平成21年度 春期 午前Ⅱ プロジェクトマネージャ試験 | 解答一覧

1. 66

2. 84

3. 99

4. 108

84

1.

2.

3.

4.

1. WBSによって作業を洗い出し、過去の経験から求めた作業ごとの工数を積み上げて規模を見積もる。

2. 外部仕様から、そのシステムがもつ入力、出力や内部論理ファイルなどの5項目に該当する要素の数を求め、さらに複雑さを考慮した重みを掛けて求めた値を合計して規模を見積もる。

3. ソフトウェアの開発作業を標準作業に分解し、それらの標準作業ごとにあらかじめ決められた標準工数を割り当て、それらを合計して規模を見積もる。

4. プログラム言語とプログラマのスキルから経験的に求めた標準的な生産性と、必要とされる手続の個数とを乗じて規模を見積もる。

外部仕様から、そのシステムがもつ入力、出力や内部論理ファイルなどの5項目に該当する要素の数を求め、さらに複雑さを考慮した重みを掛けて求めた値を合計して規模を見積もる。

1. 3

2. 4

3. 7

4. 8

4

1. 指定された条件下で利用するとき、指定された達成水準を維持するソフトウェア製品の能力

2. 指定された条件の下で利用されるときに、明示的及び暗示的必要性に合致する機能を提供するソフトウェア製品の能力

3. 修正のしやすさに関するソフトウェア製品の能力

4. 明示的な条件の下で、使用する資源の量に対比して適切な性能を提供するソフトウェア製品の能力

明示的な条件の下で、使用する資源の量に対比して適切な性能を提供するソフトウェア製品の能力

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1. 各事業の利益構成比を表現するのに折れ線グラフを使う。

2. 各社の収益性、安定性及び生産性を比較するのに円グラフを使う。

3. 過去3年間の売上推移を表現するのにレーダチャートを使う。

4. チェーン店における最寄り駅の乗降客数と来客数の相関を表現するのに散布図を使う。

チェーン店における最寄り駅の乗降客数と来客数の相関を表現するのに散布図を使う。

1. 幾つかの事例を示した後に、システムがもつべき機能を説明する。

2. 業務処理の流れに沿って、システムの操作方法を説明する。

3. プログラムの問題点を分析し、解決策と代替案を検討し、解決策を説明する。

4. 利用頻度の高いものから、システムの機能を説明する。

利用頻度の高いものから、システムの機能を説明する。

1. リスク事象発生時の影響金額×リスク事象の発生確率

2. リスク事象発生時の影響金額÷リスク事象の発生確率

3. リスク事象発生時の影響金額×リスク対応にかかるコスト

4. リスク事象発生時の影響金額÷リスク対応にかかるコスト

リスク事象発生時の影響金額×リスク事象の発生確率

1. ステークホルダや専門家にインタビューし、回答を収集してリスクとしてまとめる。

2. 複数の専門家にアンケートを行い、その結果を要約する。さらに要約結果でアンケートを行い、結果を要約することを繰り返すことでリスクをまとめる。

3. プロジェクトチームのメンバに複数の専門家を加えて会議をし、リスクに対する意見を出し合い、進行役がリスクとしてまとめる。

4. プロジェクトを強み、弱み、好機、脅威の各観点及びその組合せで分析し、リスクをまとめる。

複数の専門家にアンケートを行い、その結果を要約する。さらに要約結果でアンケートを行い、結果を要約することを繰り返すことでリスクをまとめる。

1.

2.

3.

4.

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1. 実費償還契約

2. タイムアンドマテリアル契約

3. 単価契約

4. 定額契約

定額契約

1.

2.

3.

4.

1. システムの現在の状態と発生する事象及び次の状態の関係が簡潔に記述可能

2. システムの状態遷移に要する処理時間が分析可能

3. 発生した事象の時間的関係が分析可能

4. モジュールの制御構造が簡潔に記述可能

システムの現在の状態と発生する事象及び次の状態の関係が簡潔に記述可能

1. システムが自動的に回復処置を行った障害については、障害前後のエラーログが残っているので、障害原因や対応処置の報告ではなく、ログの分析結果を確認する。

2. 定期保守時の点検項目は事前に分かっているので、事前と事後の確認は省略できるが、作業の開始と終了については、保守作業者に確認する。

3. 予防保守を遠隔保守方式で行う場合、遠隔地のシステムへの影響は出ないので、作業内容などの事前確認は行わず、事後に作業実施結果を確認する。

4. 臨時保守の場合、事前に保守作業者が障害の発生状況を確認したことを確認し、事後に障害原因や作業実施結果を確認する。

臨時保守の場合、事前に保守作業者が障害の発生状況を確認したことを確認し、事後に障害原因や作業実施結果を確認する。

1. RADモデル

2. ウォータフォールモデル

3. スパイラルモデル

4. プロトタイピングモデル

スパイラルモデル

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1. ソースプログラムを解析してプログラム仕様書を作る。

