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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーの油バーナに関する記述について、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. ガンタイプバーナは、ファンと圧力噴霧式バーナを組合せたもので、小容量ボイラーに多く用いられている。
2. 圧力噴霧式バーナは、霧化媒体を混合し、ノズルから噴霧して油を微粒化する。
3. 回転式バーナは、回転軸に取り付けられたカップの内面で油膜を形成し、遠心力により油を微粒化する。
4. 圧力蒸気噴霧式バーナは、比較的高圧の蒸気を霧化媒体として油を微粒化するもので、ターンダウン比が広い。
5. 戻り油式圧力噴霧バーナは、単純な圧力噴霧式バーナに比べ、ターンダウン比が広い。
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圧力噴霧式バーナは、霧化媒体を混合し、ノズルから噴霧して油を微粒化する。
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーにおける気体燃料の燃焼の特徴に関する記述について、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. 温暖化ガス削減、公害防止上などに有利である。
2. 空気との混合状態を比較的自由に設定でき、火炎の広がり、長さなどの調節が容易である。
3. 油火炎に比べると、ガス火炎は火炉での放射伝熱量は増えるが、接触伝熱面での伝熱量は減る。
4. 安定した燃焼が得られ、点火及び消火が容易である。
5. 燃料の加熱及び霧化媒体の高圧空気又は蒸気が不要である。
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油火炎に比べると、ガス火炎は火炉での放射伝熱量は増えるが、接触伝熱面での伝熱量は減る。
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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次の文中の[ ]内に入れるAからCまでの語句の組合せとして、適切なものは(1)~(5)のうちどれか。
「ボイラーの燃焼室熱負荷とは、単位時間における燃焼室の[ A ] 当たりの[ B ] をいう。通常の[ C ] で、油・ガスバーナのときの燃焼室熱負荷は、400~1200kw/㎥である。」
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詳細
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1.
2.
3.
4.
5.
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーの熱損失に関する記述について、一般的に、最も大きな熱損失となるのは次のうちどれか。
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詳細
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1. 燃えがら中の未燃分による損失
2. 不完全燃焼ガスによる損失
3. 各部からのドレンによる損失
4. 排ガス熱による損失
5. ボイラー周壁からの放散熱による損失
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排ガス熱による損失
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーの通風に関するAからDまでの記述について、適切なもののみを全てあげた組合せは、(1)~(5)のうちどれか。
A 誘引通風は、平衡通風と押込通風を併用した構造で、炉内圧は大気圧よりわずかに低く調整する。
B 煙突によって生じる自然通風力は、外気の密度と煙突内のガスの密度との差に、煙突の高さを乗じることにより求められる。
C 押込通風は、一般に、常温の空気を取り扱い、所要動力が小さいので、油だきボイラーなどに広く用いられている。
D 平衡通風は、燃焼調節が容易で、通風抵抗の大きなボイラーでも強い通風力が得られる。
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詳細
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1. A,B
2. A,B,C
3. A,D
4. B,C,D
5. C,D
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B,C,D
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーの伝熱面積の算定方法について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. エコノマイザの伝熱面は、伝熱面積に算入しない。
2. 貫流ボイラーの過熱管の伝熱面は、伝熱面積に算入しない。
3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側で算定する。
4. 炉筒煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側で算定する。
5. 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の外径側の面積は、伝熱面積に算入しない。
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水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の外径側の面積は、伝熱面積に算入しない。
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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使用を廃止したボイラー(移動式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を再び設置する場合の手続きの順序として、法令上、適切なものは次のうちどれか。
ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。
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詳細
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1. 設置届→ 使用検査→ 落成検査
2. 設置届→ 溶接検査→ 使用検査
3. 構造検査→ 使用検査→ 設置届
4. 使用検査→ 溶接検査→ 設置報告書
5. 使用検査→ 設置届→ 落成検査
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使用検査→ 設置届→ 落成検査
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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次の文中の内に入れるAからCまでの語句の組合せとして、該当する法令の内容と一致するものは(1)~(5)のうちどれか。
「移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除き、伝熱面積が[ A ] ㎡を超えるボイラーについては、[ B ] 又は建物の中の[ Ⅽ ] で区画された場所に設置しなければならない。」
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詳細
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1.
2.
3.
4.
5.
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できないボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。
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詳細
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1. 伝熱面積が15㎡の鋳鉄製温水ボイラー
2. 伝熱面積が20㎡の炉筒煙管ボイラー
3. 伝熱面積が24㎡の鋳鉄製蒸気ボイラー
4. 伝熱面積が50㎡の廃熱ボイラー
5. 伝熱面積が240㎡の貫流ボイラー
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伝熱面積が50㎡の廃熱ボイラー
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のために行わなければならない事項に関するAからDまでの記述について、法令に定められているもののみを全てあげた組合せは、(1)~(5)のうちどれか。
A 圧力計の目盛りには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
B 蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
C 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
D 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
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詳細
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1. A,B
2. A,C
3. A,D
4. B,C,D
5. C,D
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C,D
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証に関する記述について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。
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詳細
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1. ボイラー(移動式ボイラーを除く。)を設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、落成検査を受けなければならない。
2. 原則として、ボイラー検査証の有効期間は、1年である。
3. ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、性能検査を受けなければならない。
4. 性能検査の結果により、ボイラー検査証の有効期間は、1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新される。
5. ボイラーの主蒸気管を変更した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。
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ボイラーの主蒸気管を変更した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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ボイラー(小型ボイラーを除く。)の次の部分又は設備を変更しようとするとき、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出しなければならないものは、次のうちどれか。
ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。
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詳細
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1. 空気予熱器
2. 給水装置
3. 過熱器
4. 自動制御装置
5. 煙管
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過熱器
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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鋼製蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の蒸気部に取り付ける圧力計について講ずる措置に関するAからDまでの記述について、法令に定められているもののみを全てあげた組合せは、(1)~(5)のうちどれか。
A コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができること。
B 蒸気側連絡管に設置する場合は、圧力計を直接連絡管に取り付けること。
C 圧力計の目盛盤の最大指度は、常用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度とすること。
D 圧力計の目盛盤の径は、目盛りを確実に確認できるものとすること。
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詳細
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1. A,B,D
2. A,C
3. A,D
4. B,C
5. B,D
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A,D
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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貫流ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品に関する記述について、その内容が法令に定められていないものは、次のうちどれか。
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詳細
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1. 過熱器には、ドレン抜きを備えなければならない。
2. ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、過熱器の入口付近に取り付けなければならない。
3. 給水装置の給水管には、給水弁を取り付けなければならないが、逆止め弁は取り付けないことができる場合がある。
4. ボイラーの燃焼装置には、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置を設けなければならない。
5. 給水内管は、取り外しできる構造でなければならない。
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ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、過熱器の入口付近に取り付けなければならない。
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二級ボイラー技士(令和8年4月) |
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給水が水道その他圧力を有する水源から供給されるAからDまでのボイラー(小型ボイラーを除く。)について、法令上、当該水源に係る管を返り管に取り
付けなければならないもののみを全てあげた組合せは、(1)~(5)のうちどれか。
A 炉筒煙管ボイラー
B 鋳鉄製ボイラー
C 熱媒ボイラー
D 貫流ボイラー
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詳細
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1. A,B,C
2. A,D
3. B
4. B,C,D
5. C,D
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B
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