クレーン・デリック運転士（限定なし）「平成31年（2019年）4月」 | 解答一覧

1. Ｉビームガーダは、Ｉ形鋼を用いたクレーンガーダで、単独では水平力を支えることができないので、必ず補桁を設ける。

2. ジブクレーンのジブは、荷をより多くつれるように、自重をできるだけ軽くするとともに、剛性を持たせる必要があるため、パイプトラス構造やボックス構造のものが用いられる。

3. プレートガーダは、細長い部材を三角形に組んだ骨組構造で、強度が大きい。

4. 橋形クレーンの脚部には、剛脚と揺脚があり、剛脚はクレーンガーダに作用する水平力に耐える構造とするため、クレーンガーダとピンヒンジで接合されている。

5. ボックスガーダは、鋼板を箱形状に組み合わせた構造であるが、その断面形状では水平力を十分に支えることができないため、補桁と組み合わせて用いられる。

ジブクレーンのジブは、荷をより多くつれるように、自重をできるだけ軽くするとともに、剛性を持たせる必要があるため、パイプトラス構造やボックス構造のものが用いられる。

1. 巻上装置に主巻と補巻を設ける場合、定格荷重の大きい方を主巻、小さい方を補巻と呼び、一般的には巻上速度は補巻の方が速い。

2. ワイヤロープ式のホイストには、トップランニング式と呼ばれるダブルレール形ホイストとサスペンション式と呼ばれる普通形ホイストがある。

3. クラブトロリの横行装置には、電磁ブレーキや電動油圧押上機ブレーキが用いられるが、屋内に設置される横行速度の遅いものなどでは、ブレーキを設けないものもある。

4. 旋回装置は、ジブクレーンにおいて、中心軸の周りでジブなどを回転させる装置で、電動機、減速装置、固定歯車、ピニオンなどで構成されている。

5. 天井クレーンの一電動機式走行装置は、片側のサドルに電動機と減速装置を備え、電動機側の走行車輪のみを駆動する。

天井クレーンの一電動機式走行装置は、片側のサドルに電動機と減速装置を備え、電動機側の走行車輪のみを駆動する。

1. ワイヤロープの心綱は、ストランドの中心にある素線のことで、良質の炭素鋼を線引きして作られる。

2. 「ラングより」のワイヤロープは、ロープのよりの方向とストランドのよりの方向が同じである。

3. ストランド６よりのワイヤロープの径の測定は、ワイヤロープの同一断面の外接円の直径を３方向から測定し、その平均値を算出する。

4. 「Ｚより」のワイヤロープは、ロープを縦にして見たとき、右上から左下へストランドがよられている。

5. リフティングマグネットは、電磁石を応用したつり具で、不意の停電に対してつり荷の落下を防ぐため、停電保護装置を備えたものがある。

ワイヤロープの心綱は、ストランドの中心にある素線のことで、良質の炭素鋼を線引きして作られる。

1. フランジ形たわみ軸継手は、流体を利用したたわみ軸継手で、二つの軸のずれや傾きの影響を緩和するために用いられる。

2. はすば歯車は、歯が軸につる巻状に斜めに切られており、平歯車より減速比を大きくできるが、動力の伝達にむらが多い。

3. ローラーチェーン軸継手は、たわみ軸継手の一種で、2列のローラーチェーンと２個のスプロケットから成り、ピンの抜き差しで両軸の連結及び分離が簡単にできる。

4. リーマボルトは、ボルト径が穴径よりわずかに小さく、取付精度は良いが、横方向にせん断力を受けるため、大きな力には耐えられない。

5. 歯車形軸継手は、外筒の内歯車と内筒の外歯車がかみ合う構造で、外歯車にはクラウニングが施してあるため、二つの軸のずれや傾きがあると円滑に動力を伝えることができない。

ローラーチェーン軸継手は、たわみ軸継手の一種で、2列のローラーチェーンと２個のスプロケットから成り、ピンの抜き差しで両軸の連結及び分離が簡単にできる。

1. 天井クレーンなどでは、運転室からクレーンガーダへ上がる階段の途中にフートスイッチを設け、点検などの際に階段を上がると主回路が開いて感電災害を防ぐようになっているものがある。

