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| No. | 問題集 | 詳細No. | 内容 | 操作 |
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| 26 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
液体燃料の供給装置に関するＡからＤまでの記述で、適切なもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 Ａ オートクリーナは、フィルタ清掃用の回転ブラシを備えた単室形のストレーナで、粘度の高い重質油のろ過に用いられる。 Ｂ 噴燃ポンプは、燃料油をバーナから噴射するときに必要な圧力まで昇圧して供給するもので、ギアポンプ又はスクリューポンプが多く用いられる。 Ｃ 噴燃ポンプには、吐出し圧力の過昇を防止するため、吐出し側と吸込み側の間に逃がし弁が設けられる。 Ｄ バーナの構造に合った粘度になるように、燃料油を加熱する主油加熱器は、噴燃ポンプの吸込み側に設けられる。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｃ，Ｄ 3. Ａ，Ｄ 4. Ｂ，Ｃ 5. Ｂ，Ｃ，Ｄ |
Ｂ，Ｃ |
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| 27 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
炭素30㎏が空気比1.3で、完全燃焼したときの実際空気量の値に最も近いものは、(１)～(５)のうちどれか。 なお、炭素の原子量は12とし、空気の体積(㎥)は標準状態(０℃、101.325kPa)に換算した値とする。 |
詳細 | |
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1. 236㎥ 2. 285㎥ 3. 347㎥ 4. 419㎥ 5. 508㎥ |
347㎥ |
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| 28 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
ボイラーの通風に関するＡからＤまでの記述で、適切なもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 Ａ 外気の密度をρa(㎏/㎥)、煙突内ガスの密度をρb(㎏/㎥)、煙突の高さをＨ(ｍ)、重力加速度をｇ(ｍ/ｓ²)とすれば、 煙突の理論通風力Ｚ(Pa)は、Ｚ＝(ρa －ρb )gＨ で求められる。 Ｂ 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出すもので、体積が大きく高温の燃焼ガスを扱うため、大形のファンを必要とする。 Ｃ 平衡通風は、強い通風力が得られるが、２種類のファンを必要とし、誘引通風に比べ所要動力は大きい。 Ｄ 通風に用いられるファンは、風圧は比較的高く、送風量の大きなものが必要である。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｃ 3. Ａ，Ｄ 4. Ｂ，Ｃ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ａ，Ｂ |
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| 29 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
ボイラーの燃料の燃焼により発生する大気汚染物質に関するＡからＤまでの記述で、適切なもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 Ａ 排ガス中のＳＯxは、大部分がＳＯ₂である。 Ｂ 排ガス中のＮＯxは、大部分がＮＯ₂である。 Ｃ ダストは、燃料の燃焼により分解した炭素が、遊離炭素として残存したものである。 Ｄ ばいじんは、慢性気管支炎の発症に影響を与える。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｃ 3. Ａ，Ｄ 4. Ｂ，Ｃ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ａ，Ｄ |
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| 30 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | 重油燃焼ボイラーの低温腐食などに関し、次のうち適切でないものはどれか。 | 詳細 | |
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1. Ｃ重油の燃焼ガスの露点は、一般に200℃前後である。 2. 低空気比燃焼は、ＳＯ₂からＳＯ₃への転換を抑制して燃焼ガスの露点を下げるので、低温腐食の抑制に効果がある。 3. エコノマイザの低温腐食防止対策として、給水加熱器の使用などにより給水温度を高める方法がある。 4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器に再循環させる方法がある。 5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。 |
Ｃ重油の燃焼ガスの露点は、一般に200℃前後である。 |
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| 31 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証に関し、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. ボイラーを輸入した者は、原則として、使用検査を受けなければならない。 2. 落成検査は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ、受けることができない。 3. 落成検査を受ける者は、水圧試験の準備をしておかなければならない。 4. ボイラー検査証の有効期間をこえて使用を休止したボイラーを再び使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。 5. ボイラー検査証の有効期間は、原則として１年であるが、性能検査の結果により１年未満又は１年を超え２年以内の期間を定めて更新することができる。 |
落成検査を受ける者は、水圧試験の準備をしておかなければならない。 |
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| 32 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の設置場所等に関するＡからＤまでの記述で、その内容が法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 Ａ 伝熱面積が３㎡をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。 Ｂ ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、２以上の出入口を設けなければならない。 Ｃ ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15ｍ以内にある可燃性の物は、原則として、金属材料で被覆しなければならない。 Ｄ ボイラー室に、ボイラーと燃料との間に適当な障壁を設ける等の防火のための措置を講じることなく、燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から1.2ｍ以上離しておかなければならない。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｃ 3. Ａ，Ｃ，Ｄ 4. Ｂ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ａ，Ｂ |
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| 33 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | 伝熱面積の算定方法に関し、法令上、適切でないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. 水管ボイラーの水管(ひれ、スタッド等がなく、耐火れんが等でおおわれた部分がないものに限る｡)の伝熱面積は、水管の外径側の面積で算定する。 2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。 3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。 4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。 5. 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側の面積で算定する。 |
貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。 |
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| 34 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
