2級建築施工管理技士「令和3年（2021年）前期」 | 解答一覧

1. 建具枠の取付け精度は、対角寸法差を3mm以内とした。

2. 外部に面する鋼製ドアのステンレス製くつずりは、両端を縦枠より延ばし、縦枠の裏面で溶接した。

3. 外部に面する両面フラッシュ戸の見込み部は、上下を除いた左右2方のみ、表面板で包んだ。

4. くつずりは、あらかじめ裏面に鉄線を付けておき、モルタル詰めを行った後、取り付けた。

外部に面する両面フラッシュ戸の見込み部は、上下を除いた左右2方のみ、表面板で包んだ。

1. モルタル面の吸込み止めは、パテかいを行った後に、シーラーを全面に塗り付けた。

2. せっこうボード面のパテかいには、合成樹脂エマルションパテを使用した。

3. 不透明塗料塗りの木部面は、節止めにセラックニスを塗り付けた。

4. 鉄鋼面に付着した機械油の除去には、石油系溶剤を使用した。

モルタル面の吸込み止めは、パテかいを行った後に、シーラーを全面に塗り付けた。

1. カーテン上端の折返し長さは、使用するフック（ひるかん）の長さにより定めた。

2. 引分け式遮光用カーテンは、中央召合せを300mmとした。

3. レースカーテンのカーテンボックスは、窓幅に対して片側各々150mm長くした。

4. レースカーテンの上端の縁加工は、カーテン心地を入れないで袋縫いとした。

レースカーテンの上端の縁加工は、カーテン心地を入れないで袋縫いとした。

1. 総合仮設計画に当たり、敷地周辺の電柱及び架空電線の調査を行った。

2. 解体工事計画に当たり、発生する木くずを再生するため、再資源化施設の調査を行った。

3. 根切り工事に当たり、埋蔵文化財の有無について調査を行った。

4. 防護棚の設置に当たり、敷地地盤の高低及び地中埋設配管の調査を行った。

防護棚の設置に当たり、敷地地盤の高低及び地中埋設配管の調査を行った。

1. 仮囲いには、合板パネルなどの木製材料を使用することとした。

2. 仮囲いを設けなければならないため、その高さは周辺の地盤面から1.5mとすることとした。

3. ハンガー式門扉は、重量と風圧を軽減するため、上部を網状の構造とすることとした。

4. 工事ゲートは、トラックアジテータが通行するため、有効高さを3.8mとすることとした。

仮囲いを設けなければならないため、その高さは周辺の地盤面から1.5mとすることとした。

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1. 道路上に高所作業車を駐車して作業するため、道路使用許可申請書を警察署長宛てに届け出た。