2. クレーンのフックの外れ止め装置には、スプリング式とウェイト式があるが、小型・中型のクレーンでは、スプリング式のものが多く使われている。

3. カム形リミットスイッチを用いた巻過防止装置は、巻上ドラムの回転によってカムを回転させリミットスイッチを働かせる方式で、複数の接点を設けることができる。

4. ねじ形リミットスイッチを用いた巻過防止装置は、巻上用ワイヤロープを交換した場合は、フックの位置とトラベラーの作動位置を再調整する必要がある。

5. 直働式巻過防止装置のうちレバー形リミットスイッチ式のものは、ワイヤロープを交換した後のリミットスイッチの接点の作動位置の再調整は必要ないが、重錘形リミットスイッチ式のものは再調整が必要である。

直働式巻過防止装置のうちレバー形リミットスイッチ式のものは、ワイヤロープを交換した後のリミットスイッチの接点の作動位置の再調整は必要ないが、重錘形リミットスイッチ式のものは再調整が必要である。

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1. 電動油圧押上機ブレーキは、油圧により押上げ力を得て制動を行い、ばねの復元力によって制動力を解除する。

2. 電磁ディスクブレーキは、ディスクが過熱しやすく、装置全体を小型化しにくい。

3. 電磁式バンドブレーキは、ブレーキドラムの周りにバンドを巻き付け、電磁石に電流を通じることにより締め付けて制動する。

4. 足踏み油圧式ディスクブレーキは、油圧シリンダ、ブレーキピストン及びこれらをつなぐ配管などに油漏れや空気の混入があると、制動力が生じなくなることがある。

5. 巻上装置及び起伏装置のブレーキは、定格荷重に相当する荷重の荷をつった場合における当該装置のトルクの値の1.2倍の制動力を持つものでなければならない。

足踏み油圧式ディスクブレーキは、油圧シリンダ、ブレーキピストン及びこれらをつなぐ配管などに油漏れや空気の混入があると、制動力が生じなくなることがある。

1. ワイヤロープの点検で直径を測定する場合は、フックブロックのシーブを通過する頻度が高い部分を避け、エコライザシーブの下方１m程度の位置で行う。

2. 潤滑油としてギヤ油を用いた減速機箱は、箱内が密封されているので、油の交換は不要である。

3. 軸受へのグリースの給油は、転がり軸受では毎日１回程度、平軸受（滑り軸受）では６か月に１回程度行う。

4. ワイヤロープには、ロープ専用のマシン油を塗布する。

5. 給油装置は、配管の穴あき、詰まりなどにより給油されないことがあるので、給油部分から古い油が押し出されていることなどの状態により、新油が給油されていることを確認する。

給油装置は、配管の穴あき、詰まりなどにより給油されないことがあるので、給油部分から古い油が押し出されていることなどの状態により、新油が給油されていることを確認する。

1. 鳥居形デリックは、２本のマストとその上端を結ぶ横ばりをガイロープにより後方から支えるもので、通常、数個のつり具の組合せにより荷の巻上げ及び巻下げを行う。

2. スチフレッグデリックは、１本の直立したマストを通常135°に開いた２本のステーにより後方から支えるもので、安定度はガイデリックより小さい。

3. ガイデリックは、１本の傾斜したマストを６本以上のガイロープにより支えるもので、ブームはガイロープをくぐるようにして旋回するが、旋回角度はガイロープにより制限され、通常は240°が限度である。

4. ジンポールデリックは、２本のマストを４本以上のガイロープにより支えるもので、マストを直立させて使用する。

5. 二又デリックは、下端が互いに交差する２本のマストを２本以上のガイロープにより後方から支えるもので、旋回は180°まで可能である。

鳥居形デリックは、２本のマストとその上端を結ぶ横ばりをガイロープにより後方から支えるもので、通常、数個のつり具の組合せにより荷の巻上げ及び巻下げを行う。

1. 荷の水平移動を行う場合は、荷を所要の高さまで巻き上げてから、水平移動に移る。

2. 巻下げのときは、ドラムをフリーにして、ブレーキだけで速度を制御するデリックが多い。

3. 旋回するブームを有するデリックは、旋回範囲の限界を超えて旋回させると、旋回用ワイヤロープの切断などの事故を引き起こすことになる。

4. ウインチを用いるデリックでは、作業中に停電になったときは、止め金を外し、クラッチをつなぎ、スイッチを切って送電を待つ。

5. ブレーキ、クラッチ、警報装置などの機能を確認するためのならし運転は、無負荷で行う。

旋回するブームを有するデリックは、旋回範囲の限界を超えて旋回させると、旋回用ワイヤロープの切断などの事故を引き起こすことになる。

1. ブームを有するデリックで、定格荷重とは、デリックの構造及び材料並びにブームの傾斜角に応じて負荷させることができる最大の荷重をいい、フックなどのつり具分が含まれる。

