1級土木施工管理技術（令和2年度）問題B | 解答一覧

1. RI計器による土の密度試験 ――― 土の含水比 ――― 地盤の許容支持力の算定

2. 平板載荷試験 ――――――――― 地盤反力係数 ―― 地層の厚さの確認

3. ポータブルコーン貫入試験 ――― 貫入抵抗 ―――― 建設機械のﾄﾗﾌｨｶﾋﾞﾘﾃｨｰの判定

4. 標準貫入試験 ――――――――― N値 ―――――― 盛土の締固め管理の判定

ポータブルコーン貫入試験 ――― 貫入抵抗 ―――― 建設機械のﾄﾗﾌｨｶﾋﾞﾘﾃｨｰの判定

1. 土量の変化率は、実際の土工の結果から推定するのが最も的確な決め方である。

2. 土の掘削・運搬中の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は、原則として変化率に含まれている。

3. 土量の変化率Cは、地山の土量と締め固めた土量の体積比を測定して求める。

4. 土量の変化率Lは、土工の運搬計画を立てる上で重要であり、土の密度が大きい場合には積載重量によって運搬量が定まる。

土の掘削・運搬中の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は、原則として変化率に含まれている。

1. 盛土の締固め管理技術は、工法規定方式を品質規定方式にすることで、品質の均一化や過転圧の防止などに加え、締固め状況の早期把握による工程短縮がはかられるものである。

2. マシンガイダンス技術は、TSやGNSSの計測技術を用いて、施工機械の位置情報・施工情報及び施工状況と三次元設計データとの差分をオペレータに提供する技術である。

3. まき出し厚さは、試験施工で決定したまき出し厚さと締固め回数による施工結果である締固め層厚分布の記録をもって、間接的に管理をするものである。

4. 盛土の締固め管理は、締固め機械の走行位置を追尾・記録することで、規定の締固め度が得られる締固め回数の管理を厳密に行うものである。

盛土の締固め管理技術は、工法規定方式を品質規定方式にすることで、品質の均一化や過転圧の防止などに加え、締固め状況の早期把握による工程短縮がはかられるものである。

1. 道路の路体盛土に用いる土は、敷均し・締固めの施工が容易で、かつ締め固めた後の強さが大きく、雨水などの侵食に対して強く、吸水による膨潤性が低いことなどが求められる。

2. 締固めに対するトラフィカビリティーが確保できない場合は、水切り・天日乾燥、強制脱水、良質土混合などの土質改良を行うことが必要である。

3. 道路の路床盛土に第3種及び第4種建設発生土を用いる場合は、締固めを行っても強度が不足するおそれがあるので一般的にセメントや石灰などによる安定処理が行われる。

4. 道路の路床盛土に第1種及び第2a種建設発生土のような細粒分が多く含水比の高い土を用いる場合は、砂質系土などを混合することにより締固め特性を改善することができる。

道路の路床盛土に第1種及び第2a種建設発生土のような細粒分が多く含水比の高い土を用いる場合は、砂質系土などを混合することにより締固め特性を改善することができる。

1. 締固め工法は、地盤に砂などを圧入又は動的な荷重を与え地盤を締め固めることにより、液状化の防止や支持力増加をはかるなどを目的とするもので、振動棒工法などがある。

2. 固結工法は、セメントなどの固化材を土とかくはん混合し地盤を固結させることにより、変形の抑制、液状化防止などを目的とするもので、サンドコンパクションパイル工法などがある。

3. 荷重軽減工法は、軽量な材料による荷重軽減や地盤の挙動に対応しうる構造体をつくることにより、全沈下量の低減、安定性確保などを目的とするもので、カルバート工法などがある。

4. 圧密・排水工法は、地盤の排水や圧密促進によって地盤の強度を増加させることにより、道路供用後の残留沈下量の低減をはかるなどを目的とするもので、盛土載荷重工法などがある。

固結工法は、セメントなどの固化材を土とかくはん混合し地盤を固結させることにより、変形の抑制、液状化防止などを目的とするもので、サンドコンパクションパイル工法などがある。

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1. 砂は、材料分離に対する抵抗性を持たせるため、粘土塊量が2.0%以上のものを用いなければならない。

2. 同一種類の骨材を混合して使用する場合は、混合した後の絶乾密度の品質が満足されている場合でも、混合する前の各骨材について絶乾密度の品質を満足しなければならない。