2. 振動規制法による特定建設作業を指定地域内で行うため、特定建設作業実施届出書を市町村長宛てに届け出た。

3. 延べ面積が20m²の建築物を建築するため、建築工事届を市町村長宛てに届け出た。

4. 支柱の高さが3.5m以上の型枠支保工を設置するため、設置の届けを労働基準監督署長宛てに届け出た。

延べ面積が20m²の建築物を建築するため、建築工事届を市町村長宛てに届け出た。

1. ネットワーク工程表は、工程における複雑な作業間の順序関係を視覚的に表現することができる工程表である。

2. 基本工程表は、工事全体を一つの工程表としてまとめたもので、工事の主要な作業の進捗を表示する。

3. 工程計画を立てるに当たり、その地域の雨天日や強風日等を推定して作業不能日を設定する。

4. 各作業の所要期間は、作業の施工数量に投入数量と1日当たりの施工能力を乗じて求める。

各作業の所要期間は、作業の施工数量に投入数量と1日当たりの施工能力を乗じて求める。

1. 工事出来高の累積値を表現しているため、工事進捗度合が把握しやすい工程表である。

2. 各作業に対する先行作業、並列作業、後続作業の相互関係が把握しやすい工程表である。

3. 作業間調整に伴う修正が容易な工程表である。

4. 各作業ごとの日程及び工事全体の工程計画が、比較的容易に作成できる工程表である。

各作業ごとの日程及び工事全体の工程計画が、比較的容易に作成できる工程表である。

1. SMW

2. PDCA

3. ばらつき

4. トレーサビリティ

SMW

1. 鉄骨工事において、高力ボルト接合部の締付けの検査のため、超音波探傷試験を行った。

2. シーリング工事において、接着性の確認のため、簡易接着性試験を行った。

3. コンクリート工事において、フレッシュコンクリートの受入れ検査のため、空気量試験を行った。

4. 鉄筋工事において、ガス圧接継手の検査のため、抜き取った接合部の引張試験を行った。

鉄骨工事において、高力ボルト接合部の締付けの検査のため、超音波探傷試験を行った。

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1. スランプの測定値は、スランプコーンを引き上げた後の、平板からコンクリート最頂部までの高さとした。

2. 材齢が28日の構造体コンクリート強度の判定に用いる供試体は、現場水中養生とした。

3. 受入れ検査における圧縮強度試験は、3回の試験で1検査ロットを構成した。

4. スランプ試験は、コンクリートの打込み中に品質の変化が認められた場合にも行うこととした。

スランプの測定値は、スランプコーンを引き上げた後の、平板からコンクリート最頂部までの高さとした。

1. 高さ5mの足場の変更の作業

2. 土止め支保工の切りばりの取り外しの作業

3. 軒高5mの木造建築物の構造部材の組立て作業

4. ALCパネルの建込み作業

ALCパネルの建込み作業

1. 枠組足場に使用する作業床の幅は、30cmとした。

2. 枠組足場の墜落防止設備として、交さ筋かい及び高さ15cm以上の幅木を設置した。

3. 移動式足場（ローリングタワー）の作業台上では、脚立の使用を禁止とした。

4. 移動式足場（ローリングタワー）の脚輪のブレーキは、移動中を除き、常に作動させた。

枠組足場に使用する作業床の幅は、30cmとした。

1. セパレータは、せき板に対して垂直となるよう配置した。

2. 打放し仕上げとなる外壁コンクリートの型枠に使用するセパレータは、コーンを取り付けないものを用いた。

3. 塗り仕上げとなる壁コンクリートの型枠に使用するフォームタイと座金は、くさび式を用いた。

4. 柱の型枠に用いるコラムクランプは、セパレータと組み合わせて使用した。

打放し仕上げとなる外壁コンクリートの型枠に使用するセパレータは、コーンを取り付けないものを用いた。

1. コンクリート荷卸し時のスランプの許容差は、スランプの値に関係なく一定である。

2. コンクリートに含まれる塩化物は、原則として塩化物イオン量で0.30kg/m³以下とする。

3. 空気量の許容差は、普通コンクリートよりも高強度コンクリートの方が大きい。

4. 単位水量は、最大値を185kg/m³とし、所定の品質が確保できる範囲内で、できるだけ少なくする。

コンクリート荷卸し時のスランプの許容差は、スランプの値に関係なく一定である。

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1. 各工程ごとに用いる下塗材、主材及び上塗材は、同一製造所のものとした。