2. 作業半径とは、ブームの取付ピンとつり具中心との水平距離をいう。

3. 揚程とは、つり具を有効に上げ下げできる上限と下限との間の垂直移動距離をいう。

4. ブームの傾斜角とは、ブームの中心線とマストの中心線とのなす角をいう。

5. 定格速度とは、つり上げ荷重に相当する荷重の荷をつって、巻上げ、旋回などの作動を行う場合のそれぞれの最高の速度をいう。

ブームの傾斜角とは、ブームの中心線とマストの中心線とのなす角をいう。

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1. クレーンガーダの歩道と当該歩道の上方にある建設物のはりとの間隔が1.7mであるため、当該歩道上に歩道からの高さが1.4mの天がいを設けている。

2. クレーンの運転室の端から労働者が墜落するおそれがあるため、当該運転室の端と運転室に通ずる歩道の端との間隔を0.2mとしている。

3. クレーンガーダの歩道と当該歩道の上方にある建設物のはりとの間隔を2.5mとし、当該走行クレーンの集電装置の部分を除いた最高部と、当該走行クレーンの上方にある建設物のはりとの間隔を0.5mとしている。

4. クレーンガーダに歩道を有しない走行クレーンの集電装置の部分を除いた最高部と、当該走行クレーンの上方にある建設物のはりとの間隔を0.3mとしている。

5. 走行クレーンと建設物との間の歩道の幅を、柱に接する部分は0.5mとし、それ以外の部分は0.7mとしている。

クレーンガーダの歩道と当該歩道の上方にある建設物のはりとの間隔が1.7mであるため、当該歩道上に歩道からの高さが1.4mの天がいを設けている。

1. クレーンは、原則として、定格荷重をこえる荷重をかけて使用してはならない。

2. 労働者からクレーンの安全装置の機能が失われている旨の申出があったときは、すみやかに、適当な措置を講じなければならない。

3. フックに玉掛け用ワイヤロープ等の外れ止め装置を具備するクレーンを用いて荷をつり上げるときは、当該外れ止め装置を使用しなければならない。

4. 油圧を動力として用いるジブクレーンの安全弁については、原則として、最大の定格荷重に相当する荷重をかけたときの油圧に相当する圧力以下で作用するように調整しておかなければならない。

5. クレーンの直働式以外の巻過防止装置は、つり具の上面又は当該つり具の巻上用シーブの上面とドラムその他当該上面が接触するおそれのある物（傾斜したジブを除く。）の下面との間隔が0.05m以上となるように調整しておかなければならない。

クレーンの直働式以外の巻過防止装置は、つり具の上面又は当該つり具の巻上用シーブの上面とドラムその他当該上面が接触するおそれのある物（傾斜したジブを除く。）の下面との間隔が0.05m以上となるように調整しておかなければならない。

1. ワイヤロープ１よりの間において素線（フィラ線を除く。以下同じ。）の数の11%の素線が切断したワイヤロープ

2. リンクの断面の直径の減少が、当該つりチェーンが製造されたときの当該リンクの断面の直径の９%のつりチェーン

3. 直径の減少が公称径の８%のワイヤロープ

4. 使用する際の安全係数が４となるフック

5. エンドレスでないワイヤロープで、その両端にフック、シャックル、リング又はアイを備えていないもの

リンクの断面の直径の減少が、当該つりチェーンが製造されたときの当該リンクの断面の直径の９%のつりチェーン

1. 陰圧により吸着させるつり具を用いて玉掛けをした荷がつり上げられているとき。

2. 複数の荷が一度につり上げられている場合であって、当該複数の荷が結束され、箱に入れられる等により固定されていないとき。

3. つりクランプ１個を用いて玉掛けをした荷がつり上げられているとき。

4. 繊維ベルトを用いて２箇所に玉掛けをした荷がつり上げられているとき。

5. ハッカー２個を用いて玉掛けをした荷がつり上げられているとき。

繊維ベルトを用いて２箇所に玉掛けをした荷がつり上げられているとき。

1. 同一のランウェイに並置されている走行クレーンの点検の作業を行うときは、監視人をおくこと、ランウェイの上にストッパーを設けること等、労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。

