理容師（第45回） | 解答一覧

1. 理容所の開設届の受理

2. 理容所の構造設備の検査確認

3. 理容所について講じなければならない衛生措置の実施状況の立入検査

4. 理容師免許証の交付

理容師免許証の交付

1. 理容師試験に合格しても、理容師名簿に登録されなければ理容師の免許は与えられない。

2. 理容師が理容の業を行う場合の衛生上必要な措置については、理容所が所在する都道府県等の条例にも従う必要がある。

3. 外国の理容師の資格を持っている者は、日本の理容師の免許がなくても日本国内で理容を業とすることができる。

4. 染毛は、理容師か美容師でなければ業として行うことはできない。

外国の理容師の資格を持っている者は、日本の理容師の免許がなくても日本国内で理容を業とすることができる。

1. 理容師試験に合格しても、かつて無免許で理容の業を行った者には理容師の免許が与えられないことがある。

2. 免許の申請にあたっては、添付書類として結核及び伝染性皮膚疾患の有無に関する医師の診断書が必要である。

3. 免許を受けた者は、10年ごとに更新の手続きを行わなければならない。

4. 免許証を紛失した場合には、住所地の都道府県知事に免許証の再交付を申請しなければならない。

理容師試験に合格しても、かつて無免許で理容の業を行った者には理容師の免許が与えられないことがある。

1. 理容師法の政令又は都道府県等の条例で定める特別の事情がないにもかかわらず、理容所以外の場所で理容の業をした場合

2. 免許証を破り、汚し、又は紛失した場合

3. 理容師法等で定める衛生上必要な措置を講じなかった場合

4. 伝染性の疾病にかかり、その就業が公衆衛生上不適当と認められる場合

免許証を破り、汚し、又は紛失した場合

1. A：許可　　B：器具機材　　C：罰金刑

2. A：許可　　B：構造設備　　C：閉鎖処分

3. A：届出　　B：器具機材　　C：閉鎖処分

4. A：届出　　B：構造設備　　C：罰金刑

A：届出　　B：構造設備　　C：罰金刑

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1. 管理理容師が変更となった場合

2. 理容師が退職した場合

3. 理容師を新たに雇用した場合

4. 理容所の営業日が変更となった場合

理容所の営業日が変更となった場合

1. 理容業については、1つの都道府県に複数の生活衛生同業組合を設立することができる。

2. 生活衛生同業組合は、施術料金を統一するための標準営業約款を定めることができる。

3. 生活衛生同業組合は、組合員に対する設備改善の資金のあっせんを行うことができる。

4. 生活衛生同業組合は、営利を目的として設立された組織である。

生活衛生同業組合は、組合員に対する設備改善の資金のあっせんを行うことができる。

1. 小規模な事業者には、労働者に対する医師による健康診断の実施は義務付けられていない。

2. 事業者には、特定の伝染性の疾病にかかった者の就業を禁止することが義務付けられている。

3. 事業者には、労働者の健康に配慮して、労働者の従事する作業を適切に管理する努力が求められている。

4. 事業者には、労働者に対する健康教育、健康相談など健康の保持増進のための措置を実施する努力が求められている。

小規模な事業者には、労働者に対する医師による健康診断の実施は義務付けられていない。

1. 老齢基礎年金の給付額は、保険料を納付した期間によって異なる。

2. 障害基礎年金の給付額は、障害の程度にかかわらず、すべて同額である。

3. 国民年金の保険料に上乗せした付加保険料を納付することで、付加年金が支給される制度が設けられている。

4. 所得が低いなど、保険料を納めることが困難な場合に保険料の免除や納付猶予となる制度が設けられている。

障害基礎年金の給付額は、障害の程度にかかわらず、すべて同額である。

1. 健康保険における保険者（運営主体）は、全国健康保険協会と健康保険組合である。

2. 75歳未満の理容所の従業者で健康保険などの被用者保険に加入していない者は、国民健康保険の対象となる。

3. 医療保険の療養の給付における一部負担金は、年齢にかかわらず、すべてかかった医療費の3割である。

4. 健康保険の出産育児一時金は、被保険者や一定要件に該当する扶養家族が出産したときに支給される。