3. JIS 5021に規定されるコンクリート用再生粗骨材Hは、吸水率が3.0%以下でなければならない。

4. 凍結融解の繰返しによる気象作用に対する骨材の安定性を判断するための試験は、硫酸ナトリウムの結晶圧による破壊作用を応用した試験方法により行われる。

砂は、材料分離に対する抵抗性を持たせるため、粘土塊量が2.0%以上のものを用いなければならない。

1. 膨張材をコンクリート1m³当たり標準使用量20〜30kg程度用いてコンクリートを造ることにより、コンクリートの乾燥収縮や硬化収縮などに起因するひび割れの発生を低減できる。

2. フライアッシュを適切に用いると、コンクリートのワーカビリティーを改善し単位水量を減らすことができることや水和熱による温度上昇の増加などの効果を期待できる。

3. 高性能AE減水剤を用いたコンクリートは、通常のコンクリートと比べて、コンクリート温度や使用材料などの諸条件の変化に対して、ワーカビリティーなどが影響を受けやすい傾向にある。

4. 収縮低減剤は、コンクリート1m³当たり5〜10kg程度添加することでコンクリートの乾燥収縮ひずみを20〜40%程度低減できる。

フライアッシュを適切に用いると、コンクリートのワーカビリティーを改善し単位水量を減らすことができることや水和熱による温度上昇の増加などの効果を期待できる。

1. 打ち込むコンクリートと接する型枠面から水分が吸われると、コンクリート品質の低下などがあるので、吸水するおそれのあるところは、あらかじめ湿らせておく。

2. 打ち込んだコンクリートの粗骨材が分離してモルタル分が少ない部分があれば、その分離した粗骨材をすくい上げてモルタルの多いコンクリートの中に埋め込んで締め固める。

3. コンクリートを打ち重ねる場合は、上層と下層が一体となるよう、棒状バイブレータを下層コンクリート中に10cm程度挿入して締め固める。

4. 締固めを行う際は、あらかじめ棒状バイブレータの挿入間隔及び1箇所当たりの振動時間を定め、振動時間が経過した後は、棒状バイブレータをコンクリートから素早く引き抜く。

締固めを行う際は、あらかじめ棒状バイブレータの挿入間隔及び1箇所当たりの振動時間を定め、振動時間が経過した後は、棒状バイブレータをコンクリートから素早く引き抜く。

1. 水セメント比は、コンクリートに要求される強度、耐久性及び水密性などを考慮して、これらから定まる水セメント比のうちで、最も小さい値を設定する。

2. 空気量が増すとコンクリートの強度は大きくなるが、コンクリートの品質のばらつきも大きくなる傾向にある。

3. スランプは、運搬、打込み、締固めなどの作業に適する範囲内で、できるだけ小さくなるように設定する。

4. 単位水量が大きくなると、材料分離抵抗性が低下するとともに、乾燥収縮が増加するなどコンクリートの品質が低下する。

空気量が増すとコンクリートの強度は大きくなるが、コンクリートの品質のばらつきも大きくなる傾向にある。

1. 鉄筋を組み立ててからコンクリートを打ち込む前に生じた浮きさびは、除去する必要がある。

2. 鉄筋を保持するために用いるスペーサーの数は必要最小限とし、1m2当たり1個以下を目安に配置するのが一般的である。

3. 型枠に接するスペーサーは、防錆処理が施された鋼製スペーサーとする。

4. 施工継目において一時的に曲げた鉄筋は、所定の位置に曲げ戻す必要が生じた場合、600℃程度で加熱加工する。

鉄筋を組み立ててからコンクリートを打ち込む前に生じた浮きさびは、除去する必要がある。

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1. 混合セメントB種を用いたコンクリートの湿潤養生期間の標準は、普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートと同じ湿潤養生期間である。

2. 日平均気温が4℃以下になることが予想されるときは、初期凍害を防止できる強度が得られるまでコンクリート温度を0℃以上に保つ。

3. コンクリートの露出面に対して、まだ固まらないうちに散水やシート養生などを行う場合には、コンクリート表面を荒らさないで作業ができる程度に硬化した後に開始する。

