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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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あるプロジェクトの作業が図に従って計画されているとき,最短日数で終了するためには,結合点⑤はプロジェクトの開始から遅くとも何日後に通過していなければならないか。
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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あるプログラムの設計から結合テストまでの開発工程ごとの見積工数を表1に示す。また,この間の開発工程ごとの上級SEと初級SEの要員割当てを表2に示す。上級SEは,初級SEに比べて,プログラム作成・単体テストについて2倍の生産性を有する。表1の見積工数は,上級SEの生産性を基に算出している。
すベての開発工程で,上級SEを1人追加して割り当てると,この間の開発工程の期間を何か月短縮できるか。ここで,開発工程の期間は重複させないものとし,要員全員が1カ月当たり1人月の工数を投入するものとする。
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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パレート図の用途として,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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プレゼンテーションの目的とグラフの使い方の記述のうち,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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SLAに記載する内容として,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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データ管理者(DA)とデータベース管理者(DBA)を別々に任命した場合のDAの役割として,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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"システム監査基準"における,組織体がシステム監査を実施する目的はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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システム監査人が負う責任はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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情報セキュリティに関する従業員の責任について,"情報セキュリティ管理基準"に基づいて監査を行った。指摘事項に該当するものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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システム監査報告書に記載された改善勧告に対して,被監査部門から提出された改善計画を経営者がITガバナンスの観点から評価する際の方針のうち,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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"システム管理基準"によれば,情報システムの全体最適化を実現するために設置する情報システム化委員会の役割はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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"システム管理基準"によれば,組織全体の情報システムのあるべき姿を明確にする計画はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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ある営業部員の1日の業務活動を分析した結果は,表のとおりである。営業支援システムの導入によって訪問準備時間が1件あたり0.1時間短縮できる。総業務時間と1件当たりの顧客訪問時間を変えずに,1日の顧客訪問件数を6件にするには,“その他業務時間”を何時間削減する必要があるか。
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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共通フレーム2007によれば,要件定義プロセスで行う作業はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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受注管理システムにおける要件のうち,非機能要件に該当するものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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コアコンピタンスを説明したものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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図に示すマトリックス表を用いたポートフォリオ類型によって,事業計画や競争優位性の分析を行う目的はどれか。
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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営業部門で設定するKPI(Key Performance Indicator)とKGI(Key Goal Indicator)の適切な組合せはどれか。
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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技術は,理想とする技術を目指す過程において,導入期,成長期,成熟期,衰退期,そして次の技術フェーズに移行するという進化の過程をたどる。この技術進化過程を表すものとして,適切なものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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デリバティブを説明したものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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セル生産方式の利点が生かせる対象はどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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通信機能及び他の機器の管理機能をもつ高機能型の電力メータであるスマートメータを導入する目的として,当てはまらないものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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コーポレートガバナンスを説明したものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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キャッシュフロー計算書において,営業活動によるキャッシュフローに該当するものはどれか。 |
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平成23年度 春期 応用情報技術者試験 |
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平成19年4月に20万円で購入したPCを3年後に1万円で売却するとき,固定資産売却損は何万円か。ここで,耐用年数は4年,減価償却は定額法,定額法の償却率は0.250,残存価格は0円とする。 |
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