2. 天井クレーンのクレーンガーダの上において当該天井クレーンに近接する建物の補修の作業を行うときは、原則として、当該天井クレーンの運転を禁止するとともに、当該天井クレーンの操作部分に運転を禁止する旨の表示をしなければならない。

3. 屋外に設置されているクレーンを用いて瞬間風速が毎秒30mをこえる風が吹いた後に作業を行うときは、あらかじめ、クレーンの各部分の異常の有無について点検を行わなければならない。

4. 大雨のため、クレーンの組立ての作業の実施について危険が予想されるときは、労働者の危険を防止するため、作業を指揮する者を選任して、その者の指揮のもとで当該作業に労働者を従事させなければならない。

5. 強風のため、クレーンに係る作業の実施について危険が予想されるときは、当該作業を中止しなければならない。

大雨のため、クレーンの組立ての作業の実施について危険が予想されるときは、労働者の危険を防止するため、作業を指揮する者を選任して、その者の指揮のもとで当該作業に労働者を従事させなければならない。

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1. クレーン検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、原則として、登録性能検査機関が行う性能検査を受けなければならない。

2. 性能検査においては、クレーンの各部分の構造及び機能について点検を行うほか、荷重試験を行うものとする。

3. クレーンのつり上げ機構に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

4. クレーン検査証の有効期間をこえて使用を休止したクレーンを再び使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。

5. 所轄労働基準監督署長は、使用再開検査のために必要があると認めるときは、当該検査に係るクレーンについて、当該検査を受ける者に塗装の一部をはがすことを命ずることができる。

クレーンのつり上げ機構に変更を加えた者は、変更検査を受けなければならない。

1. 免許に係る業務に従事するときは、当該業務に係る免許証を携帯しなければならないが、屋外作業等、作業の性質上、免許証を滅失するおそれのある業務に従事するときは、免許証に代えてその写しを携帯することで差し支えない。

2. 免許に係る業務に現に就いている者は、氏名を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならないが、変更後の氏名を確認することができる他の技能講習修了証等を携帯するときは、この限りでない。

3. 免許に係る業務に現に就いている者は、免許証を滅失したときは、免許証の再交付を受けなければならないが、当該免許証の写し及び事業者による当該免許証の所持を証明する書面を携帯するときは、この限りでない。

4. 重大な過失により、免許に係る業務について重大な事故を発生させたときは、免許の取消し又は効力の一時停止の処分を受けることがある。

5. 労働安全衛生法違反により免許の取消しの処分を受けた者は、処分を受けた日から起算して30日以内に、免許の取消しをした都道府県労働局長に免許証を返還しなければならない。

重大な過失により、免許に係る業務について重大な事故を発生させたときは、免許の取消し又は効力の一時停止の処分を受けることがある。

1. つり上げ荷重4.9ｔのデリックを製造しようとする者は、原則として、あらかじめ、所轄都道府県労働局長の製造許可を受けなければならない。

2. デリック検査証を受けたデリックを設置している者に異動があったときは、デリックを設置している者は、当該異動後10日以内に、デリック検査証書替申請書にデリック検査証を添えて、所轄労働基準監督署長に提出し、書替えを受けなければならない。

3. つり上げ荷重1.9ｔのデリックを設置しようとする事業者は、あらかじめ、デリック設置報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

4. つり上げ荷重3.9ｔのデリックを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたデリックを除き、落成検査を受けなければならない。

5. つり上げ荷重2.9ｔのデリックを設置しようとする事業者は、工事の完了の日までにデリック設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

つり上げ荷重2.9ｔのデリックを設置しようとする事業者は、工事の完了の日までにデリック設置届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

1. １年以内ごとに１回行う定期自主検査における荷重試験は、つり上げ荷重に相当する荷重の荷をつって、つり上げ、旋回及びブームの起伏の作動を定格速度により行わなければならない。

2. １か月をこえる期間使用せず、当該期間中に１か月以内ごとに１回行う定期自主検査を実施しなかったデリックについては、その使用を再び開始した後30日以内に、所定の事項について自主検査を行わなければならない。

3. 作業開始前の点検においては、クラッチの機能について点検を行わなければならない。

4. 定期自主検査又は作業開始前の点検を行い、異常を認めたときは、当該デリックを用いて行う作業の開始後、遅滞なく、補修しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、デリック検査証にその結果を記載しなければならない。