4. マスコンクリート構造物において、打込み後に実施するパイプクーリング通水用の水は、0℃を目処にできるだけ低温にする。

コンクリートの露出面に対して、まだ固まらないうちに散水やシート養生などを行う場合には、コンクリート表面を荒らさないで作業ができる程度に硬化した後に開始する。

1. 橋梁下部の直接基礎の支持層は、砂層及び砂礫層では十分な強度が、粘性土層では圧密のおそれのない良質な層が、それぞれ必要とされるため、沖積世の新しい表層に支持させるとよい。

2. 橋梁下部の杭基礎は、支持杭基礎と摩擦杭基礎に区分され、長期的な基礎の変位を防止するためには一般に支持杭基礎とするとよい。

3. 斜面上や傾斜した支持層などに擁壁の直接基礎を設ける場合は、基礎地盤として不適な地盤を掘削し、コンクリートで置き換えて施工することができる。

4. 表層は軟弱であるが、比較的浅い位置に良質な支持層がある地盤を擁壁の基礎とする場合は、良質土による置換えを行い、改良地盤を形成してこれを基礎地盤とすることができる。

橋梁下部の直接基礎の支持層は、砂層及び砂礫層では十分な強度が、粘性土層では圧密のおそれのない良質な層が、それぞれ必要とされるため、沖積世の新しい表層に支持させるとよい。

1. 杭の沈設後、スパイラルオーガや掘削用ヘッドを引上げる場合は、負圧の発生によるボイリングを引き起こさないために急速に引上げるのがよい。

2. コンクリート打設方式による杭先端処理を行う場合は、コンクリート打設前に杭内面をブラシや高圧水などで清掃・洗浄し、土質などに応じた適切な方法でスライムを処理するとよい。

3. 最終打撃方式により杭先端処理を行う場合、中掘りから打込みへの切替えは、時間を空けて杭を安定させてから行うのがよい。

4. 中間層が比較的硬質で沈設が困難な場合は、一般に杭先端部にフリクションカッターを取り付けるとともに、杭径程度以上の拡大掘りを行い、周面摩擦力を低減させるとよい。

コンクリート打設方式による杭先端処理を行う場合は、コンクリート打設前に杭内面をブラシや高圧水などで清掃・洗浄し、土質などに応じた適切な方法でスライムを処理するとよい。

1. オールケーシング工法では、コンクリート打込み時に、一般にケーシングチューブの先端をコンクリートの上面から所定の深さ以上に挿入する。

2. オールケーシング工法では、コンクリート打込み完了後、ケーシングチューブを引き抜く際にコンクリートの天端が下がるので、あらかじめ下がり量を考慮する。

3. リバース工法では、安定液のように粘性があるものを使用しないため、泥水循環時においては粗粒子の沈降が期待でき、一次孔底処理により泥水中のスライムはほとんど処理できる。

4. リバース工法では、ハンマグラブによる中掘りをスタンドパイプより先行させ、地盤を緩めたり、崩壊するのを防ぐ。

リバース工法では、ハンマグラブによる中掘りをスタンドパイプより先行させ、地盤を緩めたり、崩壊するのを防ぐ。

1. 切ばりは、一般に引張部材として設計されているため、引張応力以外の応力が作用しないように腹起しと垂直にかつ、密着して取り付ける。

2. 切ばりに継手を設ける場合の継手の位置は、中間杭付近を避けるとともに、継手部にはジョイントプレートなどを取り付けて補強し、十分な強度を確保する。

3. 腹起しと土留め壁との間は、すきまが生じやすく密着しない場合が多いため、土留め壁と腹起しの間にモルタルやコンクリートを裏込めするなど、壁面と腹起しを密着させる。

4. 腹起し材の継手部は、弱点となりやすいため、継手位置は応力的に余裕のある切ばりや火打ちの支点から離れた箇所に設ける。

腹起しと土留め壁との間は、すきまが生じやすく密着しない場合が多いため、土留め壁と腹起しの間にモルタルやコンクリートを裏込めするなど、壁面と腹起しを密着させる。

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1. I 形断面部材を仮置きする場合は、転倒ならびに横倒れ座屈に対して十分に注意し、汚れや腐食などに対する養生として地面より50mm以上離すものとする。