2. 仕上塗材の所要量は、被仕上塗材仕上面の単位面積に対する希釈前の仕上塗材の使用質量から算出した。

3. 屋外や室内の湿潤になる場所の下地調整に用いるパテは、合成樹脂エマルションパテを使用した。

4. シーリング面への仕上塗材仕上げは、シーリング材の硬化前に行った。

屋外や室内の湿潤になる場所の下地調整に用いるパテは、合成樹脂エマルションパテを使用した。

1. フローリングボードに生じた目違いは、パテかいにより平滑にした。

2. フローリングボード張込み後、床塗装仕上げを行うまで、ポリエチレンシートを用いて養生をした。

3. フローリングボードの下張り用合板は、長手方向が根太と直交するように割り付けた。

4. 隣り合うフローリングボードの木口の継手位置は、すべて揃えて割り付けた。

フローリングボードに生じた目違いは、パテかいにより平滑にした。

1. 特定工程後の工程に係る工事は、当該特定工程に係る中間検査合格証の交付を受けた後でなければ、これを施工してはならない。

2. 建築主事は、木造3階建ての建築物の確認申請書を受理した場合、受理した日から35日以内に、建築基準関係規定に適合するかどうかを審査しなければならない。

3. 工事施工者は、建築物の工事を完了したときは、建築主事又は指定確認検査機関の完了検査を申請しなければならない。

4. 鉄骨造2階建ての建築物の建築主は、原則として、検査済証の交付を受けた後でなければ、当該建築物を使用し、又は使用させてはならない。

工事施工者は、建築物の工事を完了したときは、建築主事又は指定確認検査機関の完了検査を申請しなければならない。

1. 居室の天井の高さは、室の床面から測り、1室で天井の高さの異なる部分がある場合は、その平均の高さによる。

2. 映画館における客用の階段で高さが3mをこえるものには、3m以内ごとに踊場を設けなければならない。

3. 木造3階建ての住宅の3階に設ける調理室の壁及び天井の内装は、準不燃材料としなければならない。

4. 階段に代わる傾斜路には、原則として、手すり等を設けなければならない。

木造3階建ての住宅の3階に設ける調理室の壁及び天井の内装は、準不燃材料としなければならない。

1. 許可を受けた建設業の営業所の所在地について、同一の都道府県内で変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

2. 許可を受けた建設業の業種の区分について変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

3. 許可を受けた建設業の使用人数に変更を生じたときは、その旨を書面で届け出なければならない。

4. 許可を受けた建設業の営業所に置く専任の技術者について、代わるべき者があるときは、その者について、書面を提出しなければならない。

許可を受けた建設業の業種の区分について変更があったときは、その旨の変更届出書を提出しなければならない。

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1. 主任技術者は、工事現場における建設工事を適正に実施するため、当該建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理の職務を誠実に行わなければならない。

2. 主任技術者を設置する工事で専任が必要とされるものは、同一の建設業者が同一の場所において行う密接な関係のある2以上の工事であっても、これらの工事を同一の主任技術者が管理してはならない。

3. 建築一式工事に関し10年以上実務の経験を有する者は、建築一式工事における主任技術者になることができる。

4. 工事現場における建設工事の施工に従事する者は、主任技術者又は監理技術者がその職務として行う指導に従わなければならない。

主任技術者を設置する工事で専任が必要とされるものは、同一の建設業者が同一の場所において行う密接な関係のある2以上の工事であっても、これらの工事を同一の主任技術者が管理してはならない。

1. 屋外の建設現場での業務

2. 動力により駆動される土木建築用機械の運転の業務

3. 最大積載荷重1tの荷物用エレベーターの運転の業務

4. 20kgの重量物を断続的に取り扱う業務

動力により駆動される土木建築用機械の運転の業務

1. 産業医を選任したとき

2. 安全管理者を選任したとき

3. 総括安全衛生管理者を選任したとき

4. 安全衛生推進者を選任したとき

安全衛生推進者を選任したとき

1. 場所打ちコンクリート杭工事の杭頭処理に伴って生じたコンクリート塊

2. 住宅の屋根の葺替え工事に伴って生じた粘土瓦

3. 基礎工事の掘削に伴って生じた土砂

4. 鋼製建具の取替えに伴って生じた金属くず

場所打ちコンクリート杭工事の杭頭処理に伴って生じたコンクリート塊

1. 建設工事の目的に係る施設又は工作物の種類

2. 特定建設作業の開始及び終了の時刻

3. 特定建設作業の工程を明示した工事工程表

4. 特定建設作業に係る仮設計画図

特定建設作業に係る仮設計画図

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