第一種衛生管理者（平成28年10月） | 解答一覧

1. A、C

2. A、D

3. B、C

4. B、D

5. C、D

A、C

1. 特定化学物質を用いて行う分析の業務

2. 赤外線又は紫外線にさらされる業務

3. 有機溶剤等を入れたことがあるタンクの内部における業務

4. 石綿等が使用されている建築物の解体の作業に係る業務

5. ボンベからの給気を受けて行う潜水業務

石綿等が使用されている建築物の解体の作業に係る業務

1. 防音保護具

2. 防振手袋

3. 遮光保護具

4. 硫化水素用防毒マスク

5. 電動ファン付き呼吸用保護具

電動ファン付き呼吸用保護具

1. ベンゾトリクロリド

2. ベリリウム

3. オルトーフタロジニトリル

4. ジアニシジン

5. アルファーナフチルアミン

オルトーフタロジニトリル

1. 水銀を取り扱う業務に5年以上従事した者

2. 塩化ビニルを重合する業務に4年以上従事した者

3. ベーターナフチルアミンを取り扱う業務に3か月以上従事した者

4. ジアニシジンを取り扱う業務に3か月以上従事した者

5. 石綿等が吹き付けられた建築物の解体の作業に1年以上従事した者で、初めて石綿等の粉じんにばく露した日から10年以上経過しているもの

水銀を取り扱う業務に5年以上従事した者

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1. 作業場所に設ける局所排気装置について、外付け式フードの場合は最大で0.4m/sの制御風速を出し得る能力を有するものにする。

2. 作業中の労働者が有機溶剤等の区分を容易に知ることができるよう、容器に青色の表示をする。

3. 作業場における空気中の有機溶剤の濃度を、1年以内ごとに1回、定期に、測定する。

4. 作業場所に設けたプッシュプル型換気装置について、1年を超える期間使用しない場合を除き、1年以内ごとに1回、定期に、自主検査を行う。

5. 作業に常時従事する労働者に対し、1年以内ごとに1回、定期に、有機溶剤等健康診断を行う。

作業場所に設けたプッシュプル型換気装置について、1年を超える期間使用しない場合を除き、1年以内ごとに1回、定期に、自主検査を行う。

1. 屋内の特定粉じん発生源については、その区分に応じて密閉する設備、局所排気装置、プッシュプル型換気装置若しくは湿潤な状態に保つための設備の設置又はこれらと同等以上の措置を講じなければならない。

2. 常時特定粉じん作業を行う屋内作業場については、6か月以内ごとに1回、定期に、空気中の粉じんの濃度の測定を行い、測定結果等を記録して、これを7年間保存しなければならない。

3. 特定粉じん発生源の局所排気装置に、法令に基づき設ける除じん装置は、ヒュームとヒューム以外の粉じんとに応じて、除じん方式が定められている。

4. 特定粉じん作業以外の粉じん作業を行う屋内作業場については、全体換気装置による換気の実施又はこれと同等以上の措置を講じなければならない。

5. 粉じん作業を行う屋内の作業場所については、特定粉じん作業の場合は毎日1回以上、特定粉じん作業以外の粉じん作業の場合は毎週1回以上、清掃を行わなければならない。