2. 連続桁の架設において、側径間をカウンターウエイトとして中央径間で閉合する場合には、設計時に架設応力や変形を検討し、安全性を確認しておく必要がある。

3. 部材の組立に使用する仮締めボルトとドリフトピンの合計は、架設応力に十分耐えるだけの本数を用いるものとし、その箇所の連結ボルト数の1/3程度を標準とする。

4. 箱形断面の桁は一般に剛性が高いため、架設時のキャンバー調整を行う場合には、ベントに大きな反力がかかるので、ベントの基礎及びベント自体の強度について十分検討する必要がある。

I 形断面部材を仮置きする場合は、転倒ならびに横倒れ座屈に対して十分に注意し、汚れや腐食などに対する養生として地面より50mm以上離すものとする。

1. 耐候性鋼用表面処理剤は、耐候性鋼材表面の緻密なさび層の形成を助け、架設当初のさびむらの発生やさび汁の流出を防ぐことを目的に使用される。

2. 耐候性鋼材の箱桁の内面は、気密ではなく結露や雨水の浸入によって湿潤になりやすいと考えられていることから、通常の塗装橋と同様の塗装をするのがよい。

3. 耐候性鋼材は、普通鋼材に適量の合金元素を添加することにより、鋼材表面に緻密なさび層を形成させ、これが鋼材表面を保護することで鋼材の腐食による板厚減少を抑制する。

4. 耐候性鋼橋に用いるフィラー板は、肌隙などの不確実な連結を防ぐためのもので、主要構造部材ではないことから、普通鋼材が使用される。

耐候性鋼橋に用いるフィラー板は、肌隙などの不確実な連結を防ぐためのもので、主要構造部材ではないことから、普通鋼材が使用される。

1. トルク法によって締め付けたトルシア形高力ボルトは、各ボルト群の半分のボルト本数を標準として、ピンテールの切断の確認とマーキングによる外観検査を行う。

2. ボルト軸力の導入は、ナットを回して行うのを原則とするが、やむを得ずボルトの頭部を回して締め付ける場合は、トルク係数値の変化を確認する。

3. 回転法によって締め付けた高力ボルトは、全数についてマーキングによる外観検査を行い、回転角が過大なものについては、一度緩めてから締め直し所定の範囲内であることを確認する。

4. 摩擦接合において接合される材片の接触面を塗装しない場合は、所定のすべり係数が得られるよう黒皮をそのまま残して粗面とする。

ボルト軸力の導入は、ナットを回して行うのを原則とするが、やむを得ずボルトの頭部を回して締め付ける場合は、トルク係数値の変化を確認する。

1. 中性化と水の浸透にともなう鋼材腐食は、乾燥・湿潤が繰り返される場合と比べて常時滞水している場合の方が腐食速度は速い。

2. 塩害環境下においては、一般に構造物の供用中における鉄筋の鋼材腐食による鉄筋断面の減少量を考慮した設計を行う。

3. 凍結防止剤として塩化ナトリウムの散布が行われる道路用コンクリート構造物では、塩化物イオンの影響によりスケーリングによる表面の劣化が著しくなる。

4. アルカリ骨材反応を抑制する方法は、骨材のアルカリシリカ反応性試験で区分A「無害」と判定された骨材を用いる方法に限定されている。

凍結防止剤として塩化ナトリウムの散布が行われる道路用コンクリート構造物では、塩化物イオンの影響によりスケーリングによる表面の劣化が著しくなる。

1. 有機系表面被覆工法による補修には塗装工法とシート工法があり、塗装工法はコンクリート表面を十分吸水させた状態で塗布する。

2. 無機系表面被覆工法による補修を行う場合には、コンクリート表面の局所的なぜい弱部は除去し、また空げきはパテにより充てんし、段差や不陸もパテにより解消する。

3. 断面修復による補修を行う場合は、補修範囲の端部にはカッターを入れるなどによりフェザーエッジを回避する。

4. 外部電源方式の電気防食工法は、防食電流の供給システムの性能とその耐久性などを把握し、適切なシステム全体の維持管理を行う必要がある。

有機系表面被覆工法による補修には塗装工法とシート工法があり、塗装工法はコンクリート表面を十分吸水させた状態で塗布する。

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1. 築堤盛土の締固めは、堤防横断方向に行うことが望ましく、締固めに際しては締固め幅が重複するように常に留意して施工する。