医療保険の療養の給付における一部負担金は、年齢にかかわらず、すべてかかった医療費の3割である。

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1. 出生率

2. 合計特殊出生率

3. 乳児死亡率

4. 粗死亡率

粗死亡率

1. 平均寿命が男女とも50歳を超えたのは、1935年である。

2. 平均寿命は、2015年には男性87.05歳、女性80.79歳となった。

3. 1981年以降は、主要死因別死亡率の第1位は、がんである。

4. 近年、がんの部位別年齢調整死亡率の第1位は、男女ともに肺がんである。

1981年以降は、主要死因別死亡率の第1位は、がんである。

1. 喫煙者では、肺がん、膀胱（ぼうこう）がんなどのほか、心疾患の危険性も増す。

2. わが国の女性の喫煙者率は、他の先進諸国に比べて高率である。

3. わが国のアルコール消費量は、増加傾向を示していたが、平成に入るとやがて減少傾向に転じた。

4. 飲酒に起因する問題には、アルコール依存症、肝疾患などの健康問題や労働災害、犯罪などの社会問題が含まれる。

わが国の女性の喫煙者率は、他の先進諸国に比べて高率である。

1. A：10〜15　　B：10〜30

2. A：10〜15　　B：40〜70

3. A：17〜28　　B：10〜30

4. A：17〜28　　B：40〜70

A：17〜28　　B：40〜70

1. 幼虫は吸血しない。

2. 毛髪に卵を産む。

3. タオルや帽子を介して感染することがある。

4. 主として保育園児や幼稚園児、低学年児童に発生する。

幼虫は吸血しない。

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1. 百日せきは、蚊を介して感染する。

2. 結核は、飛沫核（ひまつかく）を介して感染する。

3. B型肝炎は、血液を介して感染する。

4. コレラは、食物や水を介して感染する。

百日せきは、蚊を介して感染する。

1. a と b

2. b と c

3. c と d

4. a と d

a と d

1. 感染とは、病原体が人体の組織に侵入して増殖することである。

2. 病原体が人体に付着すると必ず感染する。

3. 発病とは、感染した人体の組織や臓器に病的な変化が起きることである。

4. 感染しても発病しないこともある。

病原体が人体に付着すると必ず感染する。

1. 感染症に対する免疫をつけたり、免疫を強くしたりするためにワクチンを接種することをいう。

2. 自らが感染症にかかりにくくなるだけではなく、社会全体で流行を防ぐ効果もある。

3. 対象疾病が異なっても、接種対象年齢及び接種回数は同じである。

4. 定期に行うものと臨時に行うものがある。

対象疾病が異なっても、接種対象年齢及び接種回数は同じである。

1. 別名、はしかともいう。

2. 潜伏期は2〜3日である。

3. 病原体はウイルスである。

4. 発疹（ほっしん）をともなう感染症である。

潜伏期は2〜3日である。

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1. A：滅菌　　B：消毒　　C：殺菌

2. A：殺菌　　B：消毒　　C：滅菌

3. A：滅菌　　B：殺菌　　C：消毒

4. A：殺菌　　B：滅菌　　C：消毒

A：殺菌　　B：滅菌　　C：消毒

1. 紫外線消毒器に入れる器具は、互いに重なり合わないように配置する。

2. 紫外線は、目や皮膚に直接照射しても害はない。

3. 血液が付着した器具の消毒には適していない。

4. 紫外線灯は、使用にともない出力が低下するので、定期的な交換が必要である。

紫外線は、目や皮膚に直接照射しても害はない。

1. 次亜塩素酸ナトリウムは、有機物の汚れがあると効力が低下する。

2. 逆性石けんは、結核菌に対して効力がある。

3. 両性界面活性剤は、普通の石けんと併用すると効力が低下する。

4. 消毒用エタノールは、細菌の芽胞には効力がない。

逆性石けんは、結核菌に対して効力がある。

1. 0.01％

2. 0.05％

3. 0.1％

4. 2.5％

0.01％

1. a と b

2. b と c

3. c と d

4. a と d

c と d

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