エックス線作業主任者（令和5年10月） | 解答一覧

1. エックス線管の内部は、効率的にエックス線を発生させるため、高度の真空になっている。

2. 陰極で発生する熱電子の数は、フィラメント電流を変えることで制御される。

3. 陽極のターゲットはエックス線管の軸に対して斜めになっており、エックス線が発生する領域である実焦点より、これをエックス線束の利用方向から見た実効焦点の方が小さくなるようにしてある。

4. 連続エックス線の発生効率は、ターゲット元素の原子番号と管電流との積にほぼ比例する。

5. 管電圧がターゲット元素に固有の励起電圧を超える場合、発生するエックス線は、制動放射による連続エックス線と線スペクトルを示す特性エックス線が混在したものになる。

連続エックス線の発生効率は、ターゲット元素の原子番号と管電流との積にほぼ比例する。

1. 最大エネルギーは、高くなる。

2. 最大強度を示す波長は、短くなる。

3. 線質は、硬くなる。

4. 全強度は、管電圧に比例して大きくなる。

5. 最短波長は、管電圧に反比例して短くなる。

全強度は、管電圧に比例して大きくなる。

1. 特性エックス線は、ターゲット元素ごとに固有の波長を有している。

2. Ｋ殻よりも高いエネルギー状態にある周囲の殻からＫ殻の空席に電子が移行するときに発生する特性エックス線を、Ｋ系列の特性エックス線という。

3. Ｋ系列の特性エックス線を発生させるための励起電圧は、タングステンよりもモリブデンの方が高い。

4. Ｋ系列の特性エックス線は、エックス線管の管電圧を上げると、強度は増大するが波長は変わらない。

5. エックス線の光電効果に伴って発生する特性エックス線を蛍光エックス線という。

Ｋ系列の特性エックス線を発生させるための励起電圧は、タングステンよりもモリブデンの方が高い。

1.

2.

3.

4.

5.

1. A:コンプトン散乱 B:レイリー散乱 C:電子対生成 D:光電効果

2. A:コンプトン散乱 B:電子対生成 C:レイリー散乱 D:光電効果

3. A:レイリー散乱 B:コンプトン散乱 C:電子対生成 D:光電効果

4. A:レイリー散乱 B:電子対生成 C:光電効果 D:コンプトン散乱

5. A:光電効果 B:レイリー散乱 C:電子対生成 D:コンプトン散乱

A:レイリー散乱 B:コンプトン散乱 C:電子対生成 D:光電効果

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1. エックス線応力測定装置 ………………………… 回折

2. エックス線ＣＴ装置 ……………………………… 回折

3. 蛍光エックス線分析装置 ………………………… 分光

4. エックス線マイクロアナライザー ……………… 分光

5. エックス線厚さ計 ………………………………… 散乱

エックス線ＣＴ装置 ……………………………… 回折

1. A:エックス線制御器 B:管電流調整器 C:高電圧ケーブル

2. A:エックス線制御器 B:管電圧調整器 C:管電流調整器

3. A:管電圧調整器 B:管電流調整器 C:高電圧ケーブル

4. A:高電圧発生器 B:管電圧調整器 C:管電流調整器

5. A:高電圧発生器 B:エックス線制御器 C:高電圧ケーブル

A:高電圧発生器 B:エックス線制御器 C:高電圧ケーブル

1. 15 mm

2. 20 mm

3. 25 mm

4. 30 mm

5. 45 mm

25 mm

1. 測定は、原則として１ cm 線量当量について行うが、70 µm 線量当量が１ cm 線量当量の10倍を超えるおそれのある場所においては、70 µm 線量当量について行う。

2. 測定器は、国家標準とのトレーサビリティが明確になっている基準測定器又は数量が証明されている線源を用いて測定実施日の１年以内に校正されたものを使用する。

3. 測定器は、サーベイメータのほか、積算型放射線測定器を用いることができる。

4. 測定器は、測定中に指針の漂動(シフト)が少ないものを使用する。

5. 測定点の高さは、作業床面上の約１m の位置とする。

測定は、原則として１ cm 線量当量について行うが、70 µm 線量当量が１ cm 線量当量の10倍を超えるおそれのある場所においては、70 µm 線量当量について行う。

1. ５ mm

2. 15 mm

3. 25 mm

4. 30 mm

5. 40 mm

40 mm

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1. 管理区域に一時的に立ち入る労働者については、管理区域内において受ける外部被ばくによる線量を測定する必要はない。

