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令和3年度 秋期 高度情報 午前1共通 |
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非線形方程式 f(x)=0 の近似解法であり,次の手順によって解を求めるものはどれか。ここで,y=f(x) には接線が存在するものとし,(3)でx0と新たなx0の差の絶対値がある値以下になった時点で繰返しを終了する。
〔手順〕
(1) 解の近くの適当なx軸の値を定め,x0とする。
(2) 曲線 y=f(x) の,点(x0,f(x0))における接線を求める。
(3) 求めた接線と,x軸の交点を新たなx0とし,手順(2)に戻る。 |
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図のように16ビットのデータを4×4の正方形状に並べ,行と列にパリティビットを付加することによって何ビットまでの誤りを訂正できるか。ここで,図の網掛け部分はパリティビットを表す。
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バブルソートの説明として,適切なものはどれか。 |
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演算レジスタが16ビットのCPUで符号付き16ビット整数x1,x2を16ビット符号付き加算(x1+x2)するときに,全てのx1,x2の組合せにおいて加算結果がオーバフローしないものはどれか。ここで,|x|はxの絶対値を表し,負数は2の補数で表すものとする。 |
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システムが使用する物理サーバの処理能力を,負荷状況に応じて調整する方法としてのスケールインの説明はどれか。 |
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ページング方式の仮想記憶において,ページ置換えの発生頻度が高くなり,システムの処理能力が急激に低下することがある。このような現象を何と呼ぶか。 |
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1桁の2進数A,Bを加算し,Xに桁上がり,Yに桁上げなしの和(和の1桁目)が得られる論理回路はどれか。
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関係Rと関係Sに対して,関係Xを求める関係演算はどれか。
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データベースの障害回復処理に関する記述のうち,適切なものはどれか。 |
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TCP/IPネットワークにおけるARPの説明として,適切なものはどれか。 |
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IPv4ネットワークにおいて,あるホストが属するサブネットのブロードキャストアドレスを,そのホストのIPアドレスとサブネットマスクから計算する方法として,適切なものはどれか。ここで,論理和,論理積はビットごとの演算とする。 |
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IoT推進コンソーシアム,総務省,経済産業省が策定した"IoTセキュリティガイドライン(ver1.0)"における"要点17. 出荷・リリース後も安全安心な状態を維持する"に対策例として挙げられているものはどれか。 |
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JIS Q 27000:2019(情報セキュリティマネジメントシステム-用語)において定義されている情報セキュリティの特性に関する記述のうち,否認防止の特性に関する記述はどれか。 |
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盗まれたクレジットカードの不正利用を防ぐ仕組みのうち,オンラインショッピングサイトでの不正利用の防止に有効なものはどれか。 |
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OSI基本参照モデルのネットワーク層で動作し,"認証ヘッダ(AH)"と"暗号ペイロード(ESP)"の二つのプロトコルを含むものはどれか。 |
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UMLにおける振る舞い図の説明のうち,アクティビティ図のものはどれか。 |
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アジャイル開発におけるプラクティスの一つであるバーンダウンチャートはどれか。ここで,図中の破線は予定又は予想を,実線は実績を表す。
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次のプレシデンスダイアグラムで表現されたプロジェクトスケジュールネットワーク図を,アローダイアグラムに書き直したものはどれか。ここで,プレシデンスダイアグラムの依存関係は全てFS関係とする。
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PMBOKガイド第6版によれば,リスクの定量的分析で実施することはどれか。 |
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サービスマネジメントシステムにおける問題管理の活動のうち,適切なものはどれか。 |
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次の処理条件で磁気ディスクに保存されているファイルを磁気テープにバックアップするとき,バックアップの運用に必要な磁気テープは最少で何本か。
〔処理条件〕
(1) 毎月初日(1日)にフルバックアップを取る。フルバックアップは1本の磁気テープに1回分を記録する。
(2) フルバックアップを取った翌日から次のフルバックアップを取るまでは,毎日,差分バックアップを取る。差分バックアップは,差分バックアップ用としてフルバックアップとは別の磁気テープに追記録し,1本に1カ月分を記録する。
(3) 常に6か月前の同一日までのデータについて,指定日の状態にファイルを復元できるようにする。ただし,6か月前の月に同一日が存在しない場合は,当該月の末日までのデータについて,指定日の状態にファイルを復元できるようにする (例:本日が10月31日の場合は,4月30日までのデータについて,指定日の状態にファイルを復元できるようにする)。 |
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データの生成から入力,処理,出力,活用までのプロセス,及び組み込まれているコントロールを,システム監査人が書面上で又は実際に追跡する技法はどれか。 |
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物流業務において,10%の物流コストの削減の目標を立てて,図のような業務プロセスの改善活動を実施している。図中のcに相当する活動はどれか。
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A社は,社員10名を対象に,ICT活用によるテレワークを導入しようとしている。テレワーク導入後5年間の効果("テレワークで削減可能な費用"から"テレワークに必要な費用"を差し引いた額)の合計は何万円か。
〔テレワークの概要〕
・テレワーク対象者は,リモートアクセスツールを利用して,テレワーク用PCから社内システムにインターネット経由でアクセスして,フルタイムで在宅勤務を行う。
・テレワーク用PCの購入費用,リモートアクセスツールの費用,自宅・会社間のインターネット回線費用は会社が負担する。
・テレワークを導入しない場合は,育児・介護理由によって,毎年1名の離職が発生する。フルタイムの在宅勤務制度を導入した場合は,離職を防止できる。離職が発生した場合は,その補充のために中途採用が必要となる。
・テレワーク対象者分の通勤費とオフィススペース・光熱費が削減できる。
・在宅勤務によって,従来,通勤に要していた時間が削減できるが,その効果は考慮しない。
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RFIを説明したものはどれか。 |
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