粉じん作業を行う屋内の作業場所については、特定粉じん作業の場合は毎日1回以上、特定粉じん作業以外の粉じん作業の場合は毎週1回以上、清掃を行わなければならない。

1. 【 A 】1年、【 B 】50mSv、【 C 】1か月、【 D 】5mSv

2. 【 A 】3年、【 B 】100mSv、【 C 】3か月、【 D 】10mSv

3. 【 A 】3年、【 B 】100mSv、【 C 】1年、【 D 】50mSv

4. 【 A 】5年、【 B 】100mSv、【 C 】1年、【 D 】50mSv

5. 【 A 】5年、【 B 】200mSv、【 C 】1年、【 D 】100mSv

【 A 】5年、【 B 】100mSv、【 C 】1年、【 D 】50mSv

1. 【 A 】浄化処理、【 B 】中和

2. 【 A 】浄化処理、【 B 】吸収

3. 【 A 】浄化処理、【 B 】凝集沈殿

4. 【 A 】排液処理、【 B 】吸着

5. 【 A 】排液処理、【 B 】酸化・還元

【 A 】排液処理、【 B 】酸化・還元

1. 給湿を行う紡績又は織布の業務

2. 著しく寒冷な場所における業務

3. 大部分の労働時間が立作業である業務

4. 病原体によって汚染された物を取り扱う業務

5. VDT作業における受注、予約等の拘束型の業務

著しく寒冷な場所における業務

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1. ア --- イ --- ウ --- エ

2. ア --- イ --- エ --- ウ

3. イ --- ア --- エ --- ウ

4. イ --- ウ --- ア --- エ

5. エ --- ア --- イ --- ウ

イ --- ウ --- ア --- エ

1. ホルムアルデヒド ----- ガス

2. 塩素 ----------------- ガス

3. 二硫化炭素 ----------- 蒸気

4. 二酸化硫黄 ----------- 蒸気

5. 水銀 ----------------- 蒸気

二酸化硫黄 ----------- 蒸気

1. 一酸化炭素は、無色・無臭の気体であるため、吸入しても気が付かないことが多い。

2. 一酸化炭素は、エンジンの排気ガス、たばこの煙などに含まれる。

3. 一酸化炭素中毒は、血液中のグロブリンと一酸化炭素が強く結合し、体内の各組織が酸素欠乏状態を起こすことにより発生する。

4. 一酸化炭素中毒では、息切れ、頭痛などから始まり、虚脱や意識混濁がみられ、濃度や吸入時間によっては死亡に至る。

5. 一酸化炭素中毒の後遺症として、健忘やパーキンソン症状がみられることがある。

一酸化炭素中毒は、血液中のグロブリンと一酸化炭素が強く結合し、体内の各組織が酸素欠乏状態を起こすことにより発生する。

1. 騒音性難聴は、初期には気付かないことが多く、また、治りにくいという特徴がある。

2. 騒音性難聴は、内耳にある聴覚器官の有毛細胞の変性によって起こる。

3. 騒音下では、精神的疲労が生じたり、自律神経系や内分泌系にも影響を与えることがある。

4. 騒音性難聴は、通常、会話域である500Hzから2,000Hzの周波数帯で著しい聴力低下を示し、この聴力低下の型をc5dipという。

5. 等価騒音レベルは、時間的に変動する騒音レベルのエネルギー的な平均値を表す量で、変動する騒音に対する人間の生理・心理的反応とよく対応している。

騒音性難聴は、通常、会話域である500Hzから2,000Hzの周波数帯で著しい聴力低下を示し、この聴力低下の型をc5dipという。

1. 金属水銀中毒では、感情不安定、幻覚などの精神障害や手指の震えなどの症状・障害がみられる。

2. 鉛中毒では、骨の硬化、斑状歯などの症状・障害がみられる。

3. マンガン中毒では、筋のこわばり、震え、歩行困難などのパーキンソン病に似た症状・障害がみられる。

4. カドミウム中毒では、上気道炎、肺炎、腎障害などの症状・障害がみられる。

5. 砒素中毒では、角化症、黒皮症などの皮膚障害、末梢神経障害などがみられる。

鉛中毒では、骨の硬化、斑状歯などの症状・障害がみられる。

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1. 空気中の酸素濃度が15～16%程度の酸素欠乏症では、一般に頭痛、吐き気などの症状がみられる。