2. 管理区域には、放射線業務従事者以外の者が立ち入ることを禁止し、その旨を明示しなければならない。

3. 放射線装置室内で放射線業務を行う場合、その室の入口に放射線装置室である旨の標識を掲げたときは、管理区域を標識により明示する必要はない。

4. 管理区域内の労働者の見やすい場所に、放射線業務従事者が受けた外部被ばくによる線量の測定結果の一定期間ごとの記録を掲示しなければならない。

5. 管理区域内でエックス線装置を固定して使用する場合で、使用の方法及び遮へい物の位置が一定しているときは、６か月以内ごとに１回、定期に、外部放射線による線量当量率又は線量当量に係る作業環境測定を行わなければならない。

管理区域内でエックス線装置を固定して使用する場合で、使用の方法及び遮へい物の位置が一定しているときは、６か月以内ごとに１回、定期に、外部放射線による線量当量率又は線量当量に係る作業環境測定を行わなければならない。

1. A:胸部 B:頭・頸部 C:腹・大腿部

2. A:腹・大腿部 B:頭・頸部 C:胸部

3. A:腹・大腿部 B:手指 C:胸部

4. A:頭・頸部 B:胸部 C:腹・大腿部

5. A:手指 B:腹・大腿部 C:胸部

A:手指 B:腹・大腿部 C:胸部

1. 男性の放射線業務従事者が受ける実効線量の限度 …………………………… ５年間につき250 mSv 及び１年間につき100 mSv

2. 男性の放射線業務従事者が眼の水晶体に受ける等価線量の限度 …………………………… ５年間につき100 mSv 及び１年間につき50 mSv

3. 男性の放射線業務従事者が皮膚に受ける等価線量の限度 …………………………… １年間につき300 mSv

4. 女性の放射線業務従事者(妊娠する可能性がないと診断されたもの及び妊 娠と診断されたものを除く。)が受ける実効線量の限度 …………………………… １か月間につき５ mSv

5. 妊娠と診断された女性の放射線業務従事者が腹部表面に受ける等価線量の 限度 ……………………… 妊娠中につき３ mSv

男性の放射線業務従事者が眼の水晶体に受ける等価線量の限度 …………………………… ５年間につき100 mSv 及び１年間につき50 mSv

1. エックス線装置は、その外側における外部放射線による １ cm 線量当量率が30 µSv/h を超えないように遮へいされた構造のものを除き、放射線装置室に設置している。

2. 工業用のエックス線装置を設置した放射線装置室内で、磁気探傷法や超音波探傷法による非破壊検査も行っている。

3. 管電圧200 kV のエックス線装置を放射線装置室に設置して使用するとき、装置に電力が供給されている旨を関係者に周知させる措置として、手動の表示灯を用いている。

4. ◯特定エックス線装置を用いて作業を行うとき、照射筒又はしぼりを用いると装置の使用の目的が妨げられるので、どちらも使用していない。

5. 照射中に労働者の身体の一部がその内部に入るおそれのある工業用の特定エックス線装置を用いて透視を行うときは、エックス線管に流れる電流が定 格管電流の2.5倍に達したときに、直ちに、エックス線回路を開放位にする自動装置を設けている。

◯特定エックス線装置を用いて作業を行うとき、照射筒又はしぼりを用いると装置の使用の目的が妨げられるので、どちらも使用していない。

1. 波高値による定格管電圧が10 kV 未満のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

2. エックス線又はエックス線装置の研究又は教育のため、使用のつど組み立てる方式のエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

3. 海外から輸入されたエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

4. この構造規格が適用されるエックス線装置は、見やすい箇所に、定格出力、 型式、製造者名及び製造年月が表示されていなければならない。

5. この構造規格が適用されるエックス線装置は、照射筒、しぼり及びろ過板を取り付けることができる構造のものでなければならない。

海外から輸入されたエックス線装置には、この構造規格は適用されない。

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1. 特定エックス線装置以外の工業用エックス線装置の使用の業務に係る作業については、エックス線作業主任者を選任しなくてもよい。

2. 診療放射線技師免許を受けた者又は原子炉主任技術者免状若しくは第一種放射線取扱主任者免状の交付を受けた者は、エックス線作業主任者免許を受けていなくても、エックス線作業主任者として選任することができる。