作業開始前の点検においては、クラッチの機能について点検を行わなければならない。

1. 玉掛けの業務に係る特別の教育の受講では、つり上げ荷重２ｔの二又デリックで行う0.9ｔの荷の玉掛けの業務に就くことができない。

2. デリックの運転の業務に係る特別の教育の受講で、つり上げ荷重６ｔのスチフレッグデリックの運転の業務に就くことができる。

3. 限定なしのクレーン・デリック運転士免許では、つり上げ荷重50ｔの鳥居形デリックの運転の業務に就くことができない。

4. クレーンに限定したクレーン・デリック運転士免許で、つり上げ荷重７ｔのガイデリックの運転の業務に就くことができる。

5. 玉掛け技能講習の修了では、つり上げ荷重８ｔのジンポールデリックで行う3ｔの荷の玉掛けの業務に就くことができない。

玉掛けの業務に係る特別の教育の受講では、つり上げ荷重２ｔの二又デリックで行う0.9ｔの荷の玉掛けの業務に就くことができない。

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1. 交流は、整流器で直流に変換できるが、得られた直流は完全に平滑ではなく波が多少残るため、脈流と呼ばれる。

2. 交流は、電流及び電圧の大きさ並びにそれらの方向が周期的に変化する。

3. 工場の動力用電源には、一般に、200V級又は400V級の単相交流が使用されている。

4. 発電所から消費地の変電所までの送電には、電力の損失を少なくするため、特別高圧の交流が使用されている。

5. 電力として配電される交流の周波数には、地域によって50Hzと60Hzがある。

工場の動力用電源には、一般に、200V級又は400V級の単相交流が使用されている。

1. 抵抗を並列につないだときの合成抵抗の値は、個々の抵抗の値のどれよりも小さい。

2. 回路に流れる電流の大きさは、回路にかかる電圧に比例し、回路の抵抗に反比例する。

3. 抵抗の単位はオーム（Ω）で、1,000,000Ωは１MΩとも表す。

4. 回路が消費する電力は、回路にかかる電圧と回路に流れる電流の積で求められる。

5. 同じ物質の導体の場合、抵抗の値は、長さに反比例し、断面積に比例する。

同じ物質の導体の場合、抵抗の値は、長さに反比例し、断面積に比例する。

1. かご形三相誘導電動機は、回転子が鉄心の周りに太い導線をかご形に配置した簡単な構造になっているため、故障が少なく、取扱いも容易である。

2. 巻線形三相誘導電動機は、固定子側も回転子側も巻線になっており、回転子側の巻線はスリップリングを通して外部抵抗と接続される。

3. 三相誘導電動機の回転子は、固定子の回転磁界により回転するが、負荷がかかると同期速度より15〜20%遅く回転する性質がある。

4. 直流電動機では、固定子を界磁と呼ぶ。

5. 直流電動機では、回転子に給電するために整流子が使用される。

三相誘導電動機の回転子は、固定子の回転磁界により回転するが、負荷がかかると同期速度より15〜20%遅く回転する性質がある。

1. ユニバーサル制御器は、一つのハンドルを前後左右や斜めに操作できるようにし、二つの制御器を同時に又は単独で操作できる構造になっている。

2. 配線用遮断器は、通常の使用状態の電路の開閉のほか、過負荷、短絡などの際には、自動的に電路の遮断を行う機器である。

3. 巻線形三相誘導電動機又は直流電動機の速度制御に用いられる抵抗器には、特殊鉄板を打ち抜いたもの又は鋳鉄製の抵抗体を絶縁ロッドで締め付け、格子状に組み立てたものがある。

4. 無線操作用の制御器には、切り替え開閉器により、機上運転に切り替えることができる機能を持つものがある。

5. エンコーダー型制御器は、ハンドル位置を連続的に検出し、電動機の主回路を直接開閉する直接制御器である。

エンコーダー型制御器は、ハンドル位置を連続的に検出し、電動機の主回路を直接開閉する直接制御器である。

1. イヤー式のトロリ線給電は、イヤーでトロリ線をつり下げ、パンタグラフを用いて集電子をトロリ線に押し付けて集電する方式である。

2. キャブタイヤケーブル給電は、充電部が露出している部分が多いので、感電の危険性が高い。

3. パンタグラフのホイールやシューの材質には、砲金、カーボン、特殊合金などが用いられる。

4. 絶縁トロリ線方式の給電は、裸のトロリ線方式に比べ安全性が高い。

5. スリップリングの機構には、集電ブラシがリング面上を摺動して集電するものがある。

キャブタイヤケーブル給電は、充電部が露出している部分が多いので、感電の危険性が高い。

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