2. 金属熱は、鉄、アルミニウムなどの金属を溶融する作業などに長時間従事した際に、高温により体温調節機能が障害を受けたことにより発生する。

3. 潜水業務における減圧症は、浮上による減圧に伴い、血液中に溶け込んでいた酸素が気泡となり、血管を閉塞したり組織を圧迫することにより発生する。

4. レイノー現象は、振動障害に特有の末梢神経障害で、夏期に発生しやすい。

5. 凍瘡は、皮膚組織の凍結壊死を伴うしもやけのことで、0℃以下の寒冷にばく露することによって発生する。

空気中の酸素濃度が15～16%程度の酸素欠乏症では、一般に頭痛、吐き気などの症状がみられる。

1. 酢酸メチルによる健康障害では、視力低下、視野狭窄などがみられる。

2. ノルマルヘキサンによる健康障害では、頭痛、めまい、多発性神経炎などがみられる。

3. N,N-ジメチルホルムアミドによる健康障害では、頭痛、めまい、肝機能障害などがみられる。

4. 弗化水素による健康障害では、貧血、溶血、メトへモグロビン形成によるチアノーゼなどがみられる。

5. ベンゼンによる健康障害では、再生不良性貧血、白血病などがみられる。

弗化水素による健康障害では、貧血、溶血、メトへモグロビン形成によるチアノーゼなどがみられる。

1. 評価の指標として用いられる管理濃度は、個々の労働者の有害物質へのばく露限界を示すものである。

2. A測定は、原材料を反応槽へ投入する場合など、間欠的に大量の有害物質の発散を伴う作業における最高濃度を知るために行う測定である。

3. B測定は、単位作業場所における気中有害物質濃度の平均的な分布を知るために行う測定である。

4. A測定の第二評価値及びB測定の測定値がいずれも管理濃度に満たない単位作業場所は、第一管理区分になる。

5. B測定の測定値が管理濃度の1.5倍を超えている単位作業場所は、A測定の結果に関係なく第三管理区分になる。

B測定の測定値が管理濃度の1.5倍を超えている単位作業場所は、A測定の結果に関係なく第三管理区分になる。

1. 一酸化炭素用の防毒マスクの吸収缶の色は、赤色である。

2. 有機ガス用の防毒マスクの吸収缶の色は、黄色である。

3. 型式検定合格標章のある防じんマスクでも、ヒュームに対しては無効である。

4. 防じんマスクの手入れの際、ろ過材に付着した粉じんは圧縮空気で吹き飛ばすか、ろ過材を強くたたいて払い落として除去する。

5. 有毒ガスの濃度が高い場合には、電動ファン付き呼吸用保護具を使用する。

一酸化炭素用の防毒マスクの吸収缶の色は、赤色である。

1. 有害業務への配置替えの際に行う特殊健康診断には、業務適性の判断と、その後の業務の影響を調べるための基礎資料を得るという目的がある。

2. 特殊健康診断の実施に当たっては、現在の作業内容及び有害要因へのばく露状況を把握する必要がある。

3. 特殊健康診断では、対象とする特定の健康障害と類似の他の疾患との判別や異常所見の業務起因性についての判断が、一般健康診断よりも一層強く求められる。

4. 有害物質による健康障害は、多くの場合、諸検査の異常などの他覚的所見より自覚症状が先に出現するため、特殊健康診断では問診の重要性が高い。

5. 体内に取り込まれた有機溶剤の生物学的半減期は短いので、有機溶剤等健康診断における尿中の代謝物の量の検査のための採尿の時刻は、厳重にチェックする必要がある。

有害物質による健康障害は、多くの場合、諸検査の異常などの他覚的所見より自覚症状が先に出現するため、特殊健康診断では問診の重要性が高い。

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1. 【 A 】総括安全衛生管理者、【 B 】毎週1回、【 C 】衛生状態

2. 【 A 】総括安全衛生管理者、【 B 】毎月1回、【 C 】作業環境

3. 【 A 】統括安全衛生責任者、【 B 】毎週1回、【 C 】作業条件

4. 【 A 】産業医、【 B 】毎週1回、【 C 】作業環境

5. 【 A 】産業医、【 B 】毎月1回、【 C 】衛生状態

【 A 】総括安全衛生管理者、【 B 】毎週1回、【 C 】衛生状態

1. 衛生委員会の議長を除く全委員については、事業場に労働者の過半数で組織する労働組合がないときは、労働者の過半数を代表する者の推薦に基づき指名しなければならない。

2. 衛生委員会の議長は、原則として、総括安全衛生管理者又は総括安全衛生管理者以外の者で事業場においてその事業の実施を統括管理するもの若しくはこれに準ずる者のうちから事業者が指名した委員がなる。

3. 事業場に専属ではないが、衛生管理者として選任している労働衛生コンサルタントを、衛生委員会の委員として指名することができる。

4. 衛生委員会の開催の都度、遅滞なく、委員会における議事の概要を、書面の交付等一定の方法によって労働者に周知させなければならない。

5. 衛生委員会の議事で重要なものについては、記録を作成し、3年間保存しなければならない。

衛生委員会の議長を除く全委員については、事業場に労働者の過半数で組織する労働組合がないときは、労働者の過半数を代表する者の推薦に基づき指名しなければならない。

1. 医師による健康診断を受けた後、3か月を経過しない者を雇い入れる場合、その健康診断の結果を証明する書面の提出があったときは、その健康診断の項目に相当する雇入時の健康診断の項目を省略することができる。

2. 雇入時の健康診断では、40歳未満の者について医師が必要でないと認めるときは、貧血検査、肝機能検査等一定の検査項目を省略することができる。

3. 事業場において実施した雇入時の健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者については、その結果に基づき、健康を保持するために必要な措置について、健康診断実施日から3か月以内に、医師の意見を聴かなければならない。

4. 雇入時の健康診断の結果に基づき健康診断個人票を作成し、5年間保存しなければならない。

5. 常時50人以上の労働者を使用する事業場であっても、雇入時の健康診断の結果については、所轄労働基準監督署長に報告する必要はない。

雇入時の健康診断では、40歳未満の者について医師が必要でないと認めるときは、貧血検査、肝機能検査等一定の検査項目を省略することができる。

1. 【 A 】疲労の蓄積、【 B 】ときは遅滞なく、【 C 】3

2. 【 A 】疲労の蓄積、【 B 】ときは遅滞なく、【 C 】5

3. 【 A 】疲労の蓄積、【 B 】日から3か月以内に、【 C 】5

4. 【 A 】メンタルヘルスの不調、【 B 】ときは遅滞なく、【 C 】3

5. 【 A 】メンタルヘルスの不調、【 B 】日から3か月以内に、【 C 】5

【 A 】疲労の蓄積、【 B 】ときは遅滞なく、【 C 】5

1. 常時50人の労働者を就業させている屋内作業場の気積が、設備の占める容積及び床面から4mを超える高さにある空間を除き600m3となっている。

2. 労働者を常時就業させる場所の照明設備について、6か月ごとに1回、定期に、点検を行っている。

3. 男性5人と女性25人の労働者を常時使用している事業場で、女性用には臥床できる休養室を設けているが、男性用には休養室や休養所を設けていない。

4. 事業場に附属する食堂の床面積を、食事の際の1人について、1.1m2としている。

5. 事業場に附属する食堂の炊事従業員について、専用の便所のほかに、一般従業員と共用の休憩室を設けている。

事業場に附属する食堂の炊事従業員について、専用の便所のほかに、一般従業員と共用の休憩室を設けている。

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