2. ソースプログラムを探索して修正箇所や影響度を調べる。

3. ソースプログラムを見直して構造化プログラムに変換する。

4. ソースプログラムを分かりやすい表現に書き換える。

ソースプログラムを解析してプログラム仕様書を作る。

1. 共通データベースの格納場所を複数のハードディスクに分散させる。

2. サーバのディスクを二重化し、通常稼働時は同時に二つのディスクに書き込む。

3. サーバの予備機を設置し、OSとアプリケーションソフトを本番機と同じ構成にして待機させておく。

4. 別のディスクにデータベースを毎週末にコピーする。

サーバのディスクを二重化し、通常稼働時は同時に二つのディスクに書き込む。

1. エラーの原因究明のために業務プログラム中に記述した、エラーログ採取やトレースのためのコードは、運用時のデータ処理効率の低下の原因にならない場合でも運用開始時にはすべて取り除くべきである。

2. 業務プログラムに精通することは運用管理を容易にするが、すべての担当者がそうなることは困難なので、運用マニュアルなどを整備しておく必要がある。

3. 業務プログラムの運用中にエラーが発生したとき、すぐに修正できるものであれば、運用管理者が自ら修正して、業務に支障がないようにすることが望ましい。

4. データ処理の手順の変更に伴い業務プログラムを修正したときは、元のプログラムを開発したときのテストデータだけを使った確認テストを行い、運用を再開することが望ましい。

業務プログラムに精通することは運用管理を容易にするが、すべての担当者がそうなることは困難なので、運用マニュアルなどを整備しておく必要がある。

1. b → c → e → f → d → a

2. b → f → c → a → d → e

3. c → b → f → e → d → a

4. c → f → b → a → d → e

c → b → f → e → d → a

1. 残業時間の減少率

2. 販売単価下落の防止率

3. 不良在庫の減少率

4. 優良顧客数の増加率

不良在庫の減少率

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1. 管理層の業務から機能を抽出し、機能をエンティティとする。次に、機能の相互関係に基づいてリレーションシップを定義する。さらに、全社の帳票類を調査、整理し、正規化された項目に基づいて属性を定義し、会社のデータモデルとする。

2. 企業の全体像を把握するため、基本的なエンティティだけを抽出し、それらの相互間のリレーションシップを含めて、鳥瞰図を作成する。次に、エンティティを詳細化し、すべてのリレーションシップを明確にしたものを全社のデータモデルとする。

3. 業務層の現状システムを分析し、エンティティとリレーションシップを抽出する。それぞれについて適切な属性を定め、これらを基にE-R図を作成し、それを抽象化して、全社のデータモデルを作成する。

4. 全社のデータとその処理過程を分析し、重要な処理を行っている業務を基本エンティティとする。次に基本エンティティ相互のデータの流れをリレーションシップとしてとらえ、適切な識別名を与える。さらに、基本エンティティと関係あるデータを属性とし、全社のデータモデルを作成する。

企業の全体像を把握するため、基本的なエンティティだけを抽出し、それらの相互間のリレーションシップを含めて、鳥瞰図を作成する。次に、エンティティを詳細化し、すべてのリレーションシップを明確にしたものを全社のデータモデルとする。

1. システム化計画の立案

2. システム方式設計

3. ソフトウェア要件定義

4. 利害関係者要件の定義

利害関係者要件の定義

1. A社、B社で共有する。

2. A社とB社が話し合って決定する。

3. A社に帰属する。

4. B社に帰属する。

B社に帰属する。

1. 交通費などの経費については金額を明記せず、実費負担とする旨を発注書面に記載する。

2. 下請業者に委託する業務内容は決まっているが、ユーザ側との契約代金が未定なので、下請代金の取決めはユーザとの契約決定後とする。

3. 発注書面を交付する代わりに、下請業者の承諾を得て、必要な事項を記載した電子メールで発注を行う。

4. ユーザ側の事情で下請予定の業務内容の一部が未定なので、その部分及び下請代金は別途取り決める。

下請業者に委託する業務内容は決まっているが、ユーザ側との契約代金が未定なので、下請代金の取決めはユーザとの契約決定後とする。

1. 企業が管理している顧客に関する情報に限られる。

2. 個人が秘密にしているプライバシに関する情報に限られる。

3. 生存している個人に関する情報に限られる。

4. 日本国籍の個人に関する情報に限られる。

生存している個人に関する情報に限られる。

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