一級ボイラー技士（令和元年10月）試験B | 解答一覧

1. 蒸気（空気）噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気（空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性は良いが、油量調節範囲は狭い。

2. ロータリバーナは、高速で回転するカップ状の霧化筒により燃料油を放射状に飛散させ、筒の外周から噴出する空気流によって微粒化するもので、中小容量のボイラーに用いられる。

3. 戻り油形の圧力噴霧式油バーナは、負荷に関係なくほぼ同一の油量を供給し、燃焼量を超える油量を油ポンプの吸込み側に戻すもので、油量調節範囲は、非戻り油形のものより広い。

4. 噴霧式油バーナのアトマイザは、燃料油を霧状に微粒化し、バーナ中心から炉内に向けて円すい状に噴射するものである。

5. 低圧気流噴霧式油バーナは、4～10kPaの比較的低圧の空気を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、蒸発量が約10t/h以下の比較的小容量のボイラーに用いられる。

蒸気（空気）噴霧式油バーナは、比較的高圧の蒸気（空気）を霧化媒体として燃料油を微粒化するもので、霧化特性は良いが、油量調節範囲は狭い。

1. ガスバーナには、拡散形と予混合形があるが、中・小容量ボイラーでは予混合形が主バーナとして使用されることが多い。

2. 予混合形パイロットガスバーナは、リテンションリングを設けているため、混合ガスの流速が速くなっても、火炎が安定している。

3. 拡散形ガスバーナは、ガスと空気を別々に噴出させ拡散混合させながら燃焼させるもので、操作範囲が広く、逆火の危険性が低い。

4. センタータイプガスバーナは、空気流の中心にバーナ管を設け、バーナ管の先端に複数のガス噴射ノズルがあるもので、スタビライザで保炎する。

5. ガンタイプガスバーナは、バーナ、ファン、点火装置、燃焼安全装置、負荷制御装置などを一体化した中・小容量ボイラー用バーナである。

ガスバーナには、拡散形と予混合形があるが、中・小容量ボイラーでは予混合形が主バーナとして使用されることが多い。

1. 外気の密度をPa（㎏/m³）煙突内ガスの密度をPb（㎏/m³、煙突の高さをH（m）、重力加速度をg（m/s²）とすれば、煙突の理論通風力Z（Pa）は、Z＝（Pa－Pb）gHで求められる。

2. 人工通風は、自然通風に比べ、ボイラーなどの通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を上げ、伝熱特性を向上させることができる。

3. 通風に用いられるファンは、風圧が高く、送風量の多いものが良い。

4. 押込通風は、炉内が大気圧以上の圧力となるので、炉内に漏れ込む空気がなく、ボイラー効率は向上する。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節し、炉内の気密が困難な石炭焚きボイラーだなどに用いられる。

通風に用いられるファンは、風圧が高く、送風量の多いものが良い。

1. 燃焼によって生じるNOxは、燃焼性が適切と思われる空気比の付近でピークとなり、空気比がこれより小さくても大きくても減少する。

2. 燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、NOxを低減する。

3. 空気予熱器を設置しないで火炎温度を低下させてNOxを低減する方法では、排ガス熱はエコノマイザを設置して回収する。

4. 可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法では、ボイラー効率が低下する。

5. 燃焼用空気に排ガスの一部を混合して燃焼ガスの体積を増し、酸素分圧を下げるとともに燃焼温度を下げ、NOxを低減する。

可能な限り理論空気量に近い空気比で燃焼させてNOxを低減する方法では、ボイラー効率が低下する。

1. 軟鋼は、濃硫酸には反応しにくいが、希硫酸には激しく侵され腐食する。

2. 金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以上になると、腐食量は急激に増加する。

3. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、蒸気式空気予熱器を併用して、入口空気温度を上昇させる方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱される空気の一部をバイパスさせて、出口ガス温度を上昇させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

金属の表面温度が硫酸蒸気の露点以上になると、腐食量は急激に増加する。

スポンサー

1. 水管ボイラーの水管（ひれ、スタッド等がなく、耐火れんが等でおおわれた部分がないものに限る。）の伝熱面積は、水管の外径側の面積で算定する。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量10kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量10kWを1m²とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。

1. 伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

2. ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、2m以上としなければならない。

3. 胴の内径が600㎜で、かつ、長さが1,200㎜の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

4. ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性材料で被覆しなければならない。

5. ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。

胴の内径が600㎜で、かつ、長さが1,200㎜の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

1. 1日に1回以上水処理装置の機能を点検すること。

2. 急激な負荷の変動を与えないように努めること。

3. 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。

4. 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。

5. ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。

1日に1回以上水処理装置の機能を点検すること。

1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

2. 安全弁が2個以上ある場合において、1個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整することができる。

3. 蒸気ボイラーの最低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

4. 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

蒸気ボイラーの最低水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

1. 定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に、行わなければならない。

2. 定期自主検査は、大きく分けて、｢ボイラー本体｣、｢燃焼装置｣、｢自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」の4項目について行わなければならない。

3. 「自動制御装置」の電気配線については、端子の異常の有無について点検しなければならない。

4. 「燃焼装置」の煙道については、煙道の保温の状態について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを3年間保存しなければならない。

「燃焼装置」の煙道については、煙道の保温の状態について点検しなければならない。

スポンサー

1. ボイラーの節炭器（エコノマイザ）を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

2. ボイラーの管板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

3. ボイラーのステーに変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

4. 所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

5. 変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

ボイラーの管板を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

1. 温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

2. 温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

3. 温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

5. 蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーに備える安全弁については、当該ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量のものを過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

5. 水の温度が120℃以下の温水ボイラーには、容易に検査ができる位置に、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし管を備えたものを除き、逃がし弁を備えなければならない。

蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が100m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個設けることができる。

2. 低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

3. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。

4. 自動給水調整装置を有するボイラー（貫流ボイラーを除く。）には、ボイラーごとに、原則として低水位燃料遮断装置を設けなければならない。

5. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個設けることができる。

1. ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750㎜以下のもの又は遠隔指示水面測定装置を2個取り付けたものにあっては、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力0.6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750㎜以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

5. 験水コックは、その最下位のものを安全低水面の位置に取り付けなければならない。

最高使用圧力0.6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

スポンサー