一級ボイラー技士（令和7年10月） | 解答一覧

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ａ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｂ

1. 22.4㎥

2. 35.6㎥

3. 53.3㎥

4. 106.7㎥

5. 213.3㎥

53.3㎥

1. 人工通風は、通風抵抗を大きくとることができ、管群での燃焼ガス速度を速めることが可能となり、伝熱特性が向上し、ボイラーをコンパクトにすることができる。

2. 外気の密度をρa(㎏/㎥)、煙突内ガスの密度をρb(㎏/㎥)、煙突の高さをＨ(ｍ)、重力加速度をｇ(ｍ/ｓ²)とすれば、煙突の理論通風力Ｚ(Pa)は、Ｚ＝(ρa ＋ρb )gＨ で求められる。

3. 押込通風は、炉内が大気圧以上の圧力となるので、炉内に漏れ込む空気がなく、ボイラー効率は向上するが、炉の気密が不完全な場合、燃焼ガスが炉外へ漏れ出す。

4. 誘引通風は、煙道又は煙突入口に設けたファンによって燃焼ガスを吸い出し煙突に放出するもので、体積が大きく、高温の燃焼ガスを扱うため大型のファンを必要とし、気密が不十分な場合は、外気が炉内に漏れ込む。

5. 平衡通風は、押込通風と誘引通風を併用した方式で、通常、燃焼室内を大気圧よりわずかに低い圧力に調節するもので、炉内の気密が困難な固体燃料を燃焼するボイラーなどに用いられる。

外気の密度をρa(㎏/㎥)、煙突内ガスの密度をρb(㎏/㎥)、煙突の高さをＨ(ｍ)、重力加速度をｇ(ｍ/ｓ²)とすれば、煙突の理論通風力Ｚ(Pa)は、Ｚ＝(ρa ＋ρb )gＨ で求められる。

1. 燃焼室燃焼負荷の低減による方法は、一般的に、燃焼室燃焼負荷を低減させると、炉内温度及び火炎温度が低下し、これに伴いＮＯxの生成量も減少する。

2. 燃焼領域の一方を燃料過剰燃焼し、他方を空気過剰燃焼して、全体として適正な空気比でボイラーを運転し、ＮＯxの生成を低減させる。

3. 二段燃焼とは、燃焼用空気を一次と二次に分けて供給し、燃焼を二段階で完結させて、燃焼の局所的高温域が生じるのを避けるものである。

4. 予熱空気温度を下げ、火炎温度を低下させてＮＯxを低減させる方法では、エコノマイザを設置して排ガス顕熱回収の減少を補う。

5. 低ＮＯＸバーナとは、サーマルＮＯxを低減するため、燃焼用空気の供給や燃料の供給を適切に行い、二段燃焼、濃淡燃焼が確実に実施できるように設計されたものをいう。

低ＮＯＸバーナとは、サーマルＮＯxを低減するため、燃焼用空気の供給や燃料の供給を適切に行い、二段燃焼、濃淡燃焼が確実に実施できるように設計されたものをいう。

1. 低温腐食防止剤を用い、燃焼ガス中のＳＯ₃と化学反応させ、非腐食性物質に変えるとともに、燃焼ガスの露点を下げて低温腐食を防止する方法があるが、添加の方法としては、燃料に混合させる方法だけである。

2. エコノマイザの低温腐食防止対策としては、エコノマイザの表面温度は給水温度に左右されるため、給水加熱器を用いる方法、ボイラー水又はエコノマイザ出口給水を、エコノマイザ入口水に再循環させることなどにより、表面温度を高くする方法がある。

3. エコノマイザの低温腐食防止対策としては、低空気比燃焼により、燃焼ガスのＯ₂濃度を少なくし、ＳＯ₂からＳＯ₃への転換率を低下させるとともに、露点も低くおさえる方法がある。

4. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器で予熱された空気の一部を空気予熱器に再循環させる方法がある。

5. 空気予熱器の低温腐食防止対策として、空気予熱器の伝熱板の材料に、比較的耐食性の良いセラミックスやエナメル被覆鋼を使用する方法がある。

低温腐食防止剤を用い、燃焼ガス中のＳＯ₃と化学反応させ、非腐食性物質に変えるとともに、燃焼ガスの露点を下げて低温腐食を防止する方法があるが、添加の方法としては、燃料に混合させる方法だけである。

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1. 水管ボイラーの伝熱面積には、エコノマイザの面積は算入しない。

2. 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

3. 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。

4. 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。

5. 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側の面積で算定する。

貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。

1. 落成検査に合格したボイラー又は所轄労働基準監督署長が落成検査の必要がないと認めたボイラーについては、ボイラー検査証が交付される。

2. ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、原則として、登録性能検査機関が行う性能検査を受けなければならない。

3. ボイラー検査証の有効期間は１年であるが、登録性能検査機関は性能検査の結果により１年未満又は１年を超え２年以内の期間を定めて更新することができる。

4. ボイラーを輸入した者は、原則として、登録製造時等検査機関が行う使用検査を受けなければならない。

5. 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、所轄労働基準監督署長の使用再開検査を受けなければならない。

使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、所轄労働基準監督署長の使用再開検査を受けなければならない。

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｄ

3. Ａ，Ｃ，Ｄ

4. Ｂ，Ｃ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｂ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｃ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｂ，Ｃ，Ｄ

1. Ａ，Ｂ，Ｄ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ａ，Ｃ

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1. 定期自主検査は、１か月をこえる期間使用しない場合を除き、１か月以内ごとに１回、定期に行わなければならない。

2. 定期自主検査の検査項目は、大きく分けて、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」である。

3. 「電気配線」については、「端子の異常の有無」について点検しなければならない。

4. 「煙道」については、「漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無」について点検しなければならない。

5. 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを３年間保存しなければならない。

定期自主検査の検査項目は、大きく分けて、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」である。

1. 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

2. 貫流ボイラーには、最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、過熱器の出口付近に取り付けることができる。

3. 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

4. 伝熱面積が50㎡の蒸気ボイラーは、安全弁を１個とすることができる。

5. 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

1. 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。

2. 近接した２以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを１の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。

3. 燃料の供給を遮断してもなおボイラーへの熱供給が続く蒸気ボイラーには、随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を３個備えなければならない。

4. 貫流ボイラー及び最高使用圧力0.1ＭPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁は取り付けないことができる。

5. 給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

燃料の供給を遮断してもなおボイラーへの熱供給が続く蒸気ボイラーには、随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を３個備えなければならない。

1. 鋼製のボイラーの本体又は水柱管には、原則として、ガラス水面計を２個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を１個取り付けたボイラーでは、そのうちの１個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

2. 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

3. 最高使用圧力1.6Ｍ?を超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

4. ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、原則として、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さに３個以上取り付けなければならない。

5. ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

鋼製のボイラーの本体又は水柱管には、原則として、ガラス水面計を２個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を１個取り付けたボイラーでは、そのうちの１個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

1. 鋳鉄製の蒸気ボイラーには、原則として、ガラス水面計を２個以上備えなければならない。

2. 温水ボイラーで圧力が0.3ＭPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

3. 温水ボイラーには、ボイラー本体の容易に検査できる位置及び温水の出口付近に、温度計を取り付けなければならない。

4. 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。

5. 暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものについては、この限りでない。

温水ボイラーには、ボイラー本体の容易に検査できる位置及び温水の出口付近に、温度計を取り付けなければならない。

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