3. エックス線作業主任者は、その職務の一つとして、作業場のうち管理区域に該当する部分について、作業環境測定を行わなければならない。

4. エックス線作業主任者は、その職務の一つとして、外部放射線を測定するための放射線測定器の校正を行わなければならない。

5. エックス線作業主任者を選任すべき作業を同一の場所で行う場合において、当該作業に係る作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

エックス線作業主任者を選任すべき作業を同一の場所で行う場合において、当該作業に係る作業主任者を２人以上選任したときは、それぞれの作業主任者の職務の分担を定めなければならない。

1. 測定は、厚生労働大臣の定める作業環境測定基準に従って行わなければならない。

2. 測定は、原則として、外部放射線による１ cm 線量当量率又は１ cm 線量当量について行うものとする。

3. 放射線測定器を用いて測定することが著しく困難なときは、計算により算出することができる。

4. 測定を行ったときは、その都度、測定日時、測定方法、測定結果等一定の事項を記録し、これを30年間保存しなければならない。

5. 測定の結果は、見やすい場所に掲示する等の方法により、管理区域に立ち入る労働者に周知させなければならない。

測定を行ったときは、その都度、測定日時、測定方法、測定結果等一定の事項を記録し、これを30年間保存しなければならない。

1. 管理区域に一時的に立ち入るが、放射線業務に常時従事していない労働者に対しては、健康診断を行う必要はない。

2. 放射線業務歴のない者を雇い入れて放射線業務に就かせるときに行う健康診断において、医師が必要でないと認めるときは、「白血球数及び白血球百分率の検査」を除く他の検査項目の全部又は一部について省略することができる。

3. 定期の健康診断において、医師が必要でないと認めるときは、「被ばく歴の有無の調査及びその評価」を除く他の検査項目の全部又は一部について省略することができる。

4. 事業場において実施した定期の健康診断の結果、健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者については、健康を保持するために必要な措置について、健康診断が行われた日から３か月以内に、医師の意見を聴かなければならない。

5. 定期の健康診断を行ったときは、遅滞なく、電離放射線健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

放射線業務歴のない者を雇い入れて放射線業務に就かせるときに行う健康診断において、医師が必要でないと認めるときは、「白血球数及び白血球百分率の検査」を除く他の検査項目の全部又は一部について省略することができる。

1. 免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に現に就いているものは、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

2. 免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に現に就いているものは、免許証を滅失し、又は損傷したときは、免許証の再交付を受けなければならない。

3. 都道府県労働局長は、免許を受けた者が免許証を他人に譲渡し、又は貸与したときは、免許を取り消し、又は６か月を超えない範囲内の期間を定めて免許の効力を停止することができる。

4. 免許の取消しの処分を受けた者は、遅滞なく、免許の取消しをした都道府県労働局長に免許証を返還しなければならない。

5. 免許を受けた者が、当該免許に係る業務について、労働安全衛生法令の規定に違反したことにより免許を取り消され、その取消しの日から起算して１年を経過しない者は、免許を受けることができない。

免許証の交付を受けた者で、免許に係る業務に現に就いているものは、本籍を変更したときは、免許証の書替えを受けなければならない。

1. 衛生管理者は、２人以上選任しなければならない。

2. 衛生管理者は、全て第一種衛生管理者免許を有する者のうちから選任することができる。

3. 衛生管理者のうち少なくとも１人を専任の衛生管理者としなければならない。

4. 産業医は、この事業場に専属でない者を選任することができる。

5. 総括安全衛生管理者を選任しなければならない。

衛生管理者のうち少なくとも１人を専任の衛生管理者としなければならない。

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1. 吸収線量 ………………… Gy

2. 線減弱係数 ……………… m⁻¹

3. カーマ …………………… Gy

4. 粒子フルエンス ………… J･m⁻²

5. ＬＥＴ …………………… keV/µm

粒子フルエンス ………… J･m⁻²

1. 310 µSv/h

2. 330 µSv/h

3. 360 µSv/h

4. 400 µSv/h

5. 450 µSv/h

330 µSv/h

1. A: 小さく B: 小さく C: 遅く

2. A: 小さく B: 小さく C: 速く

3. A: 小さく B: 大きく C: 速く

4. A: 大きく B: 小さく C: 遅く

5. A: 大きく B: 大きく C: 速く

A: 小さく B: 小さく C: 遅く

1. Ａ，Ｂ

2. Ａ，Ｃ

3. Ｂ，Ｃ

4. Ｂ，Ｄ

5. Ｃ，Ｄ

Ｃ，Ｄ

1. １％

2. ２％

3. ３％

4. ５％

5. 10％

２％

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