋等で床スラブと一体化する。

直焚き式の吸収冷温水機は、振動の振幅が大きいため、一般的に、防振基礎に据え付ける。

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1. 帯のこ盤は、硬質塩化ビニルライニング鋼管の切断に使用できる。

2. 一般配管用ステンレス鋼管の管継手には、メカニカル形、ハウジング形等がある。

3. 給湯配管の熱伸縮の吸収には、フレキシブルジョイントを使用する。

4. 絶縁フランジ接合は、鋼管とステンレス鋼管を接続する場合等に用いられる。

給湯配管の熱伸縮の吸収には、フレキシブルジョイントを使用する。

1. 飲料用の受水タンクの水抜管は、雑排水系統の排水管に直接接続する。

2. 排水横枝管から取り出した通気管は、その排水系統の最も高い位置にある衛生器具のあふれ縁から 150 mm 以上上方で横走りさせ、通気立て管に接続する。

3. 各階で排水が合流する排水立て管において、排水立て管の各階の管径は、排水立て管最下部の管径と同一とする。

4. 敷地内（車両通行部を除く。）に給水管を埋設する場合、埋設深さ（土かぶり）は、一般的に、300 mm 以上とする。

飲料用の受水タンクの水抜管は、雑排水系統の排水管に直接接続する。

1. 建物の外壁に設置する給排気ガラリの面風速は、騒音の発生や雨水の浸入を考慮して決定する。

2. 送風機のダクト接続に使用するたわみ継手は、送風機の振動をダクトに伝えないために用いる。

3. ダクト内を流れる風量が同一の場合、ダクトの断面寸法を小さくすると、必要となる送風動力は小さくなる。

4. ダクトに設けるリブ補強は、ダクトの変形や、騒音及び振動の発生を防止するために設ける。

ダクト内を流れる風量が同一の場合、ダクトの断面寸法を小さくすると、必要となる送風動力は小さくなる。

1. コーナーボルト工法ダクトの板厚は、ダクトの寸法が同一の場合、アングルフランジ工法ダクトの板厚より薄い板厚としてよい。

2. フレキシブルダクトは、気密に、かつ、有効断面積を損なわないように取り付ける。

3. 消音エルボや消音チャンバーの内貼り吸音材には、一般的に、グラスウール保温材が用いられる。

4. 防火ダンパを天井内に設ける場合、保守点検が容易に行える位置に天井点検口を設ける。

コーナーボルト工法ダクトの板厚は、ダクトの寸法が同一の場合、アングルフランジ工法ダクトの板厚より薄い板厚としてよい。

1. ロックウール保温材は、グラスウール保温材に比べて、使用できる最高温度が低い。

2. 防火区画を貫通する不燃材料の配管に保温が必要な場合、当該貫通部の保温にはロックウール保温材を使用する。

3. 鋼管のねじ接合における余ねじ部及びパイプレンチ跡には、防錆塗料を塗布する。

4. 塗装は塗料の乾燥に適した環境で行い、溶剤による中毒を起こさないように換気を行う。

ロックウール保温材は、グラスウール保温材に比べて、使用できる最高温度が低い。

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1. 機器又は配管：受水タンク　　試験方法：満水試験

2. 機器又は配管：浄化槽　　　　試験方法：満水試験

3. 機器又は配管：排水管　　　　試験方法：通水試験

4. 機器又は配管：ガス管　　　　試験方法：通水試験

機器又は配管：ガス管　　　　試験方法：通水試験

1. 送風機停止時に、Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

2. 手元スイッチで瞬時運転し、回転方向が正しいことを確認する。

3. 風量調整は、風量調整ダンパが全閉となっていることを確認してから開始する。

4. 風量測定口がない場合の風量調整は、試験成績表の電流値を参考にする。

送風機停止時に、Vベルトがたわみなく強く張られた状態であることを確認する。

1. 労働者の危険又は健康障害を防止するための措置に関すること

2. 労働者の安全又は衛生のための教育の実施に関すること

3. 労働災害の原因の調査及び再発防止対策に関すること

4. 労働者の雇用期間の延長及び賃金の改定に関すること

労働者の雇用期間の延長及び賃金の改定に関すること

1. 労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合において、使用者は、平均賃金の 30/100 の休業補償を行わなければならない。

2. 使用者は、労働者に、休憩時間を除き 1 日について 8 時間を超えて労働させてはならない。

3. 使用者から明示された労働条件が事実と相違する場合、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。

4. 賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない。

労働者が業務上負傷し、労働することができないために賃金を受けない場合において、使用者は、平均賃金の 30/100 の休業補償を行わなければならない。

1. 建築物とは、土地に定着する工作物のうち屋根及び柱若しくは壁を有するものなどをいい、建築設備は含まない。

2. 継続的に使用される会議室は、居室である。

3. 主要構造部とは、壁、柱、床、はり、屋根又は階段をいい、構造耐力上主要な部分とは必ずしも一致しない。

4. アルミニウムとガラスはどちらも不燃材料である。

建築物とは、土地に定着する工作物のうち屋根及び柱若しくは壁を有するものなどをいい、建築設備は含まない。

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1. 給水管及び排水管は、エレベーターの昇降路内に設けてはならない。

2. 飲料水の配管設備の水栓の開口部は、流し台のあふれ面との垂直距離を適当に保つ等有効な水の逆流防止のための措置を講じなければならない。

3. 排水槽の通気管は、伸頂通気管又は通気立て管に連結しなければならない。

4. 飲料水の配管設備とその他の配管設備とは、直接連結させてはならない。

排水槽の通気管は、伸頂通気管又は通気立て管に連結しなければならない。

1. 建設業者とは、建設業の許可を受けて建設業を営む者をいう。

2. 下請契約とは、建設工事を他の者から請け負った建設業を営む者と他の建設業を営む者との間で当該建設工事について締結される請負契約をいう。

3. 発注者とは、下請契約における注文者で、建設業者である者をいう。

4. 主任技術者とは、建設業者が施工する建設工事に関し、建設業法で規定する要件に該当する者で、当該工事現場における建設工事の施工の技術上の管理をつかさどるものをいう。

発注者とは、下請契約における注文者で、建設業者である者をいう。

1. 2 以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業しようとする者

2. 2 以上の都道府県の区域にまたがる建設工事を施工しようとする者

3. 請負金額が 500 万円以上の管工事を発注者から直接請け負い施工する者

4. 4000 万円以上の下請契約を締結して管工事を施工しようとする者

2 以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業しようとする者

1. A：15　B：15

2. A：15　B：25

3. A：25　B：15

4. A：25　B：25

A：25　B：15

1. 浄化槽からの放流水の水質は、生物化学的酸素要求量を 1 L につき 20 mg 以下としなければならない。

2. 浄化槽を新たに設置する場合、使用開始後一定期間内に、指定検査機関が行う水質に関する検査を受けなければならない。

3. 浄化槽を工場で製造する者は、型式について都道府県知事の認定を受けなければならない。

4. 浄化槽工事業を営もうとする者は、当該業を行おうとする区域を管轄する都道府県知事の登録を受けなければならない。

浄化槽を工場で製造する者は、型式について都道府県知事の認定を受けなければならない。

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