ボイラーの取扱作業に関するＡからＤまでの記述で、法令上、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる作業を全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。 Ａ 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積180㎡の廃熱ボイラー６基を取り扱う作業 Ｂ 最高使用圧力1.2MPa、最大電力設備容量500kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業 Ｃ 最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245㎡の蒸気ボイラー２基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14㎡の温水ボイラー１基の計３基のボイラーを取り扱う作業 Ｄ 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165㎡の蒸気ボイラー３基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積30㎡の貫流ボイラー１基の計４基のボイラーを取り扱う作業 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｃ 3. Ａ，Ｃ，Ｄ 4. Ｂ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ｃ，Ｄ |
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| 35 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理に関し、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。 2. 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。 3. 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。 4. 圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。 5. 温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。 |
圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。 |
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| 36 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
ボイラー室の管理等に関するＡからＤまでの記述で、その内容が法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 ただし、設置されているボイラーは、小型ボイラーではないものとする。 Ａ ボイラー室その他のボイラー設置場所には、ボイラー技士以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。 Ｂ ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。 Ｃ ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。 Ｄ 移動式ボイラーにあっては、ボイラー検査証又はその写しをボイラー取扱作業主任者に所持させなければならない。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｂ，Ｃ 3. Ａ，Ｃ，Ｄ 4. Ｂ，Ｄ 5. Ｃ，Ｄ |
Ｂ，Ｄ |
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| 37 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | 鋼製蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の自動給水調整装置等に関し、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. 自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならない。 2. 低水位警報装置とは、水位が安全低水面以下の場合に、警報を発する装置をいう。 3. ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。 4. 燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。 5. 貫流ボイラーには、低水位警報装置及び低水位燃料遮断装置を設けなければならない。 |
貫流ボイラーには、低水位警報装置及び低水位燃料遮断装置を設けなければならない。 |
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| 38 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） |
鋼製ボイラー(貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の安全弁に関するＡからＤまでの記述で、その内容が法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。 Ａ 蒸気ボイラーには、安全弁を２個以上備えなければならないが、伝熱面積が50㎡以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を１個とすることができる。 Ｂ 蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。 Ｃ 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。 Ｄ 水の温度が100℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。 |
詳細 | |
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1. Ａ，Ｂ 2. Ａ，Ｃ 3. Ａ，Ｃ，Ｄ 4. Ｂ，Ｃ，Ｄ 5. Ｂ，Ｄ |
Ａ，Ｂ |
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| 39 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | 鋼製蒸気ボイラー(貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の水面測定装置に関し、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. ボイラーには、ガラス水面計を２個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を２個取り付けたボイラーでは、そのうちの１個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。 2. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。 3. 最高使用圧力1.6ＭPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。 4. 水柱管は、容易に閉そくしない構造としなけなければならない。 5. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より上であってはならない。 |
水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より上であってはならない。 |
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| 40 | 一級ボイラー技士（令和6年4月） | 鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)に関し、その内容が法令に定められていないものは次のうちどれか。 | 詳細 | |
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1. 蒸気ボイラーには、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。 2. ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において３個以上取り付けなければならない。 3. 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。 4. 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、当該水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。 5. 蒸気ボイラーにあっては、0.2MPaの圧力により水圧試験を行い、異状のないものでなければならない。 |
ガラス水面計でない他の水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において３個以上取り付けなければならない。 |
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