2. 築堤盛土の施工中は、法面の一部に雨水が集中して流下すると法面侵食の主要因となるため、堤防横断方向に3〜5%程度の勾配を設けながら施工する。

3. 築堤盛土の敷均しをブルドーザで施工する際は、高まきとならないように注意し、一般的には1層当たりの締固め後の仕上り厚さが50cm以下となるように敷均しを行う。

4. 築堤盛土の施工において、高含水比粘性土を敷き均す際は、接地圧の大きいブルドーザによる盛土箇所までの二次運搬を行う。

築堤盛土の施工中は、法面の一部に雨水が集中して流下すると法面侵食の主要因となるため、堤防横断方向に3〜5%程度の勾配を設けながら施工する。

1. 段階載荷工法は、基礎地盤がすべり破壊や側方流動を起こさない程度の厚さでゆっくりと盛土を行い、地盤の圧密の進行にともない、地盤のせん断強度の減少を期待する工法である。

2. 押え盛土工法は、盛土の側方に押え盛土を行いすべりに抵抗するモーメントを増加させて盛土のすべり破壊を防止する工法である。

3. 掘削置換工法は、軟弱層の一部又は全部を除去し、良質材で置き換えてせん断抵抗を増加させるもので、沈下も置き換えた分だけ小さくなる工法である。

4. サンドマット工法は、軟弱層の圧密のための上部排水の促進と、施工機械のトラフィカビリティーの確保をはかる工法である。

段階載荷工法は、基礎地盤がすべり破壊や側方流動を起こさない程度の厚さでゆっくりと盛土を行い、地盤の圧密の進行にともない、地盤のせん断強度の減少を期待する工法である。

1. 石系護岸の材料を現地採取で行う場合は、採取箇所の河床に点在する径の大きい材料を選択的に採取すると、河床の土砂が移動しやすくなり、河床低下の原因となるので注意が必要である。

2. 石系護岸は、石と石のかみ合わせが重要であり、空積みの石積みや石張りでは、石のかみ合わせ方に不備があると構造的に安定しないので注意が必要である。

3. かご系護岸は、屈とう性があり、かつ空げきがある構造のため生物に対して優しいが、かごの上に現場発生土を覆土しても植生の復元が期待できないので注意が必要である。

4. コンクリート系護岸は、通常、彩度は問題にならないことが多いが、明度は高いため周辺環境との明度差が大きくならないよう注意が必要である。

かご系護岸は、屈とう性があり、かつ空げきがある構造のため生物に対して優しいが、かごの上に現場発生土を覆土しても植生の復元が期待できないので注意が必要である。

1. 基礎掘削は、砂防えん堤の基礎として適合する地盤を得るために行われ、えん堤本体の基礎地盤へのかん入による支持、滑動、洗掘などに対する抵抗力の改善や安全度の向上がはかられる。

2. 基礎掘削の完了後は、漏水や湧水により、水セメント比が変化しないように処理を行った後にコンクリートを打ち込まなければならない。

3. 砂礫基礎の仕上げ面付近の掘削は、掘削用重機のクローラ（履帯）などによって密実な地盤がかく乱されることを防止するため0.5m程度は人力掘削とする。

4. 砂礫基礎の仕上げ面付近にある大転石は、その1/2以上が地下にもぐっていると予想される場合は取り除く必要はないので存置する。

砂礫基礎の仕上げ面付近にある大転石は、その1/2以上が地下にもぐっていると予想される場合は取り除く必要はないので存置する。

1. 排土工は、排土による応力除荷にともなう吸水膨潤による強度劣化の範囲を少なくするため、地すべり全域に渡らず頭部域において、ほとんど水平に大きな切土を行うことが原則である。

2. 地表水排除工は、浸透防止工と水路工に区分され、このうち水路工は掘込み水路を原則とし、合流点、屈曲部及び勾配変化点には集水ますを設置する。

3. 杭工は、原則として地すべり運動ブロックの中央部より上部を計画位置とし、杭の根入れ部となる基盤が強固で地盤反力が期待できる場所に設置する。

4. 地下水遮断工は、遮水壁の後方に地下水を貯留し地すべりを誘発する危険があるので、事前に地質調査などによって潜在性地すべりがないことを確認する必要がある。

杭工は、原則として地すべり運動ブロックの中央部より上部を計画位置とし、杭の根入れ部となる基盤が強固で地盤反力が期待できる場所に設置する。

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